所属
イノベーション創出院 南予水産研究センター 教授
職名
教授
連絡先
外部リンク
ワカバヤシ ヨシカズ
若林 良和
Wakabayashi Yoshikazu
学位
-
博士（水産学） （ 鹿児島大学 ）
-
社会学修士 （ 佛教大学 ）
-
法学士 （ 学習院大学 ）
研究キーワード
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食育
-
漁撈集団
-
海上生活構造
-
社会構造
-
地域振興
-
漁村地域
-
フィールドワーク
-
生活文化
-
カツオ産業文化
-
地域水産業
-
産業振興
研究分野
-
人文・社会 / 社会学
学歴
-
佛教大学 社会学研究科 社会学・社会福祉学専攻
- 1987年
国名： 日本国
-
佛教大学
- 1987年
-
学習院大学
- 1981年
-
学習院大学 法学部 政治学科
- 1981年
国名： 日本国
経歴
-
- 愛媛大学大学院
2002年
-
- 愛媛大学・愛媛大学大学院
2001年
-
高知大学
2000年 - 2001年
-
高知大学
1998年 - 2000年
-
高知大学
1997年 - 2000年
-
松山東雲女子大学
1992年 - 1997年
-
National Institute of Multi-media Education
1990年 - 1992年
-
国立放送教育開発センター（文部省大学共同利用機関）
1990年 - 1992年
-
佛教大学
1987年 - 1989年
-
佛教大学
1987年 - 1989年
所属学協会
-
日本社会学会
-
地域漁業学会
-
漁業経済学会
-
日本文化人類学会
-
日本民俗学会
-
関西社会学会
-
京都民俗学会
-
日本食育学会
委員歴
-
日本食育学会 理事（学会誌編集委員会委員）
2007年
-
京都民俗学会 監事
2005年
-
地域漁業学会 理事（学会賞選考委員会委員、研究企画委員会委員、情報企画委員会委員長）
1997年
-
漁業経済学会 理事(学会賞選考委員会委員）
1995年
書籍等出版物
-
カツオと日本社会 －カツオと海と人の関わりを問い直す－
筑波書房 2009年
-
日本の漁村・水産業の多面的機能
北斗書房 2009年
-
給食ニュース大百科2009
少年写真新聞社 2009年
-
焼津の歴史あれこれ
焼津市 2008年
-
ぎょしょく教育 －愛媛県愛南町発 水産版食育の実践と提言－
筑波書房 2008年
-
ゼミナール 現代社会と食料・環境・農業
農文協 2007年
-
図説 世界の地域問題
ナカニヤ出版 2007年
-
四国のかたちを考える －四国の再評価と地域創成－
シード書房 2007年
-
精選日本民俗事典
吉川弘文館 2006年
-
焼津市史 漁業編
焼津市 2005年
-
日本の地誌９ 中国・四国
朝倉書店 2005年
-
伊予路に響く唄
愛媛新聞社 2005年
-
漁業経済研究の成果と展望
成山堂書店 2005年
-
カツオの産業と文化
成山堂書店 2004年
-
図解雑学 民俗学
ナツメ社 2004年
-
改訂 21世紀の資源・環境問題と農林漁業
農林統計協会 2003年
-
宗教民俗論の展開と課題
法蔵館 2002年
-
移動社会と生活ネットワーク
高菅出版 2002年
-
農林漁業政策の新方向
農林統計協会 2002年
-
マルチメディアでフィールドワーク
有斐閣 2002年
-
土佐のカツオ漁業史
中土佐町 2001年
-
開発の文化人類学
古今書院 2000年
-
水産社会論
御茶の水書房 2000年
-
現場の学問・学問の現場
世界思想社 2000年
-
日本民俗大辞典
吉川弘文館 1999年
-
太平洋島嶼と資源・環境
国際書院 1999年
-
漁業考現学
農林統計協会 1998年
-
心理学マニュアル 観察法
北大路書房 1997年
-
講座 日本の民俗学５（生業の民俗）
雄山閣 1997年
-
社会調査の基礎
放送大学教育振興会 1996年
-
学びのネットワーク
有信堂 1996年
-
生活文化を拓く
啓文社 1996年
-
現代日本社会の変貌
慶応義塾大学出版会 1995年
-
栗東の歴史（資料編Ⅰ・第４巻）
栗東町 1994年
-
ビデオで社会学しませんか？
有斐閣 1993年
-
生活財生態学Ⅲ
商品科学研究所 1993年
-
Bonito Pole and Line
1991年
-
カツオ一本釣り ～黒潮の狩人たちの海上生活誌～
中央公論社 1991年
-
The History of Ishibe-cho
1990年
-
新修石部町史（史料篇）
石部町 1990年
-
The History of Ishibe-cho
1989年
-
新修石部町史（通史篇）
石部町 1989年
-
The Disposal and Re-marketing of Consumer Goods
1987年
-
生活財の処分と再流通
商品科学研究所・ＣＤＩ 1987年
MISC
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戦後における土佐鰹節職人の地域移動と生活交流 －高知県土佐清水市の女性鰹節職人の生活史をもとに－
土佐地域文化 ( 11 ) 103 - 112 2008年
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食育活動の推進と地域協働の展開 －「愛媛大学サテライト・うわじま親子食育講座」の実践をもとに－
愛媛大学地域創成研究センター愛媛大学地域創成研究センター年報 ( 3 ) 133 - 147 2008年
-
愛媛県南予地域における地域動向と地域漁業の特性 －愛南町を事例とした地誌的な把握－
