所属
大学院農学研究科 食料生産学専攻 准教授
職名
准教授
連絡先
外部リンク
ツバキ シンイチ
椿 真一
Tsubaki Shinichi
学位
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博士（農学） （ 九州大学 ）
研究キーワード
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水田農業
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ローカル・フードシステム
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農業政策
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農業構造
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農地流動化
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米生産調整
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集落営農
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大規模経営
研究分野
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人文・社会 / 食料農業経済
研究テーマ
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都府県酪農の経営維持・存続に関する研究
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アメリカにおける持続可能なローカルフードシステム構築に関する研究
学歴
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九州大学大学院 生物資源環境科学府 博士課程
2001年4月 - 2004年3月
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九州大学大学院 生物資源環境科学科 修士課程
1999年4月 - 2001年3月
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九州大学 農学部 農政経済学科
1994年4月 - 1999年3月
経歴
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愛媛県立農業大学校非常勤講師
2022年4月 - 現在
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愛媛大学 農学研究科 准教授
2016年10月 - 現在
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秋田県立大学 生物資源科学部アグリビジネス学科 助教
2007年4月 - 2016年9月
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佐賀大学 海浜大地生物環境研究センター 研究機関研究員
2005年5月 - 2007年3月
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九州大学 学術特定研究者
2004年4月 - 2005年4月
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福岡県立農業者大学校 非常勤講師
2002年4月 - 2007年3月
所属学協会
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日本農業経済学会
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農業問題研究学会
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日本農業市場学会
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食農資源経済学会
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東北農業経済学会
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政治経済学・経済史学会
委員歴
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愛媛県農業協同組合中央会 日本農業賞愛媛県審査委員会委員長
2023年 - 現在
団体区分：その他
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愛媛県 愛媛県農業指導士審査委員会委員長
2023年 - 現在
団体区分：自治体
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農業問題研究学会 編集委員
2019年 - 2021年
団体区分：学協会
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農業問題研究学会 幹事
2018年 - 2020年
団体区分：学協会
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東北農業経済学会 理事
2016年 - 現在
団体区分：学協会
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食農資源経済学会 理事
2013年 - 現在
団体区分：学協会
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全国農業会議所 「農地集積協力金交付事業」事例集作成検討委員会委員
2013年
団体区分：その他
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食農資源経済学会 編集委員
2012年 - 2014年
団体区分：学協会
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大潟村新農業戦略会議・経営政策分科会 副会長
2009年 - 2010年
団体区分：自治体
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農林水産省・農林水産政策研究所 客員研究員
2007年 - 2013年
団体区分：政府
取得資格
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狩猟免許（わな）
論文
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遺伝子組換え農作物の拡大の問題とオルタナティブ
椿真一
日本の科学者 59 ( 3 ) 19 - 24 2024年3月
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わが国畜産業における輸入飼料依存の問題と飼料自給率向上に向けた取り組み
椿真一
愛媛大学農学部紀要 ( 67 ) 42 - 51 2022年12月
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水田活用の直接支払交付金見直しが地域農業・社会に及ぼす影響－秋田県のそば生産を事例とした「水張り要件」の検討－
佐藤加寿子, 椿真一
農業・農協問題研究 79 17 - 32 2022年11月
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米生産調整政策の転換と大規模水田作経営の対応－愛媛県西予市宇和盆地における実態分析－ 査読
椿真一
農業問題研究 52 ( 2 ) 25 - 34 2020年12月
