所属
大学院医学系研究科 看護学専攻 教授
職名
教授
連絡先
外部リンク
スヤマ ケイコ
陶山 啓子
Suyama Keiko
学位
学位
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修士(体育)
研究分野
研究分野
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ライフサイエンス / 臨床看護学
学歴
学歴
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筑波大学 体育研究科 健康教育学
- 1996年
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国名： 日本国
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筑波大学
- 1996年
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所属学協会
所属学協会
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えひめ排泄ケア研究会
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看護科学学会
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老年社会科学会
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看護研究学会
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老年看護学会
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日本高齢者虐待防止学会
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委員歴
委員歴
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老年看護学会 評議員
2007年 - 2009年
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えひめ排泄ケア研究会 世話人代表
2007年
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論文
論文
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Consumption of OLL1073R-1 yogurt improves psychological quality of life in women healthcare workers: secondary analysis of a randomized controlled trial. 国際誌
Tetsu Kinoshita, Koutatsu Maruyama, Keiko Suyama, Mariko Nishijima, Kimiko Akamatsu, Akiko Jogamoto, Kikumi Katakami, Isao Saito
BMC gastroenterology 21 ( 1 ) 237 - 237 2021年5月
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記述言語：英語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
BACKGROUND: We conducted a randomized controlled trial to investigate the effects of consumption of yogurt fermented with Lactobacillus delbrueckii ssp. bulgaricus OLL1073R-1 in women healthcare workers. In a previous study we used these data to investigate hypothesized preventive effects against flu, however any effects on improving mental quality of life were not analyzed at that time. In the present study, we focus on that aspect. METHODS: The participants (961 women; mainly nurses, aged 20-71 years) were randomly allocated to either the yogurt group (n = 479) or the control group (n = 482). Participants in the yogurt group drank 112 mL of OLL1073R-1 yogurt for 16 weeks, while those in the control group did not consume any yogurt. All participants were prohibited from consuming other yogurt or fermented dairy products during the study period. The participants answered the Pittsburgh Sleep Quality Index (PSQI), Short Form-8 Health Survey (SF-8), and Gastrointestinal Symptom Rating Scale (GSRS) questionnaires at baseline and after 16 weeks. RESULTS: The PSQI score showed significant improvement after the intake of yogurt (p < 0.01). SF-8 results showed significant intervention effects in the General Health and Vitality scores (p = 0.02 and p = 0.01, respectively). In other subscales of SF-8, we did not observe significant effects of the yogurt. In the GSRS, daily intake of yogurt exerted a preventive effect on constipation (p = 0.03). CONCLUSIONS: Consumption of yogurt fermented with Lactobacillus delbrueckii ssp. bulgaricus OLL1073R-1 enhances subjective psychological quality of life by improving quality of sleep and gastrointestinal condition among women healthcare workers.
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達川, まどか, 藤村, 一美, 陶山, 啓子, 西嶋, 真理子, 田中, 久美子, 小岡, 亜希子, 藤井, 晶子, 吉田, 美由紀
愛媛大学看護研究雑誌 = Journal of Ehime University nursing research 2 1 - 11 2021年3月