愛媛大学地域創成研究センター年報 ( 2 ) 88 - 97 2007年
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地域水産業と食育 －水産分野の食育の実践と研究に関する基本的視点の検討－
地域漁業学会地域漁業研究 47 ( 2・3 ) 243 - 263 2007年
-
「ぎょしょく教育」の概念と意義 －水産業における食育の方途を求めて－
阿部 覚, 若林 良和, 竹ノ内 徳人
地域漁業研究 47 ( 1 ) 197 - 212 2007年
-
Coastal Resources and Management in Japan:An Outline of Kaminada Fisheries in Futami District of Iyo City, Ehime Prefecture
( 51 ) 15 - 24 2006年
-
海洋深層水の多面的利用と地域的効果 －高知県室戸市の事例をもとに－
土佐地域文化 ( 10 ) 156 - 170 2006年
-
Coastal Resources and Management in Japan:An Outline of Kaminada Fisheries in Futami District of Iyo City, Ehime Prefecture
愛媛大学農学部紀要 ( 51 ) 15 - 24 2006年
-
A Logit Analysis of Socio-economic Factors Influencing People to Become Fisherman Around Lake Malombe in Malawi
INSInet PublicationJournal of Applied Sciences Research 1（1）：18－23． 1 ( 1 ) 18 - 23 2005年
-
学校給食における水産物利用の意義と課題－愛媛県を事例として－
地域漁業学会地域漁業研究 45 ( 2 ) 1 - 18 2005年
-
The Bonito Fishery Culture in Mie Area
ISE-SHIMA 3 rd International Oceanic ConferenceISE-SHIMA 3 rd International Oceanic Conference Report 198 - 205 2005年
-
戦後の南方カツオ出漁と日本人
立命館大学国際言語文化研究所立命館言語文化研究 17 ( 1 ) 75 - 82 2005年
-
Fisheries Management and Development in Malawi : Status Constraints and Way Forward
地域漁業学会地域漁業研究 45 ( 2 ) 81 - 98 2005年
-
Small Fisheries of Malawi : An Outline of Lake Malombe Fisheries
愛媛大学農学部愛媛大学農学部紀要 ( 50 ) 3 - 17 2005年
-
Factors Influencing the Prices of Fish in Central Region of Malawi and its Implication on the Development of Aquaculture in Malawi
Asian Network for Scientific InformationJournal of Applied Sciences 5 ( 8 ) 1424 - 1429 2005年
-
若林 良和
東京水産振興会水産振興 38 ( 2 ) 1 - 73 2004年
-
高知県における現代漁業の特質
土佐地域文化研究会土佐地域文化 ( 6 ) 34 - 49 2003年
-
一本釣り漁民の漁撈活動 －大阪府泉南郡岬町谷川地区の事例より－
増崎 勝敏, 若林 良和
地域漁業学会地域漁業研究 43 ( 2 ) 1 - 17 2003年
-
カツオのタタキ実演販売と地域交流
土佐地域文化研究会土佐地域文化 ( 7 ) 207 - 225 2003年
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焼津における遠洋漁船乗組員の安全衛生と疾病状況
焼津市焼津市史研究 ( 4 ) 58 - 75 2003年
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焼津のカツオ産業文化を探る
焼津市焼津市史研究 ( 3 ) 86 - 103 2002年
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カツオで地域おこし －カツオの地域資源化とネットワーク形成の重要性－
四国銀行四銀経営情報 ( 65 ) 1 - 16 2002年
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地域漁業の変容に伴う漁協の対応と役割
漁業経済学会漁業経済研究 46 ( 3 ) 61 - 86 2002年
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高知県南西部における地域漁業の変貌とホエールウォッチング事業の確立
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 61 ) 87 - 100 2001年