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米生産調整転換下での米需給調整の地域対応 (生産調整政策転換と水田農業の展開 : 北九州地域を中心に) 招待
椿 真一
食農資源経済論集 71 ( 1 ) 43 - 46 2020年4月
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アメリカの非営利組織によるオルタナティブ・フードシステムへの取組 : マサチューセッツ州の事例 査読
椿 真一, 村田 武, 佐藤 加寿子
農村経済研究 = Journal of rural society and economics 37 ( 2 ) 10 - 20 2020年2月
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社会的公正を基礎としたローカル・フードシステムの構築－アメリカの非営利組織を事例に－
椿真一
愛媛大学農学部紀要2019 ( 64 ) 8 - 15 2019年12月
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水田土地利用型農業の担い手の将来像－秋田県の集落営農組織を中心に－ 招待 査読
椿 真一, 佐藤加寿子
農村経済研究 37 ( 1 ) 13 - 23 2019年7月
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樹園地における農地中間管理事業の実態と課題－愛媛県柑橘農業地域を事例に－ 査読
椿 真一
農村経済研究 36 ( 2 ) 41 - 52 2019年2月
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米生産調整の見直しをうけた大規模稲作経営の生産対応と生産調整の展望ー秋田県大潟村の動向－ 査読
椿 真一, 佐藤 加寿子
農村経済研究 36 ( 2 ) 9 - 20 2019年2月
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柑橘産地における担い手経営の労働力確保の実態と今後の展開方向 査読
椿 真一
愛媛大学農学部紀要 ( 63 ) 8 - 15 2018年12月
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農地市場における農地中間管理事業の効果と課題－山形県を事例に－ 査読
椿 真一
農村経済研究 35 ( 2 ) 29 - 38 2018年3月
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農地市場における農地中間管理事業の効果 : 広島県を事例に 査読
椿 真一
愛媛大学農学部紀要 62 ( 62 ) 12 - 18 2017年12月
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新たな農業委員会体制下における農地利用最適化への取り組み－高知県南国市農業委員会－
椿 真一
農政調査時報2017秋 ( 578 ) 13 - 20 2017年10月
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東北における水田農業の担い手形成と展開条件 : 秋田県の集落営農法人の事例分析を通じて (主要水田地帯における農業構造の変動とその行方 : 農政転換,低米価下における担い手形成と農地利用の動き) 招待 査読
椿 真一
農業問題研究 = Journal of the rural issues 48 ( 1 ) 20 - 28 2017年3月
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農地市場における農地中間管理機構の効果と課題－秋田県を事例に－ 査読
椿 真一
農村経済研究 34 ( 1 ) 95 - 103 2016年7月
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招待講演 東北における政策対応型集落営農組織の展開と農地集積 (東北農業経済学会50周年記念事業特集 東北農業・農村研究の論点を探る : 未来に向けて) -- (誰が東北農業を担うのか) 招待 査読
椿 真一
農村経済研究 = Journal of rural society and economics 33 ( 2 ) 70 - 79 2015年12月
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大規模経営体の展開と地域資源管理に関する研究
椿 真一
秋田県立大学ウェブジャーナルＢ ( 2 ) 125 - 129 2015年
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農地中間管理機構を活用した担い手への農地集積の現状と課題,方策 (特集 動き出した農地中間管理事業) 査読
椿 真一
農政調査時報 ( 573 ) 23 - 32 2015年
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法人による規模拡大と地域資源(個別経営体) (特集 検証! 農業法人化 : 土地利用型農業を中心に) -- (法人経営の実態と今後の課題 : 多様な経営資源の結合) 査読
椿 真一
農業と経済 80 ( 6 ) 43 - 50 2014年6月
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椿 真一
農業・農協問題研究 ( 51 ) 35 - 44 2013年
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持続可能な農業と地域営農ビジョンづくりの方向性 : 農村の現場からみえてくるもの (次代へつなぐ協同 : 『第26回JA全国大会組織協議案』を繙く) -- (持続可能な農業と地域営農ビジョンづくり)
椿 真一
農業協同組合経営実務 67 ( 10 ) 11 - 19 2012年9月
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戸別所得補償モデル対策下における水田農業の構造再編 : 秋田県を事例に (2010年度秋季大会ミニシンポジウム報告 「戸別所得補償モデル対策」実施の影響) 招待 査読
椿 真一
農業問題研究 = Journal of the rural issues 43 ( 2 ) 10 - 20 2012年1月
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水田・畑作経営所得安定対策が東北水田単作地帯に与えた影響:－個別的土地利用から集団的土地利用ヘ－ 査読
椿 真一
農村経済研究 29 ( 2 ) 28 - 35 2011年
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秋田県における「水田経営所得安定対策」への対応と担い手の組織化--県南地域の事例を中心として 査読
椿 真一, 佐藤 加寿子
土地と農業 ( 39 ) 97 - 112 2009年3月
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椿 真一
農業経済論集 58 ( 1 ) 65 - 75 2007年7月
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西南暖地における水田農業と構造改革農政--北九州二毛作地帯 福岡 (農業構造改革の現段階--経営所得安定対策の現実性と可能性) -- (各地にみる農業構造改革の到達点) 査読
椿 真一
日本農業年報 ( 53 ) 189 - 203 2007年3月
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福岡県における地域農業支援システムの再編と品目横断的経営安定対策への対応
佐藤加寿子, 椿 真一
農業・農協問題研究 ( 37 ) 30 - 42 2007年
