2025/03/27 更新

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ノモト　ヒサ
野本　ひさ
Nomoto Hisa
所属
教育・学生支援機構 教授
職名
教授
連絡先
メールアドレス
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学位

  • 学術博士 （ 愛媛大学 ）

研究キーワード

  • Nursing Nursing Education Nursing skill Family Area

  • 看護

  • 学生支援

  • 地域

  • 大学教育

  • 看護教育

  • 家族

  • 看護技術

研究分野

  • ライフサイエンス / 基礎看護学

  • 人文・社会 / 教育社会学  / 大学教育

学歴

  • 愛媛大学   農学研究科   生物資源生産学

    - 2005年

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    国名： 日本国

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  • 愛媛大学

    - 2005年

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  • 愛媛大学

    - 2000年

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  • 愛媛大学   農学部   資源・環境政策学

    - 2000年

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    国名： 日本国

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  • 愛媛大学

    - 1993年

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  • 愛媛大学   法文学部   文学科

    - 1993年

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    国名： 日本国

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  • 愛媛県立医療技術短期大学   看護学部

    - 1990年

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    国名： 日本国

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  • 愛媛県立医療技術短期大学

    - 1990年

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所属学協会

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委員歴

  • 日本老年行動科学会   理事  

    2008年 - 現在   

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    団体区分：学協会

    日本老年行動科学会

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論文

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書籍等出版物

  • 大学教員のための授業方法とデザイン

    玉川大学出版部  2010年 

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  • もっと！！学生を元気にするために：Faculty Development Handbook Vol.3

    愛媛大学大学教育・学生支援機構教育開発センター  2006年 

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  • 看護師国家試験のための看護学ＣｏｒｅＮｏｔｅ

    医学芸術社  2005年 

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  • もっと！！授業を良くするために：Faculty Development Handbook Vol.2

    愛媛大学大学教育・学生支援機構教育開発センター  2005年 

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  • 看護展望Vol30（1），pp.80-85）－

    メジカルフレンド社  2005年 

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  • 看護展望

    メジカルフレンド社  2005年 

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  • 看護系大卒者の動向と今後の課題 開学１０年を迎えた愛媛大学医学部看護学科の卒後状況調査から

    医学書院：看護教育  2005年 

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  • 愛媛大学ＦＤハンドブック Vol. 1「もっと！！授業を良くする －シラバス作成から成績評価まで－」

    愛媛大学大学教育総合センター教育システム開発部  2004年 

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  • もっと！！授業を良くするために：Faculty Development Handbook Vol.1

    愛媛大学大学教育総合センター教育システム開発部  2004年 

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  • 慢性疾患患者のQOL看護ケア-病院ケアから在宅ケアへ ・核家族化における在宅ケアの諸問題・気管先端息の生活管理・肺気腫・慢性気管支炎の生活管理・生活行動の視点からみた肺疾患・消化管症患の生活管理

    先端医学社  2000年 

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MISC

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Works（作品等）

  • QOLと自己効力感との関連性からみた家族サポートモデルの構築

    1999年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 認知症患者の尊厳性に関する家族対処行動と支援システムの構築

    2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    河野 保子, 奥田 泰子, 野本 ひさ, 田中 正子, 棚崎 由紀子, 藤田 佳子, 二宮 寿美

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    配分額：3250000円 （ 直接経費：2500000円 、 間接経費：750000円 ）

    本研究は、在宅で認知症患者を介護する家族の実態と、家族介護者の人権意識を明らかにすることを目的とした。家族介護者94名のうち、何らかの介護負担感を感じていた者は、80名(85.1%)存在した。また家族介護者の尊厳性認知・行動尺度として、4因子24項目が抽出され、「対等性の尊重(α=.84)」「自立の尊重(α=.68)」「個人の尊重(α=.72)」「誠実性の尊重(α=.60)」と命名した。対等性下位尺度と自尊感情、誠実性の尊重下位尺度と介護負担、及び生活満足度との間で相関が認められた。

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  • 男性が家族介護に取り組むための未来型家族介護者支援モデル開発

    2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    野本 ひさ, 河野 保子, 永松 有紀, 平澤 明子, 吉村 裕之, 中島 紀子

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    配分額：2470000円 （ 直接経費：1900000円 、 間接経費：570000円 ）