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Solomon Taiyo Ltd．－tuna dreams realised？
The Australian National UniversityPacific Economic Bulletin 15 ( 1 ) 34 - 47 2000年
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旧産炭地域における人口と産業の動向
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 60 ) 21 - 28 2000年
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水産社会論の研究視座
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 58 ) 19 - 32 1999年
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南太平洋島峡国の漁業
海外漁業協力財団世界の漁業 2 ( 2 ) 711 - 736 1999年
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モルディブの漁業
海外漁業協力財団世界の漁業 2 ( 1 ) 219 - 236 1999年
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資源管理型漁業とマグロ栽培・養殖事業
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 57 ) 13 - 23 1999年
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鹿児島県におけるカツオ漁業の展開と漁船乗組員の海上生活
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 56 ) 39 - 51 1998年
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若林 良和
地域漁業学会地域漁業研究 38 ( 2 ) 1 - 18 1998年
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沖縄県・伊良部町における漁業の動向とその特質
松山東雲女子大学がくむに－ ( 3 ) 138 - 151 1998年
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漁村地域における生活文化と女性
地域漁業学会地域漁業研究 39 ( 1 ) 55 - 64 1998年
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沖縄県におけるカツオ漁業の展開と漁船乗組員の海上生活
高知大学教育学部高知大学教育学部研究報告 ( 55 ) 35 - 50 1998年
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南太平洋地域における海外基地カツオ漁業の史的展開と現地化の意義
地域漁業学会地域漁業研究 37 ( 3 ) 377 - 393 1997年
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養殖漁業の展開とその漁撈習俗
松山東雲女子大学・松山東雲短期大学南予の生活文化 ( 1 ) 6 - 18 1997年
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海上生活構造の把握に関する質的調査法
松山東雲女子大学松山東雲女子大学人文学部紀要 ( 5 ) 197 - 203 1997年
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インド洋の島峡地域におけるカツオ文化
松山東雲女子大学松山東雲女子大学人文学部紀要 ( 5 ) 83 - 96 1997年
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南方カツオ漁業の存立要因と基礎構造
地域漁業学会地域漁業研究 37 ( 2 ) 139 - 159 1996年
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ソロモン諸島における合弁カツオ漁船乗組員の消費生活諸相
松山大学論集松山大学論集 6 ( 4 ) 197 - 219 1994年
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ソロモン諸島における合弁カツオ漁業と地域開発
松山東雲女子大学松山東雲女子大学人文学部紀要 ( 2 ) 57 - 76 1994年
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南方カツオ漁業の地域的背景と展開過程
松山東雲女子大学松山東雲女子大学人文学部紀要 ( 1 ) 85 - 104 1993年
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実験ビデオ講座における面接講義の概要と評価
国立放送教育開発センター放送教育開発センター研究報告 ( 33 ) 55 - 62 1991年