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WTO体制下における唐津市の大規模稲作経営の展開と課題 査読
椿 真一
Coastal bioenvironment 8 27 - 34 2006年
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家畜排泄物の堆肥利用推進に関する研究--先行研究の整理と統計分析を中心に 査読
椿 真一
Coastal bioenvironment 8 21 - 26 2006年
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椿 真一, 村田 武
九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 60 ( 1 ) 65 - 74 2005年2月
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米政策改革下における農協米販売事業の展開と課題--福岡県内の農協事例分析から 査読
椿 真一, 佐藤 加寿子, 伊藤 亮司, ほか1名
九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 60 ( 1 ) 75 - 91 2005年2月
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品目横断的経営安定対策が東松浦地域(上場地域)の農業に与える影響 査読
椿 真一
Coastal bioenvironment 6 15 - 26 2005年
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福岡県における地域水田農業ビジョンの取り組み
佐藤加寿子, 椿真一
農業の基本問題に関する調査研究報告書 239 - 266 2005年
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果樹産地における中山間地域等直接支払制度の意義 : 福岡県杷木町・吉井町を事例に 査読
椿 真一, 佐藤 加寿子
農業経済論集 54 ( 2 ) 1 - 11 2003年12月
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米麦二毛作地帯における集落営農の経営構造と存在形態 : 福岡県久留米市八丁島地区の事例分析 査読
椿 真一
農業経済研究. 別冊, 日本農業経済学会論文集 2003 168 - 171 2003年11月
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中山間地域農業の現状と農村活性化--福岡市を事例として 査読
椿 真一, 佐藤 加寿子, 張 徳氣, ほか1名
九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 57 ( 2 ) 237 - 245 2003年2月
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中山間地域等直接支払制度の活用事例(6)柿生産部会主導の集落協定--福岡県浮羽郡吉井町 査読
佐藤 加寿子, 椿 真一
Nosai 55 ( 2 ) 62 - 69 2003年2月
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法人・地域営農集団における構成員の存立構造と米政策再編の課題－福岡県久留米市八丁島地区の事例－ 査読
椿 真一
農業市場研究 12 ( 2 ) 72 - 81 2003年
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WTO体制下の北部九州水田地帯の農業・農協
椿真一, 村田武, 小林恒夫, 白武義治, 磯田宏
農業・農協問題研究 ( 25 ) 30 - 69 2001年
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地域農業再編下での営農集団による効率的な農業と担い手創出機能--福岡県朝倉郡夜須町・曽根田機械利用組合 査読
椿 真一
農 ( 260 ) 2 - 38 2001年
書籍等出版物
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農業は農民家族経営が担う-日本の実践とビア・カンペシーナ運動-
椿真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 第Ⅰ部３章（酪農危機をどう突破するか ─四国最大の酪農基地・愛媛県西予市）、第Ⅱ部２章（ドイツ・オーストリア・イタリアの有機農家）の一部、第Ⅲ部B-4（産物貿易における公正な競争条件）の一部）
筑波書房 2024年9月 （ ISBN:9784811906782 ）
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世界農業市場の変動と転換
椿真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 第11章 アグリビジネス主導の「農業の工業化」とオルタナティブ）
筑波書房 2023年5月
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新自由主義グローバリズムと家族農業経営
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: マサチューセッツ州の「ローカルフード」運動）
筑波書房 2019年12月
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転換期の水田農業
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: ＪＡによる担い手経営体支援の現状と今後の対応方策の章79-103）
農林統計協会 2017年9月
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東北水田農業の新たな展開
椿 真一（ 担当： 単著 範囲: 1-198）
筑波書房 2017年7月
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協同組合奨励研究報告第四十二輯
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 新たな農業政策下におけるＪＡの担い手経営体育成・経営支援等に関する研究の章9-35）
家の光出版総合サービス 2017年2月
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集落営農の再編と水田農業の担い手
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 東北の兼業深化地帯における水田農業の担い手“の章，213-231）
筑波書房 2011年
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水田農業と期待される農政転換
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 東北水田農業の構造再編の特徴と課題“の章，33-64）
筑波書房 2010年
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西日本複合地帯の共生農業システム
長濱健一郎, 椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: “西日本における集落営農組織の構造“の章，5-62）
農林統計協会 2009年
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日本農業年報53農業構造改革の現段階
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: “西南暖地における水田農業と構造改革農政“の章，189-203）
農林統計協会 2007年