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藤井 晶子, 谷川 武, 斉藤 功, 川村 良一, 髙田 康徳, 大澤 春彦, 陶山 啓子, 丸山 広達, 柴 珠実, 田中 久美子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 梶田 賢, 江口 依里, 友岡 清秀
日本老年医学会雑誌 57 ( 3 ) 300 - 307 2020年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年医学会
<p><b>目的：</b>飲酒と認知症に関する海外の研究のメタ分析では，飲酒量が少量の場合には発症リスクが低く，大量の場合には高い結果が示されている．しかし，アルコール代謝や飲酒文化が異なるわが国のエビデンスは限定的である．そこで本研究では，平均飲酒量と認知症前段階の軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment，以下MCIと略）との関連について検討した．<b>方法：</b>2014～2017年に愛媛県東温市の地域住民に実施した疫学研究「東温スタディ」に参加した60～84歳の男性421名，女性700名を本研究の対象とした．質問調査によって飲酒頻度，酒の種類別飲酒量を把握し，1日あたりの平均飲酒量を推定した．またJapanese version of Montreal Cognitive Assessmentを実施し，26点未満をMCIと定義した．男女別に現在飲まない群に対する平均飲酒量について男性3群，女性2群に分け各群のMCIの多変量調整オッズ比（95%信頼区間）をロジスティック回帰モデルにて算出した．さらに，ビール，日本酒，焼酎（原液），ワインについては，日本酒1合相当あたりの多変量調整オッズ比（95%信頼区間）を算出した．<b>結果：</b>男性212名（50.4％），女性220名（31.4％）がMCIに判定された．男性では，現在飲まない群に比べて，1日平均2合以上の群のMCIの多変量調整オッズ比（95%信頼区間）は1.78（0.93～3.40，傾向性p=0.045）であったが，女性では有意な関連は認められなかった（「1合以上」群の多変量調整オッズ比：95%信頼区間＝0.96：0.39～2.38，傾向性p＝0.92）．この関連は，高血圧者において明確に認められた．また酒の種類別の解析では，男性において焼酎（原液）については多変量調整オッズ比（95%信頼区間）が1.57（1.18～2.07）と有意に高かった．<b>結論：</b>男性において平均飲酒量が多いほどMCIのリスクが高い可能性が示された．この関連は高血圧者においてより明確であった．</p>
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看護基礎教育における訪問看護ステーション実習の学びに関連する要因
松下 裕子, 陶山 啓子, 田中 久美子
日本看護学教育学会誌 = Journal of Japan Academy of Nursing Education 29 ( 2 ) 13 - 25 2019年11月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本看護学教育学会
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急性期病院で手術を受ける認知症高齢者の生活機能の変化に関連する要因
片上 貴久美, 陶山 啓子
愛媛大学看護研究雑誌 ( 1 ) 33 - 44 2019年5月
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Tetsu Kinoshita, Koutatsu Maruyama, Keiko Suyama, Mariko Nishijima, Kimiko Akamatsu, Akiko Jogamoto, Kikumi Katakami, Isao Saito
Food & Function 10 ( 12 ) 8129 - 8136 2019年
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掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：Royal Society of Chemistry (RSC)
<p>This randomized controlled trial did not show the effects of OLL1073R-1 yogurt intake on influenza prevention and NK cell activity enhancement. However, a significant increase in IFN-γ production was demonstrated.</p>
DOI： 10.1039/c9fo02128k
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宇都宮 すみ, 小岡 亜希子, 陶山 啓子
老年社会科学 40 ( 4 ) 393 - 402 2019年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本老年社会科学会
<p> 本研究の目的は，要支援高齢者の社会活動の実態を把握し，社会活動に影響を及ぼす要因を明らかにすることである．対象は，中核市にあるA地域包括支援センターが担当する地区に居住し，要支援の認定を受けた65歳以上の高齢者のうち，施設入所者を除く788人である．調査内容は，社会活動とそれに影響を及ぼすと考えられる個人的要因，身体的要因，社会的要因とし，無記名自記式質問紙にて調査した．有効回答は411人で，重回帰分析にて社会活動に関連する要因を確認した．その結果，要支援高齢者の社会活動は，地域・近所との交流が多く，関連する要因は，老研式活動能力指標，認定区分，ソーシャルサポートの提供，非家族支援ネットワーク，公共交通機関の利用の5項目であった．要支援高齢者の社会活動を促進するためには，身体機能を維持することに加えて，地域での友人・知人とのつながりやサポートを提供できる役割を支援する必要性が示唆された．</p>
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飲酒習慣と軽度認知障害との関連 東温スタディ
丸山 広達, 陶山 啓子, 柴 珠実, 田中 久美子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 梶田 賢, 友岡 清秀, 谷川 武, 斉藤 功
日本アルコール・薬物医学会雑誌 52 ( 4 ) 223 - 223 2017年8月
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石田 けい子, 片上 貴久美, 陶山 啓子, 田中 久美子
老年看護学 22 ( 1 ) 61 - 70 2017年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
<p> 本研究の目的は，愛媛県内の特別養護老人ホーム（以下，特養）における，看護職と他職種との連携および看取りの事前意思確認状況の実態を把握するとともに，看取りに関連する要因を明らかにすることとした．調査対象者は愛媛県内の特養（94施設）に勤務する看護職で，アンケートによる質問紙調査を行い，37施設より回答を得た．看取りに関する意思確認が実施される時期は，最も高率なのは状態が悪化したときで91.9％，ついで入所時が70.3％であった．入所時の意思確認に看護職が参加している施設は24.3％と少なかった．看取りとの関連では，医師の看取りに対する態度，看護職間の連携，看護職の勤務形態で有意差が認められ，看取りが高率な施設では，医師が看取りに積極的であること，看護職間の意見交換が活発であること，看護職が遅出勤務をしていることが明らかになった．特養の看取りを促進するためには，看護師が医師との連携をとり夜間の介護職をサポートすることが重要であることが示唆された．</p>