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炭鉱労働者の移動と旧産炭地の社会変動 筑豊の変動過程と地域問題
佛教大学社会学研究所佛教大学社会学研究所紀要 ( 11 ) 60 - 77 1990年
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カツオ漁業における漁撈集団と漁業組織
佛教大学民俗学研究会民俗志林 ( 3 ) 154 - 168 1988年
-
漁撈集団に関する社会学的研究
西日本漁業経済学会西日本漁業経済論集 ( 29 ) 135 - 157 1988年
-
漁業社会研究の視角
佛教大学学会佛教大学大学院研究紀要 ( 15 ) 45 - 67 1987年
-
漁撈集団におけるリーダーの役割と条件
佛教大学社会学研究会佛大社会学 ( 12 ) 66 - 80 1987年
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近海カツオ漁船乗組員の海上生活構造研究
京都民俗学談話会京都民俗 ( 4 ) 53 - 64 1986年
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漁撈集団の形成とその基本的課題
佛教大学社会学研究会佛大社会学 ( 9 ) 38 - 46 1984年
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カツオー本釣漁師の海上生活構造に関する研究法序論
佛教大学社会学研究会佛大社会学 ( 8 ) 28 - 38 1983年
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カツオー本釣漁業の現状と諸問題
学習院民俗研究会学習院民俗 ( 2 ) 176 - 187 1982年
受賞
-
魚食普及表彰（共同）
2008年
-
地域に根ざした食育コンクール2006 優秀賞＜農水省消費・安全局長賞＞(愛南町との共同）
2007年
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第46回高知県出版文化賞（共同）
2002年
-
第12回高知出版学術賞（共同）
2002年
-
漁業経済学会・学会賞（個人）
2000年
-
地域漁業学会・学会奨励賞<中楯賞>（個人）
1999年
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
カツオを題材とした水産版食育の実践的研究 －「ぎょしょく」の体系化とツール開発－
2018年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
若林 良和
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
本研究は水産社会学や文化人類学の視点から、水産分野の食育に関する実証的な研究に展開するものであり、次の２段階で進める。まず、第１段階として、カツオの諸事象を産業と文化の関係で捉え、歴史的な動向と地域的な展開として把握し検討した。第２段階では、第１段階の分析で得られた知見をもとに、「ぎょしょく」教育への展開可能性と方途を検討した。
第４年度（2021年度）における本研究の実績は、次のとおりである。
本研究のメインワークであるフィールド調査は2021年度もコロナ禍で大きな制約を受けた。コロナ感染縮小期（2021年10～12月）に鹿児島県や宮崎県、福岡県、高知県、静岡県、三重県でフィールド調査が実施できたものの、地域に密着した体系的な調査研究としては限界があった。本研究の本来的な目的と方法からすれば、包括的で動態的な取組が求められるが、フィールド調査は十分に推進できなかった。そのための代替方法として、①すでに入手済みの文献や史資料を改めて丁寧に渉猟し直すこと、②これまでの人的ネットワークを活用して現地のインフォーマントとの間で、メールの交信、リモートのインタビューなどで関連情報を収集すること、③インターネット上の多種多様な情報については、その信ぴょう性を入念に確認しながら収集することの３点を試みた。
本研究の成果公表はコロナ禍のなか、上述の代替方法で積極的に推進した。2021年度のアウトプットは５件（雑誌論文３件：大学紀要（査読有）２件、博物館紀要（査読無）１件、学会発表１件、図書[編著]１件）であり、コロナ禍においても例年以上の成果をあげた。特に、図書については、編著者として出版に至る企画・構成・分析方法などを統括する一方、食育共創の概念的な意味付けを行いながら、本研究の中心的なアプローチである「ぎょしょく教育」の有効性を例証した。 -
課題発見解決型フィールドワーク教育の多面的評価方法の構築
2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
松村 暢彦, 若林 良和, 寺谷 亮司, 淡野 寧彦, 羽鳥 剛史, 渡邉 敬逸, 二神 透, 牛山 眞貴子, 井口 梓, 笠松 浩樹, 西村 勝志, 深堀 秀史, 榊原 正幸, 仲道 雅輝, 根本 淳子
配分額：10660000円 （ 直接経費：8200000円 、 間接経費：2460000円 ）
課題発見・解決思考力を育成するための科学教育と地域のステークホルダーとともに活動するフィールドワーク教育を効果的に組み合わせた学部科学教育プログラムを開発した。その教育プログラムを①課題発見・解決思考力に及ぼすフィールドワーク教育の効果、②フィールドワーク教育の自己評価、ステークホルダーによる学習効果、③フィールドワーク教育による地域活動に及ぼす効果の観点から評価する方法を構築した。そして、多様な地域特性において多様なテーマでの実践のメタ分析を通して、本教育プログラムの効果と課題を明らかにした。
