所属
社会共創学部 地域資源マネジメント学科 助教
職名
助教
連絡先
外部リンク
タケシマ クミコ
竹島 久美子
Takeshima Kumiko
学位
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修士（農学） （ 2011年3月 宇都宮大学 ）
研究分野
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環境・農学 / 農業社会構造
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人文・社会 / 食料農業経済
学歴
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東京大学 大学院農学生命科学研究科 農業・資源経済学専攻
2011年4月 - 2016年3月
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宇都宮大学 大学院農学研究科 農業経済学専攻
2009年4月 - 2011年3月
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宇都宮大学 農学部 農業経済学科
2005年4月 - 2009年3月
経歴
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愛媛大学 社会共創学部 地域資源マネジメント学科 助教
2021年4月 - 現在
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愛媛大学 助教（伊予銀行寄付講座）
2020年4月 - 2021年3月
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農林水産省 農林水産政策研究所 研究員
2017年4月 - 2020年3月
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早稲田大学グローバルエデュケーションセンター 非常勤講師
2016年4月 - 2017年9月
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一般財団法人農政調査委員会 専門調査員
2015年6月 - 2017年3月
所属学協会
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日本農業法学会
2017年5月 - 現在
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日本家政学会食文化研究部会
2015年 - 2019年
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日本農業市場学会
2013年4月 - 現在
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農業問題研究学会
2011年10月 - 現在
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日本農業経済学会
2011年4月 - 現在
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日本農業経営学会
2009年9月 - 現在
委員歴
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日本農業経営学会 常任編集委員
2023年9月 - 現在
団体区分：学協会
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農業問題研究学会 幹事
2017年3月 - 2023年3月
団体区分：学協会
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農業問題研究学会 常任幹事
2017年3月 - 2021年3月
団体区分：学協会
論文
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愛媛県における有償ボランティア制度の実績と課題について : 愛媛お手伝いプロジェクトを事例として—食料・農業・農村基本法改正の法学的検討 ; 日本農業法学会2023年度春季研究大会 査読
竹島 久美子
農業法研究 / 日本農業法学会 編 ( 59 ) 100 - 112 2024年
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東海地域における個別大規模水稲作経営体の形成と農業集落 : 愛知県稲沢市及び一宮市での事例から 査読
竹島 久美子, 平林 光幸
農業経営研究 = Japanese journal of farm management 58 ( 2 ) 11 - 16 2020年7月
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和菓子業界における原料調達の特質と課題 : 原料卸売企業S社からの接近
佐藤 奨平, 髙橋 みずき, 竹島 久美子
食品経済研究 = Bulletin of the Department of Food Business, Nihon University ( 46 ) 25 - 36 2018年3月
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農地政策の変化による都市近郊における農地流動化の動向 : 農地利用集積円滑化事業に着目して 査読
竹島 久美子
農業市場研究 = Agricultural marketing journal of Japan 25 ( 4 ) 33 - 40 2017年3月
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小川 真如, 竹島 久美子, 佐藤 奨平
会誌食文化研究 = Journal of food culture of Japan ( 12 ) 11 - 18 2016年
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農地制度の変化に伴う都市農地の利用に関する現状分析:東京都町田市の農地バンクを事例として 査読
竹島 久美子
農業経済研究 87 ( 3 ) 273 - 278 2015年
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JAの農地流動化への取り組みが組合員に与える影響 : JAあいち豊田の組合員へのアンケート調査を通じて 査読
竹島 久美子, 安藤 光義
農業市場研究 24 ( 2 ) 38 - 43 2015年
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離島における耕作放棄地解消事業の意義と限界 : 東京都八丈町を対象として 査読
竹島 久美子, 安藤 光義
日本農業経済学会論文集 66 - 71 2014年
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畑作地域における個別大規模そば生産の動向に関する分析 : 栃木県芳賀地域を対象に 査読
竹島 久美子
日本農業経済学会論文集 47 - 54 2013年
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農地利用空洞化対策と直営型第3セクターの役割 : 埼玉県A町を事例に 査読
竹島 久美子, 秋山 満
農業経営研究 49 ( 1 ) 63 - 68 2011年6月
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都市近郊における農地維持管理システムの可能性 : W町を対象に 査読
竹島 久美子, 秋山 満
農業経営研究 48 ( 1 ) 61 - 66 2010年6月