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終末期がん患者のその人らしさを支えるための看護実践に関する研究
西原 雪絵, 片上 貴久美, 陶山 啓子, 大平 光子
日本看護科学学会学術集会講演集 36回 388 - 388 2016年11月
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321）特別養護老人ホーム入所高齢者の排尿誘導方法と尿意の訴えや生活機能との関連
中村 五月, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 田中 久美子, 森 万純
日本看護研究学会雑誌 39 ( 3 ) 302 - 302 2016年
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田中 久美子, 竹田 恵子, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 中村 五月
日本老年医学会雑誌 53 ( 2 ) 133 - 142 2016年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年医学会
<b>目的：</b>尿失禁を有する在宅要介護高齢者（以下，高齢者）の排尿状態，及び家族介護者（以下，介護者）の状況を明らかにし，排尿手段に関連する要因を明らかにする．<b>方法：</b>尿失禁を有する高齢者とその介護者を対象に質問紙調査を実施した．<b>結果：</b>分析対象者は101組であった．排尿手段は，トイレとおむつの併用が69人（68.8％）と高率で，トイレ回数が4回未満で失禁量が「中等量」の者，4～8回未満で失禁量が「少ない」者が有意に多かった（p＜0.05）．要介護4・5の高齢者の状態と介護者の状況のうちχ<sup>2</sup>検定（又はFisherの直接確率検定）で排尿手段と関連があった8項目を独立変数とし，排尿手段を従属変数とし，ステップワイズ法を用いた多重ロジスティック回帰分析を行った．高齢者が「トイレを正しく使用できる」（p＝0.004），「移動動作の自立度が高い」（p＝0.028），介護者が「トイレで排泄できなくても仕方がないと思わない」（p＝0.027）が，トイレでの排尿に強く影響していた．<b>結論：</b>高齢者のトイレでの排尿は，高齢者の身体機能だけでなく，介護者の排泄介護の考え方にも影響を受けていた．排尿援助では，高齢者の身体機能を維持し介護者を支援することと，必要に応じて残尿を測定するなど膀胱機能をアセスメントし医師と連携することが重要である．
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認知症を有する術後急性期患者における看護師の4点柵実施の判断に関連する要因
森 万純, 中村 五月, 陶山 啓子
老年看護学 20 ( 2 ) 57 - 67 2016年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
【目的】認知症の診断を受けている術後急性期患者に対して,看護師がどのような要因から4点柵の実施を判断しているのか,またその判断に影響を及ぼす看護師の背景を明らかにすることを目的とした.【方法】外科病棟に勤務している看護師に,抑制の三大原則の認識および転倒・転落予防のための4点柵実施を判断する要因等について無記名自記式質問紙調査を実施した.【結果】分析対象は547人であった.認知症の診断を受けている場合,4点柵の実施に同意できる者は170人(31.1%)であった.認知症の診断があり,かつ興奮状態や落ち着きのない行動がみられる場合でも,どちらともいえない,同意できないと回答した者が合わせて約4割であった.認知症の診断を受けている術後急性期患者の4点柵実施の判断に影響を及ぼしたのは,「ICUまたはHCUに勤務している」「3交替勤務」「看護倫理研修の受講」の3要因で,これらの群は有意に4点柵実施に同意する割合が高かった.【結論】認知症の診断を受けている術後急性期患者に対する4点柵実施に同意するかどうかの判断は,職場環境の影響があることが明らかになった.
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256）受講生の退院調整に関する実践能力の変化からみた退院調整看護師育成プログラムの効果の検討
福田 里砂, 田中 久美子, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 寺尾 奈歩子, 佐伯 由香
日本看護研究学会雑誌 39 ( 3 ) 264 - 264 2016年
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研究・教育活動推進委員会活動報告 : 日本老年看護学会ワークショップ2015;科研(科学研究費補助金)に応募しよう!-研究活動スタート支援・若手研究・基盤(C)の獲得に向けて-(委員会報告)
陶山 啓子, 辻村 真由子, 池崎 澄江, 真田 弘美, 水野 敏子, 岡本 有子, 菅原 峰子, 高見 美保, 諏訪 さゆり, 長谷川 真澄, 長畑 多代, 千葉 由美, 小長谷 百絵
老年看護学 20 ( 2 ) 99 - 102 2016年
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小西 円, 陶山 啓子
老年看護学 20 ( 2 ) 76 - 82 2016年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
本研究は,介護老人保健施設入所者を対象に睡眠の実態調査を行い,生活習慣要因が夜間睡眠に与える影響を明らかにすることを目的にした.車いすを使用している入所者を対象に,アクティウォッチ<sup>®</sup>を用い中途覚醒時間,睡眠効率,総睡眠時間を測定し,日中の生活習慣要因および夜の生活習慣要因と比較した.分析対象者は25人で平均年齢は83.5±8.7歳であった.日中の離床頻度が2回以上の者は総睡眠時間が410.6分(中央値)であり,1回の者より長く(p=.034),就寝前床上時間が1時間以上は睡眠効率が66.5%(中央値)であり,1時間未満の者より低く(p=.038)有意差が認められた.また,好みのレクリエーションがある者は,睡眠効率が80.4%(中央値)であり,ない者より高く(p=.043)有意差が認められた.これらの結果から,個々の高齢者に合わせた就床時間や生活習慣,好みを生活に取り入れることが,睡眠,覚醒リズムを整えることにつながり,入所者の夜間睡眠を改善させることにつながると示唆された.
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療養病床において経管栄養を受ける高齢者の排便の実態と下痢に関連する要因
小岡 亜希子, 陶山 啓子, 中村 五月, 田中 久美子
老年看護学 20 ( 2 ) 83 - 91 2016年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
経管栄養を受ける高齢者の排便の実態と下痢症状に関連する要因を明らかにすることを目的に,療養病床に入院中で経管栄養を開始して6か月以上経過している高齢者140人を対象に調査を実施した.下痢症状が認められる者は,113人(80.7%)で,便失禁している者が138人(98.6%)であった.下痢症状と有意な関連が認められた項目は,座位保持能力,栄養剤の形態,液状栄養剤使用者の1時間当たりの注入量であった.下痢症状のある者は,そうでない者に比べて1時間当たりの注入量が少なく,注入速度をゆっくりにすることによる下痢症状の改善がむずかしいことが推察された.また,下痢していない者は,半固形栄養剤の使用者が多かったことから,下痢症状の改善に半固形栄養剤を用いることが有効であることが確認された.さらに,下痢症状は,座位保持能力が低いこととの関連が認められ,身体機能が排便に影響していることが示唆された.