-
21世紀における高大連携を視野に入れた農林漁業専門教育の構築
2006年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 萌芽研究
鶴見 武道, 泉 英二, 五味 久壽, 名取 一好, 藤原 三夫, 若林 良和
配分額：3100000円 （ 直接経費：3100000円 ）
1農学部と県下農林漁業系専門高校との連携の在り方について
高大連携会議や専門高校訪問を通して話し合いを積み重ね、相互理解を図ってきた。さらに、学校農業クラブ県大会に審査員や視察者として参加したり、個別に懇談できる機会を設けたりしてきた。また、農山漁村地域マネジメント特別コースの学生と高校生が1泊2日、4泊5日の宿泊体験をする機会も設けた。これらの取り組みにより連携は進んだが、高校側の教員の異動も多いので、常に交流の場を設け相互理解を図ることの必要性を痛感している。双方が本音で話し合えるように、信頼関係を築くことが求められている。
2愛媛大学農学部農山漁村地域マネジメント特別コースについて
本コースの成否は、本コースの理念を的確に理解した学生を得られるか否かにかかっていると言える。本コースはAO入試によっているが、本コースの理念について高校教員、受験生、保護者、出身市町担当者の理解を得る大切さを痛感している。カリキュラムについては、2年前から検討を重ねてきたが、特に、課題科目44単位は本コースの特徴を明確に表現している。具体的には、2年次の農林漁家実習、農林漁業団体実習各6単位、3年次の農林漁業法人実習、農林漁業自治体実習各6単位、4年次の農林漁業課題研究10単位等である。指導体制は専任教員の他、本学の協力教員、現場のアカデミックアドバイザー、客員教授等を配置した。そして、運営に当たっては、教員の共通理解を図るため週1回程度のコース会議を必要とすることがわかった。 -
漁村の多面的機能とEcosystem Based Co-Management
2004年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
山尾 政博, 磯部 作, 島 秀典, 家中 茂, 山下 東子, 赤嶺 淳, 若林 良和
配分額：11700000円 （ 直接経費：11700000円 ）
3か年にわたり,東南アジアにおける沿岸域資源の持続的利用を実現しようとする動きを,漁村の多面的機能と関連づけて,タイとフィリピンを中心に調査した。フィリピンのパナイ島バナテ湾域では,commumty-based型資源管理(CBRM)が新たな発展をみている。Co-management(CM)型組織が沿岸域エコシステムに対応しつつ,社会経済的環境にも適応した組織になっていた。タイでは,住民参加型資源管理が広く認知され,CMは,地方分権化に対応した制度として確立されつつある。東南アジアでは,CBRMは「下からの運動」として広がってきた。中央政府によるトップ・ダウン型の資源管理が分権化される過程で,「中間媒体」とでも呼べる資源管理組織ができ,それとCBRMのような参加型が合同する,Co-management(CM)型が増えている。政府・自治体行政主導で進む資源管理の分権化のスピードが速くなった結果,と言える。地域にねざした資源利用秩序ができあがる過程で,水産業がもつ生産者的視点と,食料資源として沿岸水産資源を消費する生活者的視点が融合し合い,それらが新しい物質循環をつくりだしている。それが,沿岸水産資源利用をめぐる多面性に他ならない。漁村の多面的機能の増進活動が,アジア海域社会にとっては有効な地域戦略であることは明らかである。
本研究は次のような社会貢献を果たした。タイでは,住民参加型・地方分権化の資源管理組織を実現していく道筋を提案した。フィリピンでは,調査地域におけるわが国の技術協力プロジェクトの形成に寄与した。沖縄・日本での研究は,漁村・水産業がもつ多面性を軸に,どのように地域振興寮はかるかをテーマに,沖縄県庁と共同で地域シンポジウムを開催した。今後は,津波災害を受けたアジア海域社会がどのように多面的機能を回復し,維持増進させていくかが,研究課題となる。 -
社会移動と生活ネットワーク
2004年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
高橋 伸一, 若林 良和, 吉田 秀和, 石橋 通江
配分額：3500000円 （ 直接経費：3500000円 ）
本研究の目的は、現代社会の諸特性と矛盾の解明であった。現代社会の特性を「移動社会」と規定し、主に「生活の不安定化」(安定化)の要因を、人間・社会関係の変質・希薄化に設定するものである。社会移動にあたっては、生活主体者の生活を支える社会的ネットワークの存在と有効性のある生活ネットワークの形成プロセスを明らかにすることにある。すでに、元炭鉱離職者を調査対象とした経年的量的データおよび質的データの分析結果により、「生活ネットワーク」の存在と有効性は検証している。
この成果を踏まえ、ネットワーク構造の変容過程に着目しつつ旧産炭地域の低所得者層、特に旧炭住の改良住宅に居住する層および炭鉱労働経験のある地付き住民層を対象として「生活史調査」法を用いつつ生活問題の総合的な解明を試みた。対象地域は、筑豊炭田において最後の坑内掘り炭鉱として操業していた貝島炭鉱のあった福岡県宮田町である。収集した生活史データは、地域の変遷過程とその要因について、個人の側からアプローチを試みるものであった。
