所属
法文学部 人文社会学科 社会科学 教授
職名
教授
連絡先
外部リンク
ワダ トシヒロ
和田 寿博
Wada Toshihiro
学位
-
博士（商学） （ 大阪市立大学 ）
研究キーワード
-
資本主義発達と経営管理および経営政策の国際比較
-
ポストコロナの観光業と地域振興およびSDGsの比較研究
研究分野
-
人文・社会 / 商学 / 経営史 中小企業論 観光産業論
研究テーマ
-
ポストコロナの観光業と地域振興およびSDGsの比較研究
-
資本主義発達と経営管理及び経営政策の国際比較
共同・受託研究希望テーマ
-
資本主義発達と経営管理及び経営政策の国際比較
共同・受託研究希望種別：産学連携等、民間を含む他機関等との共同研究を希望
産学連携協力可能形態：共同研究
学歴
-
大阪市立大学 経営学研究科 商学専攻
1987年4月 - 1994年3月
国名： 日本国
-
大阪市立大学
- 1994年
-
立命館大学 経済学部 経済学科
1982年4月 - 1987年3月
国名： 日本国
-
立命館大学
- 1987年
経歴
-
愛媛大学 人文社会学科 教授
2016年4月 - 現在
-
愛媛大学 総合政策学科 教授
2010年1月 - 2016年3月
-
愛媛大学 総合政策学科 助教授
1996年4月 - 2009年12月
-
愛媛大学 経済学科 専任講師
1994年4月 - 1996年3月
所属学協会
-
日本平和学会
2005年
-
日本経営学会
1993年 - 現在
-
経営史学会
1990年 - 現在
委員歴
-
産官学連携観光産業振興協議会 専務理事
2021年10月 - 現在
団体区分：その他
-
松山市SDGs推進協議会「スマートアイランドモデル分科会」 委員
2021年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
松山市中小企業振興円卓会議 松山市中小企業振興円卓会議座長
2013年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
東温市中小零細企業振興円卓会議 東温市中小零細企業振興円卓会議副委員長
2012年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
上島町魚島元気な島づくり実行委員会 上島町魚島元気な島づくり実行委員
2010年4月 - 現在
団体区分：自治体
論文
-
グローバル世界における学生の経済的志向(ロシアと日本の調査結果） 招待 査読
Deyneka Olga, Zabelina Ekaterina, Chestyunina Yulia, Wada Toshihiro, Smirnov Maxim (訳, 和田寿博)
『ロシア・ユーラシアの社会』 1050 2020年6月
-
Peculiarities of the psychological time in the context of globalization. Comparative study of Russia and Japan 招待 査読 国際共著 国際誌
Wada Toshihiro, Ekaterina Zabelina, Yulia Chestyunina, Irina Trushina
Inpact 2020, Conference paper, International Psychological Applications, Conference and Trends 156 - 159 2020年4月
-
Life values of the younger generation of employees in global economy. The results of the Russian - Japanese pilot research 招待 査読
Ekaterina Zabelina, YuliaChestyunina, Wada Toshihiro, Irina Trushina, Ekaterina Vedeneeva
Congress paper, 16th European Congress of Psychology, 2-5 July 2019 in Moscow Univ., Russia 2019年7月
-
The Peace of north-east Asia and the Capitalism,Political systems and People's movement. The Analyse of Ideology at youth in Japan and Republic of Korea 招待 査読 国際誌
WADA Toshihiro
Congress paper, The 10th International Vanguard Science Congress, "The Scientific Paradigm of 21st Century Civilization Capitalism, Socialism and the 4th Technological Revolution of Mankind” (Russia, Chelyabinsk, 17-18 October 2018) 2018年10月
