所属
法文学部 人文社会学科 社会科学 講師
職名
講師
連絡先
外部リンク
シミズ リヨウスケ
清水 涼介
Shimizu Riyosuke
学位
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博士（経済学） （ 2020年3月 京都大学 ）
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修士（経済学） （ 2016年3月 京都大学 ）
研究分野
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人文・社会 / 理論経済学
学歴
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京都大学 経済学研究科 経済学専攻
2016年4月 - 2020年3月
国名： 日本国
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京都大学 経済学研究科 経済学専攻
2014年4月 - 2016年3月
国名： 日本国
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同志社大学 経済学部 経済学科
2010年4月 - 2014年3月
国名： 日本国
経歴
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松山大学経済学部 非常勤講師
2024年4月 - 現在
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愛媛大学 法文学部 講師
2023年4月 - 現在
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東洋大学 非常勤講師
2022年4月 - 2023年3月
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千葉大学 非常勤講師
2021年4月 - 2023年3月
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青山学院大学 経済学部 助教
2020年4月 - 2023年3月
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大阪大学社会経済研究所 特任研究員
2019年4月 - 2020年3月
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阪南大学 経済学部 非常勤講師
2019年4月 - 2020年3月
所属学協会
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日本経済学会
論文
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Automation and Asymmetric International Spillovers of Technological Shocks 査読
Shohei Momoda, Takayuki Ogawa, Ryosuke Shimizu
Canadian Journal of Economics/Revue canadienne d'économique forthcoming 2024年
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”Does Automation Technology increase Wage?” 査読
Ryosuke Shimizu, Shohei Momoda
Journal of Macroeconomics 77 103541 - 103541 2023年
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“Bubbles, growth and imperfection of credit market in a two-country model” 査読
Ryosuke Shimizu
Annals of finance 2018年8月
講演・口頭発表等
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<I>"Bubbles, growth and imperfection of credit market in a two country model"</I>
日本経済学会春季大会 2017年
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<I>“Monetary Policy and Asset Bubbles in a Small Open Economy”</I> 国際会議
Annual Meeting 2019 2019年 IEFS
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<I>“A relationship between automation diffusion and wages in an economy with initial costs”</I>
Summer Workshop on Economic Theory 2019年
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“International Spillover Effects on Automation”
清水涼介
日本経済学会秋季大会 2022年
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<I>“Monetary Policy and Asset Bubbles in a Small Open Economy”</I>
日本経済学会秋季大会 2020年
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Automation and Unemployment in a Fair-Wage Model
清水涼介
日本経済学会秋季大会 2023年
共同研究・競争的資金等の研究課題
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非対称二カ国モデルにおけるバブルと政策効果の研究
2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
清水 涼介
配分額：1300000円 （ 直接経費：1300000円 ）
本年度は、昨年度に行ったバブルと金融政策の関係についての研究を発展させ、（１）バブル存在下での金融政策の厚生効果と（２）金融機関へのミクロ的規制がバブルに対して及ぼす効果という二つの課題についての分析を行った。（１）の成果は、” Monetary Policy and Asset Bubbles in a Small Open Economy”にまとめ、国際学術誌”Macroeconomic Dynamics ”に投稿中である。
（１）については、金融政策における標準的ルールであるテイラー・ルールをバブルの価格水準にも反応する形に拡張することによって（leaning against the wind policy）、国内・海外利子率上昇に伴うバブルの価格の変動を抑制できることと、バブルの変化への反応度を高めることにより経済厚生を改善できることを示した。これは、バブルの変化により強く反応することにより、利子率上昇に伴うバブルの下落と賃金の下落を抑制することができ、その結果、純資産の減少を通じた起業家の消費水準の低下を緩和すると同時に、賃金の低下を通じた労働者の消費水準の落ち込みを緩和するためである。
（２）については、部分均衡モデルを構築し、金融規制としてヴァリュー・アット・リスク（VaR）制約を導入した。ここで、VaR制約とは、銀行の自己資本が当初の保有水準よりも低くなる確率が、ある定められた確率以下になるように銀行の投資行動を規制するものである。この規制の下で、収益が不確実な投資と一定の確率で価値が無くなるバブル資産という二つの危険資産に関する金融機関のポートフォリオ選択行動を分析し、制約となる確率とバブル資産保有量の間には非単調な関係があり、規制の強化は、当初はバブル資産保有量を減少させるが、更なる規制強化はバブル資産保有量の増大をもたらすことを示した。