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新たな基本計画と水田農業の展望・北部九州水田農業と構造改革農政
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 83-100と115-130）
筑波書房 2006年
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東畑四郎記念研究奨励事業報告30
椿 真一（ 担当： 単著 範囲: 水田農業における農業生産法人の組織構造と発展形態１-93）
（財）農政調査委員会 2005年
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山村の暮らしの再興
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 浮羽町山村地域における中山間地域等直接支払制度の取り組み状況と今後の展望の節70-85）
NPO法人九州学術出版振興センター 2005年
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協同組合奨励研究報告第29輯
椿 真一（ 担当： 分担執筆 範囲: 中山間地域等直接支払制度と農協の担い手育成の章261-284）
家の光総合出版サービス 2003年
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農260
椿 真一（ 担当： 単著 範囲: 地域農業再編下での営農集団による効率的な農業と担い手創出機能の章3-38）
（財）農政調査委員会 2001年
MISC
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企業参入が地域の担い手,農地に与える影響について (企業の農業参入の実態と地域農業への影響) -- (報告に対するコメント・座長総括)
椿 真一
食農資源経済論集 65 ( 1 ) 48 - 50 2014年4月
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書評 安藤光義編著、山浦陽一・大仲克俊著『大規模経営の成立条件 : 日本型農場制農業のダイナミズムと苦悩』 査読
椿 真一
農業問題研究 = Journal of the rural issues 45 ( 2 ) 37 - 40 2014年2月
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第1コメント : 農地法の改正と株式会社の農業参入を問う 査読
椿 真一
農業経済論集 58 ( 1 ) 39 - 42 2007年7月
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兼業農家にも農業就業 所得機会を保証する特定農業法人
椿真一
新たな基本計画と水田農業の展望-北九州水田農業と「構造改革農政」- 2006年
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横山英信著, 『日本麦需給政策史論』, 八朔社, 2002年 査読
椿 真一
農業市場研究 13 ( 2 ) 135 - 137 2004年
講演・口頭発表等
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企業参入が地域の担い手,農地に与える影響について (企業の農業参入の実態と地域農業への影響) -- (報告に対するコメント・座長総括)
椿 真一
食農資源経済論集 2014年4月
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特別セッション 農業構造変動分析の課題―センサス速報値を材料として― 第2コメント 招待
椿真一
農業問題研究学会 2021年11月
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椿 真一
農業経済論集 2007年7月
受賞
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学術賞
2018年3月 農業問題研究学会 東北水田農業の新たな展開
椿 真一
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学会誌賞
2017年8月 東北農業経済学会 農地市場における農地中間管理機構の効果と課題－秋田県を事例に－
椿 真一
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学会誌賞
2012年8月 東北農業経済学会 水田・畑作経営所得安定対策が東北水田単作地帯に与える影響－個別的土地利用から集団的土地利用へ－
椿 真一
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奨励賞
2006年10月 食農資源経済学会 水田農業における農業生産法人の組織構造と発展形態
椿 真一
共同研究・競争的資金等の研究課題
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「水田活用の直接支払交付金」に代わる水田利用向上のための新たな施策に関する研究
2024年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者
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アメリカにおけるローカルフードシステムの担い手農場を支える制度・組織に関する研究
2024年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究分担者
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農業法人による農村地域資源開発の動機と成立条件に関する研究
2022年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中村 勝則, 角田 毅, 椿 真一, 長濱 健一郎
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西予市酪農の危機打開のための対策を探る研究
2021年6月 - 2022年2月
愛媛県西予市 西予市地域貢献研究事業
担当区分：研究代表者
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米生産調整見直し下での米需給調整の地域対応と効果に関する研究
2019年 - 2021年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究Ｃ
椿 真一
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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「米生産調整廃止」後の兼業・稲単作地帯における水田利用高度化の条件に関する研究
2017年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中村 勝則, 角田 毅, 椿 真一
担当区分：研究分担者
配分額：4810000円 （ 直接経費：3700000円 、 間接経費：1110000円 ）
今年度も引き続き秋田県内を中心に、定点観測対象としている経営体に調査を実施したのに加え、2021年2月に実施した秋田県内の大規模水田作経営（経営規模30ヘクタール以上）へのアンケートデータをもとに分析を行った。その結果、次のような示唆を得た。
第一に、2010年代後半における、大規模水田作経営のさらなる経営規模拡大（農地集積）とそれら同士の利用調整や権利調整による農地集約化の進展が浮き彫りとなった。しかしながらその一方で、農地利用の面では大豆等の畑作物の作付面積を減らし、非主食用米の作付を増やす行動がみられた。こうしたことから、国による米の生産調整が廃止になったものの、大規模水田作経営においては土地利用の高度化は必ずしも進展していない。