-
Time in modern societies of Japan and Russia: a comparative analysis. The study of time attitudes at students in Japan and Russia 招待 査読 国際誌
Ekaterina Zabelina, Maxim Smirnov, Julia Chestyunina, Toshihiro Wada
Congress paper,10th International Vanguard Science Congress “The Scientific Paradigm of 21st Century Civilization Capitalism, Socialism and the 4th Technological Revolution of Mankind” (Russia, Chelyabinsk, 17-18 October 2018) 2018年10月
-
愛媛県中小企業家同友会の「人を生かす経営の総合実践」と松山市中小企業振興基本条例の実践(2010年~2018年度) (特集 中小企業憲章・中小企業振興基本条例推進運動) 招待 査読
和田 寿博
企業環境研究年報 ( 23 ) 73 - 93 2018年
-
先進事例紹介 愛媛大学の観光サービスを担う人材育成事業 (特集 これからの観光と地域づくりの在り方) 招待 査読
和田 寿博
ECPR : Ehime Center for Policy Research 2017 ( 1 ) 31 - 40 2017年
-
大学発産業界行 シーズ(研究成果)探訪(vol.198)東温市と松山市の中小企業振興基本条例の実践 招待 査読
和田 寿博
愛媛ジャーナル 30 ( 5 ) 80 - 83 2016年11月
-
人を生かす経営によるキャリア共育・採用・社員共育の一貫した経営実践 招待 査読
和田 寿博
企業環境研究年報 20 37 - 54 2016年2月
-
ポン菓子の郷愁 招待 査読
和田 寿博
文化愛媛 74 38 - 41 2015年3月
-
中小企業振興基本条例と地域経済 地域と大学の共同 愛媛・東温市、松山市 招待 査読
和田 寿博
経済 230 57 - 66 2014年11月
-
東温市と松山市の中小企業振興基本条例の制定と初期の取り組みおよび愛媛同友会の役割 招待 査読
和田 寿博
企業環境研究年報 19 ( 19 ) 87 - 109 2014年
-
愛媛県東温市における中小企業振興基本条例の制定に向けた産官学民の取り組み 招待 査読
和田 寿博
企業環境研究年報 17 ( 1 ) 53 - 69 2012年12月
-
戦時・戦後期の日本真空管工業の品質管理の近代化 査読
和田寿博
大阪市立大学経営研究会経営研究 59 ( 4 ) 17 - 41 2009年2月
書籍等出版物
-
山崎修嗣編『 中国・日本の自動車産業サプライヤー・システム』
和田 寿博（ 担当： 共著 範囲: 第6章「九州地域の自動車部品サプライヤー・システム」）
法律文化社 2010年4月
MISC
-
2023年度愛媛大学観光サービス人材 リカレントプログラムの概要
和 田 寿
愛媛経済論集 44 ( 1 ) 39 - 64 2024年9月
-
コロナ禍以降の中小企業の経営実践と中小企業振興基本条例の実践
和田寿博
愛媛経済論集 第43巻 ( 第1号 ) 65 - 83 2023年9月
-
2022年度愛媛大学観光サービス人材 リカレントプログラムの概要
和田寿博
愛媛経済論集 第42巻 ( 第2・3号 ) 27 - 58 2023年3月
-
withコロナ期の観光人材の就労環境とリカレントプログラム 招待
和田寿博
一般社団法人サービス連合情報総研機関紙『Square』 ( 207 ) 6 - 9 2022年9月
-
2021年度愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラムの概要
和田寿博
愛媛経済論集 第41巻 ( 第2・3号 ) 45 - 72 2022年3月
-
2020年度観光中核人材育成講座の概要と課題
和田寿博
愛媛経済論集 41 ( 1 ) 57 - 89 2021年9月
-
Economic mind of student's youth in global world (the results of the research in Russia and Japan)
Wada Toshihiro, Deyneka Olga, Zabelina Ekaterina, Chestyunina Yulia, Smirnov Maxim
愛媛大学法文学部論集社会科学編 49 69 - 85 2020年9月
-
2019 年度観光中核人材育成講座の概要と課題
和田寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 40 ( 1 ) 37 - 62 2020年9月