    男性で在宅介護を行っている人の実態を調査した。男性介護者は女性に比べて強い意志決定の元に介護を担っていることが判明した。介護を経験する前の夫婦を対象にした夫婦間介護意識調査を実施した。配偶者の介護をしようと考える気持ちは夫婦の関係性、夫の家事参加、夫婦間トラブルの頻度に依拠していることが判明した。夫婦間介護意識は、実際に介護を行っている者も介護を行う以前も夫と妻で違いがあり、特に夫の介護意志決定には男性特有の意地・遠慮やそれまでの夫婦の関係を償おうという思いが反映していた。

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  • 教育メディアを活用した保健・医療の変化に伴う看護技術教育の再検証とシステムの構築

    2002年 - 2004年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    河野 保子, 中村 慶子, 乗松 貞子, 野本 ひさ, 松本 葉子, 中島 紀子, 赤松 公子

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    配分額：2600000円 （ 直接経費：2600000円 ）

    本研究では学生が自らの力で知識を構造化し再編していく力を養うための教育システムを開発しその教育的意義を検証するとともに,急速に変化する医療現場に対応できる能力としての看護技術教育のあり方を検討することを目的とする。その方向性の第一は,入学時から卒業時までに学習すべき看護技術教育方法を整理・統合し,その教育効果を検証することである。第二は,情報発信の場を国内のみならず国外に置くことで,豊かな教育内容に支えられたグローバルな教育活動の実践が可能となる。第三は,学生が自ら思考し,問題解決を行っていく看護技術教育方法の開発であるこれらの目的のもと,以下の活動を行った。
    【愛媛大学医学部看護学科の看護技術教育実態の検証と看護技術教育プログラムの開発】1.臨床実習でどの技術項目が修得できているのかを調査したところ,まず,実習で修得できる技術とできない技術があることが判明した。また,修得の機会に特徴があることがわかった。そこで,基礎,成人,老人の各科目担当者で「臨床実習に関するワーキング」を立ち上げ,学内及び臨床実習でどのように技術教育を構築していけばよいか検討を行った。その結果(1)臨床実習で修得できない技術については学内演習で強化する(主に身体侵襲を伴う技術),(2)成人実習で修得機会の多い技術(感染防止技術,与薬,無菌操作など)と老人実習で修得機会の多い技術(排泄援助,食事介助,移動・移送など)を洗い出し,それぞれの科目の時点から臨床実習での技術修得を目指した講義・演習に修正した。2.技術習得状況を整理していくと,これまでは各科目が独自に技術教育の必要性を考慮したカリキュラムであったことが判明した。
    【効果的な看護技術教育方法の開発】カナダマクマスター大学の看護教育の実際を視察した。マクマスター大学ではPBL(Problem-Based Learning)の教授学習方法に卓越しており,本視察では,健康科学部副学部長Dr.Catherin Tompkins氏はじめ数名の教員より,看護基礎教育の現状や看護臨床実習の展開について情報を得た。またPBL(Problem Based Learning)Work-Shopに参加し,先進の看護教育方法について情報収集を行った。この教育方法を参考に,上記で分析された本校の看護技術教育の問題点に対して,新たな教育方法を開発して実施した。また,看護技術教育を軸に,4年間のいつ,どこで,何を,どのように学ぶのか,カリキュラム全体を通して検討した。

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  • 介護の価値"Gain"に関する日本、中国およびカナダの国際比較研究

    2000年 - 2002年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    野本 ひさ, 乗松 貞子, 陶山 啓子, 河野 保子, 清水 みどり, 中島 紀子, 小野坂 仁美

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    配分額：2300000円 （ 直接経費：2300000円 ）