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急性期病院で手術を受ける高齢者の生活機能の変化に関連する要因
片上 貴久美, 小岡 亜希子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 38 ( 3 ) 234 - 234 2015年7月
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終末期がん患者の在宅療養移行における在宅緩和ケアコーディネーターに求められる態度
菊内 由貴, 吉田 美由紀, 武田 千津, 得能 裕子, 上杉 和美, 塩見 美幸, 川森 淳子, 陶山 啓子, 田中 久美子
日本がん看護学会誌 29 ( Suppl. ) 161 - 161 2015年1月
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205）急性期病院で手術を受ける高齢者の生活機能の変化に関連する要因
片上 貴久美, 小岡 亜希子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 38 ( 3 ) 3_234 - 3_234 2015年
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317）愛媛県下の病院における退院調整の実態 第１報：:看護管理者を対象とした院内の退院調整システムに関する調査
寺尾 奈歩子, 福田 里砂, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 田中 久美子, 佐伯 由香
日本看護研究学会雑誌 38 ( 3 ) 3_294 - 3_294 2015年
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318）愛媛県下の病院における退院調整の実態 第２報：:看護師を対象とした退院調整の進め方に関する調査
福田 里砂, 寺尾 奈歩子, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 田中 久美子, 佐伯 由香
日本看護研究学会雑誌 38 ( 3 ) 3_295 - 3_295 2015年
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濱 耕子, 薬師神 裕子, 井上 仁美, 形上 五月, 陶山 啓子, 中村 慶子
日本看護学教育学会誌 23 ( 1 ) 1 - 10 2013年7月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本看護学教育学会
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膝関節屈曲角度及び下肢挙上の高さと仙骨部接触圧との関連について
伊東 孝洋, 陶山 啓子
理学療法学Supplement 2012 ( 0 ) 48100311 - 48100311 2013年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：公益社団法人 日本理学療法士協会
【はじめに、目的】 臨床においては踵部の褥瘡予防を目的としてクッション等を用いて下肢挙上を行うことがあるが、過度な下肢挙上により仙骨部に褥瘡を発症する事例が存在する。また先行研究において膝関節拘縮は仙骨部や踵部に対する褥瘡発生リスクを高める要因の一つとされている。以前から褥瘡予防を目的とした背臥位や30°側臥位などの体位と仙骨部接触圧との関係や膝関節の拘縮が仙骨部接触圧にどのような影響を及ぼすか調査した研究はよく行われている。しかし膝関節屈曲拘縮及び下肢挙上の高さが仙骨部接触圧に与える影響については検討されていない。本研究の目的は膝関節屈曲角度と下肢挙上の高さが、仙骨部接触圧にどのような関連が生じるのか明らかにすることである。【方法】 対象者は20歳から35歳までの健常な成人男性で、BMIが18.5以上25未満の者を対象とした。測定期間は平成23年5月1日～10月31日、測定項目は対象者に対して膝関節角度（0°、30°、50°）と下肢挙上の高さ（0cm、5cm、10cm、15cm、20cm）を変化させ、背臥位におけるそれぞれの仙骨部接触圧を測定した。また対象者の背景（年齢、身長、体重）を調査した。測定方法は仙骨部接触圧をニッタ社製Body Pressure Measurement System（以下BPMSと略す）を用いてベットにマットレス（ケープ社製 アイリス2）を置き、その上にBPMSのセンサーを設置し測定を行った。そして対象者は病衣を着用し、膝関節角度（0°、30°、50°）いずれかに設定したダイアルロック式膝装具 （中村ブレイス社製ラックニリガACL）を装着後、センサー上に背臥位となり、1分間安静を保持した後に全ての膝関節角度と下肢挙上の高さについて、仙骨部最大接触圧を20秒間に1回、計3回測定し平均値を仙骨部接触圧とした。下肢挙上の高さはマットレスから踵部までの距離とし、高さの設定は体圧分散能力のない高さ5cmの足枕とニシスポーツ社製バランスパッド（以下バランスパッド）を用いて設定した。なお下肢挙上時は両下肢を挙上した。 測定において順序効果を相殺するため、膝関節屈曲角度と下肢挙上の高さの順番はランダムに設定した。統計分析はExcel統計2006を用い、膝関節屈曲角度それぞれにおける下肢挙上の高さと仙骨部接触圧との関係をSpearmanの順位相関係数によって求めた。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は愛媛大学大学院医学系研究科看護学専攻研究倫理審査委員会の承認を受け、研究への参加は対象者の自由意志にて行い、書面による同意を得て行った。また個人情報の取り扱いについては氏名についてはコード化し外部に情報流出がないよう十分に留意した。【結果】 本研究に参加した対象者は15名であった。平均年齢は28.6±4.56歳、平均BMIは22.4±1.98であった。