旧炭鉱会社の更正事業を最後まで担った人物の生活史とパーソナルネットワークからは、炭鉱会社の地域での役割、閉山による地域経済への影響などを通史的に考察することができた。そのなか、企業都市の問題と地域行政の課題を明らかにした。
また、戦後に当該地域に移り住み、一旦は関西に転出した後に、Uターンして地域の民生活動を担った人物の生活史では、福祉行政への住民の参加の事例として優れたモデルを提示できた。そのなか、住民の能動的な活動により行政を動かしていくプロセスが詳細に読み取れた。特に、住民の特質、キャリア分析から得られた知見は重要であるといえる。
調査過程で、研究対象地域は隣接する農村地域との合併(2006年2月11日)により宮若市となり、地域の再生の途を歩みつつある。地域文化の異なる住民を主体とした地域運営の行く末とそこに展開される「生活ネットワーク」の機能について今後とも注目していきたい。 -
カツオ漁船乗組員の海域移動と生活交流に関する研究 -生活史法による実態把握-
2003年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
若林 良和
配分額：3400000円 （ 直接経費：3400000円 ）
本研究の目的は、カツオを漁獲する漁船乗組員たちを漁撈集団、そして、そこでの集団生活を海上生活構造と位置付けて、その移動と交流に着目した実態把握を推進し、その特性を明らかにすることである。漁船の大型化、航海・漁撈機器の高度化、エンジンの高馬力化のなかで、太平洋海域を大きく移動しながらカツオを漁獲する漁船乗組員の生活にっいて、生活史法をもとに検討した。
主たるフィールドは沖縄県(宮古島市)、鹿児島県(枕崎市)、愛媛県(愛南町)、高知県(土佐清水市、中土佐町)、静岡県(焼津市)などである。カツオ漁船乗組員(現役者・引退者)のライフヒストリーをインタビューにより収集するとともに、関連のライフドキュメントを確保した。また、併せて、地域社会の基本的な文献・史料も収集して整理した。
また、鰹節製造業者、さらには、マグロ漁船乗組員との対比によって、カツオ漁船乗組員の移動と交流の実態をより明確に把握できように配慮した。
本研究で得られた知見を概括すると、以下のようになる。
1.海上生活構造の生産的局面である漁業労働においては、閉鎖性、随時性、危険性という特殊性がより明確になり、カツオ漁船乗組員は労働規則・慣行上、大きく行動規制されている。特に、海域移動が拡大するに伴い、操業期間が長期化し、労働強化は顕著になっている。
2.海上生活構造の消費的局面である衣食住については、漁業労働への従属性が高く、また、海域移動の拡大と航海期間の長期化のなかで、少しでも娯楽性を高めようとする生活の創意工夫が見られる。
3.こうした環境下にあるカツオ漁船乗組員は母港への帰港、あるいは、補給地への寄港で、家族との交流、さらいは、地元住民との交流が物心の両面において展開されることが素描できた。この点は質的調査のメリットが遺憾なく、発揮でき、調査手法の妥当性も検証できた。
(770字) -
混乗カツオ漁船乗組員の船上コミュニケーションに関する実証的研究―フィールドワークにもとづく実態把握―
1999年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
若林 良和
配分額：3400000円 （ 直接経費：3400000円 ）
本研究では、「混乗漁船」の出現に代表される「漁業労働力の国際化」を社会・文化的な視点から検討した。カツオ漁業を事例として、フィールドワークによる実証的な研究を推進した。これまでの研究で看過されてきた生産(漁業労働)と消費(衣食住・余暇娯楽)の関連性も念頭に置いて、カツオ漁船乗組員の漁船内における生活(海上生活構造)を把握し、カツオ漁船乗組員の諸活動にみられる船上コミュニケーションの実態を探った。主たるフィールドはカツオ漁業の盛んな沖縄県、高知県、三重県、静岡県などである。基本的な文献収集、カツオ漁船への乗船による参与観察、カツオ漁業関係者に対するインタビューをもとに、漁業労働と船上コミュニケーションの実態把握を試みた。本研究によって得られた知見等は以下の5点である。
1.カツオ漁業の持つ漁業労働の特性としては、危急性、不規則性、随意性、危険性などが指摘できる。
2.混乗漁船という特殊性(異なった社会的・文化的な背景を持つ漁船乗組員が10カ月あまりの間、同乗して操業すること)から、漁船乗組員双方に文化変容をきたす。とりわけ、技術指導を行う日本人乗組員から技術習得を求めるソロモン人乗組員への影響が大きいことが、消費的な生活局面で顕著にみられる。
3.漁業労働と船上コミュニケーションの関係については、混乗漁船という性格から、漁船乗組員のコミュニケーションや人間関係を複雑化・構造化させている。
4.漁業先進国の日本が諸外国から求められる人材育成・漁業開発において、OJTは極めて有効である。
5.OJTのあり方を検討する場合に、船上コミュニケーションの実態把握とその分析は不可欠である。 -
離職家族の変容と生活ネットワークの実証的研究
1998年 - 2000年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
高橋 伸一, 吉田 秀和, 若林 良和, 田中 マキ子
配分額：3100000円 （ 直接経費：3100000円 ）
本研究は、1960年代に展開された石炭産業のスクラップ化、すなわち「エネルギー革命」政策の推進によって大量に発生した炭鉱失業者のキャリアを追跡調査し、失業・離職が労働者とその家族にどのような影響を及ぼすかを実証的に明らかにすることを課題とする。