第二に、大規模水田作経営における土地利用高度化を阻む一因として、雇用労働力の増大が挙げられる。急速に進む規模拡大に対応するために雇用労働力は必要不可欠となっており、中には複数雇用するケースも出てきている。その中には、農業の経験を持たない者や、経営体が所在する集落に縁のない者も含まれる。そのような多様な雇用労働力に対し、技術・技能を高めることが十分にはできていない。加えて、経営体所在集落あるいはその周辺地域に縁のない被雇用者が経営者との関係で疎外感（よそ者扱いされるなど）を感じることでモチベーション低下やパフォーマンスを十分に発揮できないといった問題がある。こうした問題が大規模水田作経営にとって土地利用の高度化以前にクリアすべき課題となっている。 -
有機農業の経営実態解明と組織的、地域的取組の成立条件に関する研究
2017年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
胡 柏, 尾島 一史, 中安 章, 椿 真一, 谷口 葉子, 間々田 理彦, 山本 和博, 松岡 淳, 板橋 衛
担当区分：研究分担者
配分額：7410000円 （ 直接経費：5700000円 、 間接経費：1710000円 ）
本研究は，2016年までの6年間の科学研究費で実施した環境保全型柑橘作の経営実態解明を農業全般に拡張し，発展させようとしたものである．先行研究を踏まえた産業俯瞰的視点による要素分解や比較静学的分析を統合したアプローチで「有機農業発展の5条件」を抽出した上，約3,000件の個別データ分析と事例分析，海外調査結果との比較分析等により，有機農業の技術的，経営的到達点と，面的広がりに向かうダイナミズム，高水準の取組に到達するまでのプロセスや条件，有機農業における組織的，地域的取組や有機農産物の消費形成と市場拡大の条件などを明らかにした．
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公的機関の農地利用調整が農地流動化を促進する条件に関する研究
2016年 - 2018年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究Ｃ
椿 真一
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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新たな農業政策下におけるJAの担い手経営体育成・経営体支援等に関する研究
2014年 - 2015年
全国農業協同組合中央会 JA研究奨励事業
椿 真一
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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集落営農と企業的経営の連携による地域水田農業の高度化に関する研究
2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
佐藤 了, 長濱 健一郎, 小沢 亙, 角田 毅, 中村 勝則, 佐藤 加寿子, 椿 真一, 渡部 岳陽, 上田 賢悦
担当区分：研究分担者
配分額：6890000円 （ 直接経費：5300000円 、 間接経費：1590000円 ）
集落営農組織と企業的経営が連携するケースは現状ではごく少数にとどまるが、取組実態から以下の点が明らかとなった。第1 に、集落営農組織は経営革新の一段階として他主体との連携を位置づけており、組織が描く経営発展の形に合わせて連携主体を見つけ出していた。第2 に、集落営農組織が更なる経営の高度化を図るためには、異業種との戦略的提携を通じて「連結の経済」という経営革新を追求することが今後の課題となっていた。
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水田農業における農業生産法人の組織構造と発展形態
2003年 - 2004年
（財）農政調査委員会 東畑四郎記念研究奨励事業
椿 真一
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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中山間地域等直接支払制度と農協の担い手育成
2001年 - 2002年
全国農業協同組合中央会 JA研究奨励事業
椿 真一
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
担当授業科目（学内）
担当経験のある科目（授業）
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食料消費経済論
2024年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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農業のグローバル化
2023年4月 - 現在 機関名：愛媛県農業大学校
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現代農業論
2023年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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食料生産経営調査セミナー
2022年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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農政時事
2022年4月 - 現在 機関名：愛媛県農業大学校
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食料生産経営学概論
2020年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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産業と社会
2019年12月 機関名：放送大学
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農学入門
2019年4月 - 2021年3月 機関名：愛媛大学
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政策科学入門
2018年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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政策学概論
2018年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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農学最先端研究
2018年4月 - 2021年3月 機関名：愛媛大学
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農業構造政策学特論
2017年4月 - 現在 機関名：愛媛大学
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基礎農業経営経済学
2017年4月 - 2021年3月 機関名：愛媛大学
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農業政策と法律
2016年10月 - 現在 機関名：愛媛大学
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農業発展論
2016年10月 - 2018年9月 機関名：愛媛大学
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フレッシャーズセミナー