それぞれの膝関節屈曲角度における下肢挙上の高さと仙骨部接触圧との関係は、膝関節屈曲0°はr=0.41（p<0.001）、膝関節屈曲30°はr=0.35（p<0.001）、膝関節屈曲50°はr=0.41（p<0.001）であった。 【考察】 膝関節0°、30°、50°それぞれにおいて下肢挙上の高さと仙骨部接触圧に有意な正の相関関係が認められた。理由として下肢挙上により大腿部や下腿部後面とマットレスとの接触面積が減少し、大腿部後面や下腿部後面に係る接触圧が仙骨部へ移動したと考えた。また先行研究において大腿挙上運動によって骨盤は後傾方向へ運動するといわれており、下肢挙上による骨盤の後傾運動が生じ、仙骨部接触圧が増加した可能性が考えられる。【理学療法学研究としての意義】 下肢挙上は血圧低下時や整形外科手術前後などで行われる姿勢であり、臨床においてよく行われる姿勢である。また高齢化を迎えるにあたって膝関節屈曲拘縮を有する患者は今後増加することが考えられる。膝関節屈曲角度及び下肢挙上の高さと仙骨部接触圧との関連を明らかにすることで、仙骨部における褥瘡発生及び予防につながる知見が得られる可能性があり、本研究を行う意義は大きいと考える。
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高齢者施設における排泄ケアの協働を目的とした教育プログラムの介護職に対する効果
小岡 亜希子, 陶山 啓子, 形上 五月, 田中 久美子
老年社会科学 34 ( 4 ) 491 - 499 2013年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本老年社会科学会
<p> 本研究の目的は，介護職と看護職が協働して排泄ケアを実践するための教育プログラムを実施し，その効果を検討するために，仕事・協働・排泄に関する介護職の認識の変化を明らかにすることである．プログラムの内容は，排泄の基礎知識と協働に関する講義および12週間の排泄カンファレンスの実施である．対象は，A県内2か所の介護老人保健施設に勤務する介護職52人のうち，有効回答が得られた26人である．介入前，講義終了後，カンファレンス終了後の3時点で経時的な変化を比較した．その結果，排泄ケアの信念において，プログラム終了時点で「ケアによっておむつの使用を減らせる可能性がある」という信念が有意に上昇した．しかし，職務満足感や仕事のコントロール感には有意な変化を認めなかった．以上のことより，本プログラムの排泄ケア改善への有効性と協働を促進するための課題が示唆された．</p>
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愛媛大学医学部看護学科における看護学カリキュラムと「看護管理学」 (特集 看護管理学講義・演習にみる教育の新しい視点)
中村 慶子, 乗松 貞子, 陶山 啓子
臨床看護 38 ( 10 ) 1334 - 1338 2012年9月
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在宅要介護高齢者における排尿管理の実態 : 訪問看護ステーションと居宅介護支援事業所を対象とした質問紙調査から
田中 久美子, 竹田 恵子, 陶山 啓子, 小林 春男
川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal 22 ( 1 ) 87 - 91 2012年
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292）インスリン治療を選択しない高齢糖尿病患者の療養生活の体験
松田 佳美, 永田 明, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 34 ( 3 ) 3_325 - 3_325 2011年
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299）介護老人保健施設における介護・看護職のアセスメントに基づく排泄ケアの効果
小岡 亜希子, 形上 五月, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 34 ( 3 ) 3_329 - 3_329 2011年
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300）回復期リハビリテーション病棟に入院中の患者の夜間頻尿の実態と原因に関する研究
大木 利枝, 形上 五月, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 34 ( 3 ) 3_329 - 3_329 2011年
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尿意を訴えない介護老人保健施設入所高齢者に対する尿意確認に基づく排尿援助の効果
形上 五月, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 藤井 晶子
老年看護学 15 ( 1 ) 13 - 20 2011年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
本研究の目的は,尿意の訴えがなく失禁している介護老人保健施設入所者の中で膀胱機能が維持されている高齢者を対象として,尿意を定期的に確認し対象者の尿意の訴えに基づいたトイレ誘導を実施し,その効果を明らかにすることである.対象者は9名であった.実施期間は4週間とし,午前8時の排泄後から午後4時までの8時間に排尿援助を行った.事前に把握した対象者それぞれの排尿間隔を参考に排尿誘導時間を設定し,誘導時間には必ず対象者に尿意を問いかけた.実施前7日間,実施後7日間の失禁率と尿意を訴えた回数の変化で効果を評価した.尿失禁率は実施前後において有意に低下,確実に尿意を訴えた回数は有意に増加した.対象者のうち2名は,自発的に尿意を訴えることができるようになり,失禁は消失した.また,5名の対象者は,援助者の尿意の確認に対して尿意の有無が伝えられるようになり,失禁は減少した.以上のことより,尿意を訴えない施設高齢者であっても援助者が尿意を確認することで,自発的な尿意の表出が促進され,尿意に基づいた排尿援助を実施できる可能性が示唆された.