調査手法は、量的観察と事例分析(生活史)を併用して用いた。また、離職の地域移動を軸に、広域移動グループと非移動グループの2つに分けて調査を実施した。非移動グループの特性を考察するために、旧産炭地域の変容過程を明らかにした。地域の基幹産業である石炭産業の崩壊により、地域社会は経済機能の大部分を喪失した。以来30年以上の年月が経過したが、その傷痕は未だに癒えずに残っている。産業構造の変動が地域社会と人々に与えた影響の重大さを認識すべきであろう。
離職者の生活に関して触れれば、移動グループの生活は、移動直後の経済的困難を克服し比較的安定した退職・年金生活に移行したと言えよう、そのことは収入、住居の面から読み取れる。それに対して、非移動グループの生活は、失業時の条件(中高年、家族構造)もあり経済的には不安定を余儀なくされて今日に至っているといわざるをえない。しかし、日常の人的な繋がり、人間関係の側面から両者を比べれば、移動グループは、30年を経過しても表層的な人間関係を形成するに留まり、孤立・孤独な生活を余儀なくされている。それに対して、非移動グループのそれは、相互援助のネットワークが旧炭住社会と同質のものが維持されている。 -
水産業・漁村の振興に関する研究
1997年 - 2019年
資金種別：競争的資金
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漁船乗組員の海上生活構造に関する実証的研究-フィールドワークにもとづく実態把握-
1995年 - 1997年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
若林 良和
配分額：3700000円 （ 直接経費：3700000円 ）
本研究では、漁業従事者の漁業労働と船内生活(換言すれば、漁船乗組員の生産生活と消費生活)を「海上生活構造」として捉え、その実態をフィールドワークによって把握した。まず、漁具や各種の船内機器・設備の拡充による漁業労働の変容を、次に、漁業労働との関係をおける消費生活の実態と従属性を、さらに、船上における乗組員の地位・役割にもとづくコミュニケーションの実態を、それぞれ把握した。本研究は西日本の太平洋地域におけるカツオ一本釣漁業を対象にして調査研究を推進した。具体的には、沖縄県、鹿児島県、宮崎県、高知県、三重県において実証的な研究を行なった。本研究の成果は次の2点である。
1.漁船乗組員の船上における生活を社会学的に分析するために海上生活構造という概念を提示した上で、その実態把握に不可欠な調査技法(参与観察法と生活史法)の有効性と問題点を検討した。
2.地域研究の成果は沖縄県と鹿児島県、南太平洋・ソロモン諸島を事例として公表した。
(1)沖縄県と鹿児島県(枕崎市)では、漁業動向を把握し、その特質を分析した上で、カツオ漁業の展開過程とその漁船乗組員の海上生活について歴史的な資史料をもとに検討した。
(2)南太平洋・ソロモン諸島では、沖縄県宮古郡伊良部町佐良浜地区の漁業者が出漁している合弁カツオ漁業会社ソロモン・タイヨ-社を事例として、海外基地カツオ漁業の史的展開を整理するとともに、漁船乗組員の現地化の意義を検討し、海外出漁による技術移転の成果を把握した。また、混乗カツオ漁船における乗組貝の船上におけるコミュニケーションや文化変容の突態を明らかにした。他方、ソロモン出漁母村となる伊良部町の地域概要を統計資料・行政資料から整理した。 -
離職者の生活史研究-元炭鉱労働者を中心に-
1992年 - 1993年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(B)
高橋 伸一, 〓蔗 寂泉, 若林 良和
配分額：2400000円 （ 直接経費：2400000円 ）
本研究では、労働と生活を統一的にとらえる方法として「生活史」調査を用いる研究である。研究対象は、1960年代に「エネルギー革命」の名の下、大量に発生した離職・失業者である。彼らとその家族の離職後の生活を丹念に追跡調査し、移動過程を生活史により総合的に分析することが本研究の目的である。
このことは、人が生きてきた歴史には教科書などに記述された歴史にはかえがたい重みがある、という基本認識をとともに社会把握の観点として個人の側からのアプローチ、主体としての個人の役割にスポットを当てることを意味する。
具体的な研究成果は、実施した生活史記録そのものであるが、あえて調査研究の過程で得られた知見を紹介すると、次のように概括することができる。
O1)個人の移動は、社会状況の変化への対応という形態を呈するが、いつ、どこに、どのような仕事をといった過去の語りの中に、複雑に絡み合った生の人間関係が浮かんできた。
2)移動層と滞留層という二つのグループは、自分を取り囲む家族、社会との関係の中で、それぞれ主体的な生き方を発揮するが、移動層はそれまでの炭住社会を離れ、新しい価値との出合いという経験、困難と戸惑いながらも〈共働き〉による所得の安定、社会資源の活用という都市的なライフスタイルを採用する。
3)滞留層は従来のネットワークの維持に奔走し、その意味では伝統的なライフスタイルを尊重する傾向がうかがえた。特に子との同居という家族スタイルでそのことを実現する。
なお、当初3年間の研究計画であったが、諸般の事情により2年間に短縮せざるを得なくなった。生活史記録の本格的な利用は今後の課題となる。 -
アジア・太平洋地域の農村部における遠隔高等教育の実態調査
1989年 - 1991年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際学術研究
加藤 秀俊, 須藤 護, 谷沢 明, 稲葉 継雄, 王 淑英, 若林 良和, 西野 文, 山中 速人, 佐藤 智美, 吉田 文彦, 小林 登志生, 山本 真鳥, 川嶋 辰彦, 麻田 豊, 廣田 照幸, 小川 鑛一, 後藤 将之, 樺山 紘一, 濱野 保樹, 佐賀 啓男