-
中小企業振興基本条例実践サミットの概要と課題
和田寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 39 ( 1 ) 1 - 18 2019年11月
-
2010年~2018年度の松山市中小企業振興基本条例の実践
和田 寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 38 ( 2 ) 59 - 82 2019年3月
-
The survey and analysis of youth ideology and society in Japan and Republic of Korea in 2018
和田寿博
愛媛大学法文学部論集社会科学編 46 1 - 15 2019年2月
-
観光サービスを担う人材育成とホスピタリティの向上
和田寿博
愛媛大学法文学部論集社会科学編 43 1 - 24 2017年
-
和田 寿博
愛媛大学法文学部論集社会科学編 41 ( 41 ) 1 - 22 2016年11月
-
中小企業振興基本条例に基づく愛媛県東温市と松山市の初期の取り組み 査読
和田 寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 33 ( 1 ) 25 - 50 2014年10月
-
中小企業振興基本条例制定と中小企業振興の課題
和田 寿博
愛媛大学地域創成研究年報 9 79 - 110 2014年3月
-
魚島の漁業振興と地域社会の魅力－愛媛県上島町の産官学民連携－
和田 寿博
愛媛大学法文学部論集総合政策学科編 35 ( 35 ) 1 - 39 2013年9月
-
中小企業振興基本条例と支援拠点の課題 (小淵港教授退職記念号)
和田 寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 32 ( 2 ) 119 - 134 2013年3月
-
ポン菓子の起源と米・韓・中・台および愛媛県のポン菓子の食文化
和田 寿博
愛媛大学法文学部論集総合政策学科編 33 ( 1 ) 125 - 156 2012年9月
-
和田 寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 31 ( 2・3 ) 65 - 80 2012年3月
-
和田寿博
愛媛大学法文学部論集総合政策学科編 29 ( 29 ) 1 - 43 2010年4月
-
愛媛県における中国人経営者についての調査と考察
周玉華,和田寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 29 ( 2 ) 85 - 106 2010年3月
-
九州の自動車部品サプライヤーシステムの現状--福岡県直鞍地区の地場産業の新たなものつくり
和田 寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 28 ( 1 ) 37 - 52 2009年3月
-
九州の自動車部品サプライヤーシステムの発達条件―福岡県直鞍地区のものつくりと自治体の産業振興策―
和田寿博
愛媛大学法文学部論集総合政策科編 26 ( 26 ) 61 - 91 2009年
-
愛媛県西予市における地場産業の経営革新と地域再生事業による地域活性化
和田 寿博
愛媛大学地域創成研究センター地域創成研究年報 3 ( 3 ) 148 - 173 2008年
-
愛媛県の地域経済活性化を支える中小企業の経営革新
和田 寿博
愛媛大学法文学部論集総合政策学科編 23 ( 23 ) 95 - 127 2007年
-
愛媛県愛南町における地場産業の経営革新
愛媛大学法文学部論集総合政策科編 23 107 - 143 2007年
-
愛媛県愛南町における地場産業の経営革新と産官学民による地域再生事業および地域ブランド戦略
中西泰造, 和田寿博
愛媛大学経済学会愛媛経済論集 25 ( 2/3 ) 61 - 95 2006年8月
-
愛媛における学生・若者の自立支援と産学官連携--学生・教員・愛媛同友会によるChallenge Job事業の取り組みを中心に
和田 寿博
企業環境研究年報 9 ( 9 ) 37 - 59 2004年
-
四国の過疎、高齢化問題を考える
和田寿博
四国経済連合会・四国国立大学協議会経済学系専門協議会連携プロジェクト四国における人口流動の現状と今後の課題 171 - 187 2004年
-
愛媛の産業変動と産業支援政策 : 西条市の電機産業および三島・川之江市の紙・パルプ産業の分析(学会記事)(西南支部)
和田 寿博
経済地理学年報 49 ( 1 ) 98 - 99 2003年
-
集品過程の技術革新に伴う作業の過密化と労働負担--生活協同組合のピッキング・ラインのケース・スタディ
和田 寿博
愛媛大学法文学部論集 総合政策学科編 ( 9 ) 75 - 89 2000年
-
90年代末における日本電機産業の競争と経営革新
和田 寿博
愛媛経済論集 19 ( 1 ) 75 - 93 1999年9月
-
戦時期日本通信機器工業の品質管理と経営管理