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301）回復期リハビリテーション病棟入院中の高齢者と家族の人間関係が在宅復帰に及ぼす影響
信藤 美香, 田中 久美子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 34 ( 3 ) 3_330 - 3_330 2011年
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202） 介護老人保健施設入所高齢者の仮眠時間と活動が睡眠に及ぼす影響
渡邉 円, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 33 ( 3 ) 3_229 - 3_229 2010年
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128） 右脳卒中患者における高次脳機能障害が日常生活動作に及ぼす影響
兵頭 静恵, 陶山 啓子, 岩田 英信
日本看護研究学会雑誌 33 ( 3 ) 3_190 - 3_190 2010年
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441)尿失禁を有する高齢者の尿意の訴えに基づいた排尿援助の効果
形上 五月, 小岡 亜希子, 藤井 晶子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 32 ( 3 ) 3_397 - 3_397 2009年
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光井 綾子, 山内 栄子, 陶山 啓子
日本がん看護学会誌 23 ( 2 ) 13 - 22 2009年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本がん看護学会
<p><b>要 旨</b></p><p>本研究の目的は，外来化学療法を受けている患者のQOLに影響を及ぼす要因を明らかにし，患者のQOLを維持・向上できるような看護援助について検討することである．外来化学療法を受けている患者を対象にアンケート調査を実施し，95名から有効回答を得た．調査内容は，属性，身体的要因として副作用の程度，社会的要因として外出状況，地域の人々や友人・親戚といった他者との交流状況，仕事や家での用事や役割の遂行状況，サポート状況，心理的要因として外来化学療法に対する経済的負担，時間的負担，外来で治療を受けながら生活することへの不安およびQOLとした．QOLの測定にはFACT―G（日本語版）を使用した．QOLと有意な関係が認められた悪心，下痢，他者との交流，役割遂行，医療従事者の相談，外来治療生活への不安の6項目を独立変数，QOLを従属変数とし，重回帰分析を行った．その結果，外来化学療法を受けている患者のQOLに関連が認められたのは，他者との交流，役割の遂行，そして外来での治療生活に対する不安であった．他者との交流や役割の遂行が行えているものほどQOLが高かった．また，外来での治療生活に対する不安が少ないものほどQOLが高かった．このことから，看護者として，患者の身体面に加え，社会面や心理面にも着目し，援助していくことの重要性が示唆された．</p>
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佐佐木 智絵, 赤松 公子, 陶山 啓子, 前神 有里
日本公衆衛生雑誌 55 ( 9 ) 640 - 646 2008年9月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本公衆衛生学会
<b>目的・方法</b> 愛媛県独自の高齢者虐待システム構築に向けて現状を把握する目的で，2005年に介護保険サービス事業者および保健・医療サービス機関に所属する職員，自治体職員，民生委員を対象に調査を行った。今回は民生委員に行った調査について報告する。愛媛県内の 5 地方局管内から 1 市町を選定し，その地域の民生委員274人を対象に郵送法による質問紙調査を行った。<br/><b>結果</b> 191人から有効回答を得られた。虐待事例を把握していると回答した民生委員は13人（6.8%）であった。11人の虐待事例は，介護保険などの在宅サービスを利用していないという結果であった。虐待の内容は，『精神的虐待』が最も多く，次いで『経済的虐待』，『介護・世話の放棄・放任』であった。虐待事例への対処としては，『被虐待高齢者の気持ちの理解』，『虐待者以外の親族への理解・協力』，『見守り』が多く，対処が困難だった点に関して『家庭内の問題に外から係わることがはばかられる』，『自分がどのように係わればよいか分からない』という回答がみられた。自由記載からは，民生委員が様々なジレンマを抱えながら地域の高齢者虐待と向き合おうとしていること，民生委員を含めた地域住民の虐待に対する知識や認識の不足があること，虐待への対処よりも予防が大切であり，そのためには地域や家族の道徳観の向上や高齢者の役割拡大が必要であると考えていることが明らかとなった。<br/><b>結論</b> 民生委員は，介護保険を利用していない高齢者が受けている虐待や，短時間の関わりでは把握が難しい心理的虐待についても把握していた。この事実は，民生委員が高齢者虐待の発見者として役割を果たす可能性を示唆するものであり，同じ地域に在住する住民として虐待者や被虐待高齢者と密な関係にあり，介入者としての役割も担うことができると推察された。民生委員のジレンマを解消するためには，高齢者虐待防止のネットワーク化によって民生委員の役割を明確にすること，民生委員への支援環境の整備が求められている。さらに，民生委員を含めた地域住民の活躍の場を広げるためには単なる知識提供の啓発活動ではなく，地域住民自らが主体的に虐待防止に係われるようなコミュニティ全体の活性化が必要である。
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山口 留美, 小岡 亜希子, 陶山 啓子
老年看護学 13 ( 1 ) 13 - 22 2008年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
本研究は,手術を受けた高齢患者がせん妄誘発因子に対して示した反応と術後せん妄の発症の関係を明らかにすることを目的に,基本特性,誘発因子,および誘発因子に対する反応と術後せん妄発症の有無を調査した.対象者は52名で,術後せん妄の発症率は28.8%であった.術後せん妄の発症に関係が認められた項目は,基本特性では,「性別」,「年齢」で,誘発因子の有無では,「硬膜外チューブの挿入」の1項目であった.誘発因子に対する反応の項目では,「膀胱留置カテーテルの不快感」,「硬膜外麻酔チューブの不快感」,「手術当日の床上安静の苦痛」の3項目で不快感や苦痛を訴えた者に術後せん妄の発症が有意に高い結果であった.膀胱留置カテーテルに対する反応を詳細に分析した結果,発症群では膀胱留置カテーテル挿入の状況について看護師の説明を理解できず同じ訴えを続け,非発症群では看護師の説明を理解していた.誘発因子に対する不快感の有無あるいは不快感の訴え方によって,術後せん妄の兆候を早期に発見できる可能性が示唆された.
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陶山 啓子, 加藤 基子, 赤松 公子, 西田 佳世
老年看護学 10 ( 2 ) 34 - 40 2006年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本老年看護学会
介護施設で生活する高齢者の排便障害および排便を促す対処方法の実態を明らかにすること,さらに,下剤内服者の下痢症状に関連する要因を探索することを目的に調査を実施した.対象は,介護療養型医療施設の入院患者と介護老人保健施設の入所者計278名であった.下剤を内服する者がほほ8割を占める一方で,下痢症状がある者が4割を占めた.排便を促す対処方法は,下剤の内服以外はあまり実施されておらず,下剤に依存した対処方法が明らかとなった.下剤の内服は,下痢症状の出現に関連しており,下剤を内服して下痢がある者は便秘症状が軽減していない傾向が示された.下剤服用者の下痢症状は,機械的下剤の内服,便意がないこと,座位能力が低いこととの関連が認められ,適切な排便行動がとれない高齢者に対する排便援助方法や下剤の使用方法を検討する必要性が示唆された.