配分額：34000000円 （ 直接経費：34000000円 ）
遠隔学習は世界において高等教育をあらゆる人々に施す方法として有意義なものである。遠隔教育において、地域センタ-のような地方の学習センタ-は学生にとって重要な学習の機会を提供している。学習センタ-は重要であるにもかかわらず、私達はそれらの現実の実態(役割や効能など)についての充分な知見を持ち合わせていない。それに、各国の異なった学習システムの相違についても実態把握が充分になされていない。
そこで、本研究では、センタ-の役割と機能に焦点をあてて、研究しようとするものである。地域センタ-の教員スタッフや事務管理スタッフに対するインタビュ-や異なった学習センタ-のシステムに関する比較研究によって、私達は学習センタ-の役割や効能、学習者が居住している当該社会に対する影響などを調査研究した。特に、アジア・太平洋地域の社会経済発展、あるいは、社会移動に対して、遠隔教育がどのようなインパクトを与えるのかに、焦点を絞って、実態調査を行なった。遠隔高等教育機関の在学生や卒業生、社会経済開発に携わる政府関係者、諸外国で学習したり、仕事に従事している人達に対するインタビュ-を通して、遠隔教育が当該社会におけるどのような社会経済的影響があったかを分析した。
過去3年間、本研究では、次のとおり、アジア・太平洋地域において遠隔高等教育を実施している大学の比較研究を展開してきた。
まず、第1年度(1989年)には、タイとインドネシアを対象地域として、調査研究を行なった。タイでは、スコタイ・タマサ-ト公開大学(Sukhothai Thammathirat Open University)において、1989年11月4日〜12月28日に現地調査を行なった。バンコクの大学本部、学習センタ-(国内10ケ所:チェンマイ、ナコンラジャシマ、ナコンラチャタニ、コンケン、ノンカイ、マクダハン、スリン、ナコンパトム、ソンクラ、パタニ)でインタビュ-を展開した。また、インドネシアでは、テルブカ大学(UniversitasTerbuka)において、1989年9月1日〜10月30日に現地調査を行なった。ジャカルタの大学本部、学習センタ-(国内9ケ所:バンダ、アチェ、メダン、パレンバン、バンドン、ジョグジャカルタ、スラカルタ、ウジュンパンダン、デンパサ-ル、ジャヤプラ)でインタビュ-を進めた。
第2年度(1990年)には、インドとパキスタンを対象地域として、調査研究を行なった。インドでは、インディラ・ガンディ国立公開大学(Indira Gandhi Open University)において、1990年11月3日〜12月9日に現地調査を実施した。ニュ-デリ-の大学本部、学習センタ-(国内数ケ所:マドラス、バンガロ-ル、ブバネ-シュワル、コ-タなど)でインタビュ-を進めた。パキスタンでは、アラマ・イクバル公開大学(Allama Iqbal Open University)において、1990年11月9日〜1991年1月6日に現地調査を実施した。イスラマバ-ドの大学本部、学習センタ-(国内数ケ所:ラワンピンディ、カラチ、ペシャワ-ル、ラホ-ルなど)でインタビュ-を進めた。
最終年度(1991年)には、南太平洋地域と大韓民国を対象地域として、調査研究を行なった。南太平洋地域では、南太平洋大学(The University of the South Pacific)において、1991年9月4〜10月13、1992年2月1日〜29日に現地調査を行なった。フィジ-のスバにある通信教育部(Extension Center:10ケ所、さらに、各島嶼国にある地域センタ-(Regional Center:10ケ国:フィジ-、バヌアツ、ソロモン諸島、ナウル、キリバス、ツバル、ニウエ、トンガ、西サモア、クック諸島)で、文献収集、機関・学習者・卒業生に対するインタビュ-を行なった。また、オ-ストラリアやニュ-ジ-ランド、アメリカ(ハワイ、本土)に就学・就労している南太平洋島嶼国出身者にも、インタビュ-を行なった。また、大韓民国においては、今年度、予備的調査にとどめ、韓国放送通信大学、さらに、ソウル、春川、安東、釜山、済州の地域学習館において、資料収集とインタビュ-を行なった。
いずれにおいても、有意義な調査結果が得られ、その成果は逐次公刊しており、さらに包括的な刊行にも取り組む予定である。 -
離職にともなう生活の不安定化の実証的研究
1987年 - 1988年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(B)
高橋 伸一, 〓庶 寂泉, 若林 良和, 星 明
配分額：3000000円 （ 直接経費：3000000円 ）
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漁業地域の社会構造と生活文化に関する研究
1983年 - 2019年
資金種別：競争的資金
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カツオの産業と文化に関する研究
1982年 - 2019年
資金種別：競争的資金
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フィールドワークの技法と実践に関する研究
1982年 - 2019年
資金種別：競争的資金
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漁労集団の海上生活構造に関する研究
1982年 - 2019年
資金種別：競争的資金