和田 寿博
経営研究 45 ( 1 ) p51 - 67 1994年5月
-
戦後通信機械工業における企業系列の形成--品質保証体制の確立を中心に
和田 寿博
経営研究 43 ( 4 ) p51 - 65 1992年11月
-
通信機器試験業務に対する統計的品質管理法の導入(日本占領期)--GHQの産業政策の展開とその意義
和田 寿博
経営研究 42 ( 3 ) p65 - 78 1991年9月
Works（作品等）
-
県内中小企業の動向調査と中小企業評価、育成、支援の研究
2006年
-
県内中小企業の動向調査と中小企業評価、育成、支援策の研究
2005年
-
愛媛県内中小企業の動向調査と中小企業評価、育成、支援策の研究
2005年
-
中小企業経営活性化対策事業
2005年
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
アジア共同体構想時代における自動車産業のサプライヤーシステムに関する比較研究
2007年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
山崎 修嗣, 李 東碩, 田口 直樹, 平野 健, 野村 俊郎, 田中 幹大, 佐久間 英俊, 和田 寿博
配分額：20020000円 （ 直接経費：15400000円 、 間接経費：4620000円 ）
本研究では、まず、第一に、中国において日系の自動車企業がいかに日本的な生産システムを維持しているかについて金型などから明らかにしている。ただ限定的ではあるが、現地化(組立ライン・人材)も行われていることも調査している。第二に、日本の調査では、関東、中部についで第三の集積地になっている九州地域では、地場調達率の引上げが課題にとなっているが、北海道・東北地域では、地場企業の参入が極めて困難になっていることを明らかにしている。
担当授業科目（学内）
担当経験のある科目（授業）
-
経営管理論
機関名：法文学部
-
経営政策学
機関名：法文学部
-
経営管理論1 経営管理論２
機関名：法文学研究科
その他教育活動及び特記事項
-
2024年6月愛媛大学附属中学校「総合的な学習の時間」授業の担当
-
2023年8月高大連携授業「応用科学探究」を担当
-
2023年6月愛媛大学附属中学校「総合的な学習の時間」授業の担当
-
2022年6月愛媛大学附属中学校「総合的な学習の時間」授業の担当
-
2022年1月 -2022年12月高大連携授業「課題研究」を担当
-
2021年2月高大連携授業「伊予学」(主題「みんなで取り組むSDGs」)
-
2015年3月 -現在「観光立国」と愛媛のツーリズム
-
2010年4月 -現在山崎修嗣編『中国・日本の自動車産業サプライヤー・システム』
社会貢献活動
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 地域協働センター中予 2024年9月 - 2025年1月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：出演, 編集長
愛媛大学法文学部 地域協働センター中予 2023年9月 - 2023年12月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 地域協働センター中予 2022年9月 - 2022年12月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 地域協働センター中予 2021年10月 - 2021年12月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2020年10月 - 2021年3月
-
愛媛大学観光中核人材育成講座
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2020年4月 - 2021年3月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2019年4月 - 2020年3月
-
愛媛大学観光中核人材育成講座
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2019年4月 - 2020年3月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2018年4月 - 2019年3月
-
愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2017年6月 - 2018年3月
-
愛媛大学観光エキスパート育成プログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2016年6月 - 2017年3月
-
愛媛大学産学官連携観光サービス経営人材育成試行講座
役割：企画
愛媛大学法文学部 社会連携推進機構 2015年10月 - 2016年1月
-
公開 愛媛大学観光サービス人材リカレントプログラム
役割：企画
愛媛大学法文学部 地域協働センター中予