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介護老人保健施設に入所している高齢者の排泄パターンに関する研究--下剤の使用状況の影響
陶山 啓子, 赤松 公子, 井上 仁美
高齢者のケアと行動科学 11 ( 2 ) 27 - 35 2006年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本老年行動科学会
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在宅で医療的ケアに携わる家族介護者の介護肯定感に関連する要因の分析
片山 陽子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 28 ( 4 ) 43 - 52 2005年9月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本看護研究学会
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奥田 泰子, 陶山 啓子, 田原 康玄
日本看護学会誌 14 ( 2 ) 2 - 13 2005年3月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本看護協会
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在宅で医療的ケアに携わる家族介護者の介護肯定感に関連する要因の分析
片山 陽子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 28 ( 4 ) 4_43 - 4_52 2005年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：一般社団法人 日本看護研究学会
在宅で医療的ケアを実施している介護者の特性を把握すると共に，介護肯定感に関連する要因を明らかにすることを目的とした。主介護者190名（医療的ケア有り群117名，無し群73名）を対象に，質問紙を用いた訪問面接調査を実施した。<br> 医療的ケア有り群は介護時間が長く，在宅介護に対する動機が高いという特性が認められた。そして，介護肯定感の「介護を通しての自己成長感」と「介護役割の積極的受容」が医療的ケア有り群は無し群に比べて有意に高い結果であった。有り群の介護肯定感に関連する要因としては，在宅介護への動機の高さと「情緒的な接近型」の対処行動であった。このことから，介護者が介護を自分の役割であると認識できることと，療養者と介護者の関係性の良さが重要であると考えられた。また，看護師は介護者の役割意識を支持することや，療養者と介護者が良好な関係を構築できるように介入することの必要性が示唆された。
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309)関節リウマチをもつ在宅高齢者の入浴に関するニーズ
西田 佳世, 中野 静子, 原 美香子, 沖中 由美, 陶山 啓子, 田辺 恵子
日本看護研究学会雑誌 28 ( 3 ) 3_268 - 3_268 2005年
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38)関節リウマチ患者によるQOL評価と家族によるQOL評価との比較:－患者の機能障害度分類別比較－
馬場 才悟, 西田 佳世, 田辺 恵子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 27 ( 3 ) 3_93 - 3_93 2004年
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73)高齢者の転倒予防行動における年齢層別影響要因の比較
西田 佳世, 馬場 才悟, 田辺 恵子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 27 ( 3 ) 3_111 - 3_111 2004年
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健康な高齢者の転倒予防--転倒セルフエフィカシーと関連要因の検討
西田 佳世, 馬場 才悟, 田辺 恵子, 陶山 啓子
高知医科大学紀要 19 ( 19 ) 85 - 97 2003年9月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：高知医科大学
In this study, falling self-efficacy (FSE) was surveyed by self-entering questionnaire to obtain basic information to utilize for the falls prevention of healthy aged persons. The subjects were 158 healthy elderly persons in the age of 65 or above who take part in community-based companionship activities on a regular basis, 57 males and 101 females. The relations between FSE and age-related somatic symptoms, physical activity, fear of falls, consciousness of decline in walking ability and pride against acting to prevent falls were examined by chi-square test and one-way analysis of variance. Followings were found; 1) Sex, age, age-related somatic symptoms, The Index of Competence development by Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology, self or familiar persons' experience of falls or fractures, fear of falls, consciousness of decline in walking ability and pride against acting to prevent falls were related with FSE of healthy elderlies. 2) Around the age of 75 would be the turning point of FSE. The data suggests FSE would fall after the age of 75. 3) FSE could be basic information for the assessment of falls prevention of aged persons, if you understand not only objective physical abilities including physical activities, consciousness of walking ability, fear of falls and experience giving up what the subject want to do due to the fear of falls but also how the subjects face with the decline of these abilities and whether that motivates them to act to prevent falls. 4) Self or others' enactive mastery experiences and vicarious experiences elevated FSE. Self or others' experience of falls and whether having opportunities to communicate with others are important for FSE and to motivate elderlies to prevent falls. That implies they can be utilized for falls prevention campaign.