2014年4月 - 2015年3月 機関名：秋田県立大学
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日本農業論
2012年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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農業法律学
2008年4月 - 2011年3月 機関名：秋田県立大学
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プロジェクト実習Ⅰ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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土地利用型農業経営論
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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コンピュータリテラシーⅠ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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農業制度利用論
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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プロジェクト卒業研究
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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プロジェクト演習・実験Ⅰ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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プロジェクト演習・実験Ⅱ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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プロジェクト実習Ⅱ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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コンピュータリテラシーⅡ
2007年4月 - 2016年9月 機関名：秋田県立大学
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農業労働
2005年4月 - 2007年3月 機関名：福岡県農業大学校
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農業経済学
2003年4月 - 2007年3月 機関名：福岡県農業大学校
社会貢献活動
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令和５年度水田農業生産力強化支援事業に係る水田利用調整検討会講師 講師
役割：講師
愛媛県鬼北町 2023年12月
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令和4年度水田農業生産力強化支援事業に係る水田利用調整検討会講師
役割：講師
愛媛県鬼北町 2022年12月
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年120万人集客地産地消で地域活性化
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2022年10月
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令和３年度水田農業生産力強化支援事業に係る水田利用調整検討会講師
役割：講師
愛媛県鬼北町役場 2021年12月
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令和３年度水田農業生産力強化支援事業に係る水田利用調整検討会講師
役割：講師
愛媛県鬼北町役場 2021年12月
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協同組合間連携で共生 組合員の簡便性見据え
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2021年11月
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米ナラシ補填も収入減
役割：取材協力
日本農業新聞 2021年10月
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現地ルポ：愛媛県・ＪＡひがしうわ兵頭仁志組合長に聞く 担い手育て 生命育む産地づくり－人と自然の夢づくり
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2021年7月
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【特集：許すな命の格差 築こう協同社会】現地ルポ：ＪＡ鹿児島きもつき 10年構想で地域豊かに――協同でつなぐ農業とくらし
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2021年4月
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【特集：第66回ＪＡ全国女性大会】現地ルポ：農福連携 農を通じ生きがいづくり 地域活性化けん引 愛媛県西予市 「百姓百品グループ」
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2021年1月
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ＪＡ全農ふくれん新春特集
役割：寄稿
一般社団法人 農協協会 農業協同組合新聞 2021年1月
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持続可能な社会を目指して 希望は農協運動にある 現地ルポ福岡
役割：寄稿
農業協同組合新聞 2020年10月
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ＪＡひがしうわ 水田・畜産若手農家 現地座談会
役割：寄稿
農業協同組合新聞 2020年8月
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社会と産業－農業と食料の現段階を理解する－
役割：講師
放送大学 2019年12月
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米生産調整の見直しにどう対応するか－愛媛県の水田作経営の調査結果から－
役割：講師
ＪＡ糸島水田農業研究会 2019年12月
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西予市における水田作担い手経営の実態
役割：講師, 情報提供
東宇和農業協同組合 2019年11月
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ＪＡひがしうわ 第3期農業振興計画 策定委員
役割：助言･指導, 情報提供, 運営参加・支援
東宇和農業協同組合 2019年8月 - 2020年8月
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米生産調整廃止をうけた大規模稲作経営の生産対応と生産調整の展望
役割：講師
糸島稲作経営研究会 2017年9月