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直営型市町村農業公社の展開と再編 : 栃木県K市農業公社を事例に 査読
秋山 満, 竹島 久美子
農業経営研究 48 ( 1 ) 55 - 60 2010年6月
書籍等出版物
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農政の展開と食料・農業市場
小野, 雅之, 横山, 英信
筑波書房 2022年11月 （ ISBN:9784811906386 ）
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和菓子企業の原料調達と地域回帰
佐藤, 奨平
筑波書房 2019年2月 （ ISBN:9784811905471 ）
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構造展望と大規模経営体の実証分析
星, 勉, 鈴木, 宣弘, 姜, 薈, 大仲, 克俊, 竹島, 久美子, 曲木, 若葉, 安藤, 光義
筑波書房 2015年1月 （ ISBN:9784811904481 ）
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農業構造変動の地域分析 : 2010年センサス分析と地域の実態調査
安藤, 光義
農山漁村文化協会 2012年12月 （ ISBN:9784540112010 ）
MISC
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農産物の収穫時期における地方公務員の兼業・副業: 愛媛県と山形県の事例から
竹島, 久美子
愛媛大学社会共創学部紀要 8 ( 2 ) 25 - 33 2024年9月
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IRIE, Noriko, TAKESHIMA, Kumiko, KAWAHARA, Naoko
7 ( 2 ) 13 - 19 2023年9月
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新型コロナウイルス禍における小規模採卵鶏経営の動向－愛媛県の有限会社熊野養鶏の事例から－
竹島, 久美子
愛媛大学社会共創学部紀要 7 ( 2 ) 43 - 50 2023年9月
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愛媛県農業の現段階 - 2020 年農業センサスを中心とした農業統計分析による接近-
竹島久美子, 香月敏孝
愛媛大学社会共創学部紀要 6 ( 2 ) 66 - 78 2022年9月
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竹島, 久美子, 香月, 敏孝, 輪違, 典子
愛媛大学社会共創学部紀要 6 ( 1 ) 75 - 84 2022年3月
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新規就農者の確保と定着(8)耕作放棄地解消事業における新規参入者の役割と課題、就農支援のあり方 : 東京都の事例から(2)
竹島 久美子
週刊農林 ( 2286 ) 4 - 5 2016年6月
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耕作放棄地解消事業における新規参入者の役割と課題、就農支援のあり方 : 東京都の事例から (新規就農者の確保と定着(5))
竹島 久美子
週刊農林 ( 2283 ) 6 - 7,11 2016年5月
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都市近郊における農地政策の変化による農地流動化の動向 : 農地利用集積円滑化事業に着目して(2015年度大会個別報告要旨)
竹島 久美子
農業市場研究 24 ( 3 ) 43 - 43 2015年12月
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JAの農地流動化への取り組みが組合員に与える影響 : JAあいち豊田の組合員へのアンケート調査を通じて(2014年度大会個別報告要旨)
竹島 久美子, 安藤 光義
農業市場研究 23 ( 3 ) 46 - 47 2014年12月
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耕作放棄地解消と新規就農者受け入れに関する実証的研究 : 東京都農地リフレッシュ再生事業を対象として
竹島 久美子
農業研究 : 日本農業研究所研究報告 : bulletin of the Nippon Agricultural Research Institute ( 27 ) 469 - 494 2014年12月
講演・口頭発表等
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愛媛県西予市におけるむらづくりと若者の地域での働き方（分科会報告）
令和６年度日本農業経営学会研究大会 2024年9月
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地域クーポン型有償ボランティアの参加者の選択理由 ―愛媛お手伝いプロジェクトの参加者を対象とした意識調査から―
令和６年度日本農業経営学会研究大会 2024年9月
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Effect of Information about Wild Boar on Consumers’ Behaviors
Naoki Sugita, Yoshifumi Kodama, Koji Kato, Ryosuke Kikushima, Kumiko Takeshima
14th World Congress of RSAI 2024年4月
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農村RMOの形成プロセスにおける地域おこし協力隊隊員の関係
竹島 久美子
第11回アジア農業経済学会国際大会 2023年3月
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愛媛県農業の現段階―2020年農業センサスを中心とした農業統計分析による接近―
竹島 久美子
令和４年度 日本農業経営学会研究大会 2022年9月
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新型コロナウイルス禍の採卵鶏経営の動向 ―愛媛県の有限会社熊野養鶏の事例からー
竹島 久美子
日本農業市場学会 2022 年度大会 2022年7月
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愛媛県における有償ボランティア制度の実績と課題について～愛媛お手伝いプロジェクトを事例として～
竹島 久美子
2023年度日本農業法学会春季研究大会 2023年6月
担当授業科目（学内）
担当経験のある科目（授業）
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農山村体験実習
2016年4月 - 2017年9月 機関名：早稲田大学グローバルエデュケーションセンター
社会貢献活動
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資格試験演習「農業経済」
役割：寄稿
全国共同出版株式会社 農業協同組合経営実務 2024年4月 - 現在
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令和５年度（第6２回）農林水産祭優秀農林水産業者に係るシンポジウム（地域課題を農業で解決！老若男女・農も福祉も、地域一丸「百姓百品」）コメンテーター
役割：コメンテーター
農林水産省・日本農林漁業振興会 2024年2月