    日本、中国、米国における家族介護の実態の解明と介護の価値を介護の肯定的側面から検討することを目的に調査研究を行った。調査対象者は、日本、中国、米国に在住し、在宅で介護を受けている高齢者とその家族介護者215組である。調査は、介護実態(介護者の属性、高齢者の属性、介護状況、介護者の健康状況など)と心理・社会的状態(家族機能、介護肯定感、介護対処行動、生活満足感)について、倫理的な配慮を踏まえながら質問紙を用いて行った。
    調査の結果、家族介護者の性別は、日本、中国、米国ともに女性が中心であるが、中国では男性介護者の存在も他国より多かった。家族人数も中国が他国より多く、中国では他国よりも良好な家族状況が認められた。介護を受ける高齢者の年齢は米国が最も高く、介護者年齢も高齢であった。高齢者の身体状況は日本が最も悪く、介護期間も長期であり、介護者の健康状況も3国中最も悪かった。介護者の対処行動は、中国と米国が問題解決的対処を中心に行っており、日本は、接近・認知的対処と問題解決的対処を行っていた。介護者の生活満足感は各国の介護者ともに介護の経験後概ね低下するが、介護前後で生活満足感が低下しない者も存在した。介護経験による生活満足感の変化に影響を与える要因は、日本の介護者では自分の時間の有無、中国の介護者では自分の時間の有無と介護肯定感であった。
    これらの結果より、中国では介護が社会化する以前の状態であり、家族機能を有効に活用した介護が行われていることが判明し、日本、米国では重介護化の問題性が明らかになった。また日本では、介護上の諸困難に取り組む態度として、合理的な問題解決的対処のほかに、思う・考えるといった認知的な対処で介護を乗り越えていこうとする特徴が明らかになり、介護のプロセスの中で生じるささやかな喜びや慈しみの中で得た力を、介護に活用していることが判明した。このような介護上から得る利得が、介護者の生活満足感を上昇させていることも明らかになっており、介護者のQOLを向上させるための示唆を得た。
    ※なお、研究計画の段階で欧米の調査地をカナダに設定していたが、国際情勢その他諸般の事情により米国に変更した。

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  • QOLと自己効力感との関連性からみた家族サポートモデルの構築

    1999年 - 2000年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    河野 保子, 野本 ひさ, 乗松 貞子, 陶山 啓子, 清水 みどり, 小野坂 仁美

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    配分額：2500000円 （ 直接経費：2500000円 ）

    目的:在宅要介護高齢者を介護している家族のQOL及び自己効力感を明らかにし、介護・生活状況との関連性で分析・検討する。さらに高齢者介護のサポートモデルを構築する。
    方法:対象は愛媛県内に在住し、家庭で生活する要介護高齢者と主介護者の191組である(離島・山間部45組、中農村部50組、都市部96組)。調査内容は、要介護高齢者には属性、健康状態、ADL、LSIK、要介護度を調べ、主介護者は属性、健康状態、家族機能、介護年数、介護時間、公的サポート、介護前後の生活満足度(VAS),自己効力感等について調査した。調査は在宅での聞き取り調査を実施した。面接所要時間は約50分。
    解析方法:分割表の独立性の検定にはχ^2検定を用い、数値データは一要因の分散分析、及びピアソンの相関係数を用いた。
    結果及び考察:1.主介護者は3地域とも圧倒的に女性が多く、離島・山間部は嫁が最も多かったが、中農村部、都市部は配偶者が最も多かった。2.離島・山間部は要介護4、中農村部は要介護1、都市部は要介護5が最も多かった。3.サービス利用状況は、離島・山間部でディサービス、ショートステイが最も多く、中農村部はディサービス、都市部はホームヘルプ、訪問看護ステーション、ディサービスが最も多く利用されていた。4.主介護者の生活満足度は、3地域とも介護前より後の方が低下していた。しかし上昇、維持している者も約30%いた。5.主介護者の自己効力感の構成概念は、第1因子;「介護の継続意思」、第2因子;「介護状況に対する自己調節」、第3因子;「介護に関する情報活用」が確認された。6.主介護者の生活満足度、自己効力感、家族機能の三者間には連鎖の輪が存在した。7.主介護者の生活満足度、自己効力感に関連する要因は、主介護者の健康レベル、家族構成員数であった。これらのことから、地域に特有な家族ニーズや主介護者の心身の状況を踏まえた介護サポートの必要性が示唆された。

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  • 在宅ケアにおける介護者の高齢化の問題性に関する研究

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    資金種別：競争的資金

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  • 在宅ケアに携わる家族介護者のQ、O、Lに関する調査・研究

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    資金種別：競争的資金

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  • 看護技術教育方法に関する研究

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    資金種別：競争的資金

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  • 高齢者介護における家族介護者の生活満足感を規定する自己効力感に関する研究

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    資金種別：競争的資金

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