その他リンク： http://hdl.handle.net/10126/260
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在宅で医療的ケアに携わる家族介護者の介護肯定感に関連する要因の分析
片山 陽子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 26 ( 3 ) 260 - 260 2003年6月
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介護老人保健施設における通所リハビリテーション利用者の対人コミュニケーション行動の研究
梶川 摩利, 河野 理恵, 赤松 公子, 野本 ひさ, 陶山 啓子, 河野 保子
高齢者のケアと行動科学 9 ( 1 ) 48 - 56 2003年3月
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本老年行動科学会
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155) 在宅で医療的ケアに携わる家族介護者の介護肯定感に関連する要因の分析
片山 陽子, 陶山 啓子
日本看護研究学会雑誌 26 ( 3 ) 3_260 - 3_260 2003年
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家族介護者における介護の継続性 介護に対する自己効力感に焦点をあてて
河野 理恵, 野本 ひさ, 陶山 啓子
日本心理学会大会発表論文集 66回 109 - 109 2002年9月
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陶山 啓子, 河野 保子
老年社会科学 24 ( 1 ) 80 - 89 2002年
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徘徊を伴う痴呆性老人のエネルギー消費量と食事摂取量に関する研究
山内 加絵, 陶山 啓子, 小野 ツルコ
日本看護学会論文集 老人看護 31 71 - 73 2000年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本看護協会出版会
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在宅要介護高齢者の家族介護者の疲労度と主観的生活満足感との関連
陶山 啓子, 河野 保子, 野本 ひさ, 乗松 貞子, 小野坂 仁美, 清水 みどり, 田辺 恵子
日本看護科学学会学術集会講演集 19回 464 - 465 1999年11月
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書籍等出版物
書籍等出版物
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看護師国家試験のための看護学ＣｏｒｅＮｏｔｅ
医学芸術社 2005年
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MISC
MISC
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在宅頸髄損傷者の用いる対処方略と適応に関する研究
第30回日本看護科学学会学術集会講演集 564 2010年
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Delayed reflection pressure wave: New aspects for postprandial hypotension
Y Okuda, Y Tabara, Kondo, I, K Suyama, T Miki, K Kohara
JOURNAL OF THE AMERICAN GERIATRICS SOCIETY 53 ( 10 ) 1833 - 1834 2005年10月
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Delayed reflection pressure wave: New aspects for postprandial hypotension [4]
Yasuko Okuda, Yasuharu Tabara, Ikuko Kondo, Keiko Suyama, Tetsuro Miki, Katsuhiko Kohara
Journal of the American Geriatrics Society 53 ( 10 ) 1833 - 1834 2005年
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記述言語：英語 掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌） 出版者・発行元：Blackwell Publishing Inc.
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陶山 啓子, 河野 理恵, 河野 保子
老年社会科学 25 ( 4 ) 461 - 470 2004年
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記述言語：日本語 出版者・発行元：日本老年社会科学会
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在宅高齢介護者の疲労感とその要因分析
老年社会科学 24 - 1 2002年
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家族介護者の高齢者介護におけるストレス対処行動と燃えつきの軽減効果 都市と離島の比較
陶山 啓子, 河野 保子
日本看護科学学会学術集会講演集 21回 289 - 289 2001年12月
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在宅ケアにおける介護者の高齢化の問題性に関する研究
ジュロントロジー研究報告書 ( 3 ) 103 1997年
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在宅要援護高齢者の「できるADL」と「しているADL」の差は惹起させる要因の検討
日本老年社会科学会第38回大会報告要旨集 105 1996年
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老人保健施設入所者の心理的特性に関する研究-在宅療養者および入院老人患者との比較-
愛媛県立医療技術短期大学紀要 ( 5 ) 1992年
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A Study Psychological Characteristics of the Residents in Intermediate Health Care Facilities-In Comparison with Psychological Aspect of Aged People Treated at Home and old Inpatient
( 5 ) 1992年
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A Study Psychological Characteristics of the Residents in Intermediate Health Care Facilities-In Comparison with Psychological Aspect of Aged People Treated at Home and old Inpatient
( 5 ) 1992年
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A Study on Psychological Characteristics of the Residents in Intermediate Health Care Facilities-In Comparison with Psychological Aspect of Healthy Aged People-
( 4 ) 1991年
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A Tendency of the Views of Death Held by the Youth and the Aged
( 4 ) 1991年
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A Study on Psychological Characteristics of the Residents in Intermediate Health Care Facilities-In Comparison with Psychological Aspect of Healthy Aged People-
( 4 ) 1991年
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若者と老人の死生観の傾向について
愛媛県立医療技術短期大学紀要 ( 4 ) 1991年
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A Tendency of the Views of Death Held by the Youth and the Aged
( 4 ) 1991年
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共同研究・競争的資金等の研究課題
共同研究・競争的資金等の研究課題
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施設高齢者のコントロール感を高める多職種連携排尿誘導プログラムの効果検証
2022年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中村 五月, 陶山 啓子, 田中 久美子
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高齢者排泄ケアの継続性を可能にする施設間連携システム構築に関する研究
2021年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
陶山 啓子, 小岡 亜希子, 藤井 晶子, 田中 久美子, 中村 五月, 吉田 美由紀
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配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
本研究では、高齢者の生活の場の転移に伴う排泄ケアに関する施設間での情報共有・協働のために、①排泄に問題を生じやすい高齢者の特徴を明らかにする、②移転時に継続して個別ケアを実践するために必要な施設間での情報共有の内容と方法を明らかにする。特に、回復期リハビリテーション病棟において、急性期から回復期、回復期から慢性期（施設や在宅）へとケアの場が変化する時点に着目して研究をすすめる予定である。
本年度は、入院・入所・退院後に排泄に関する問題が生じ、他施設との連携を必要としたケースについて、①どのようなケースであったか、②どのような情報共有・連携が必要であったかについて、回復期リハビリテーション病院、特別養護老人ホーム及び訪問看護ステーションの看護師等から情報収集う予定であった。現在、特別養護老人ホームの看護師、急性期病院の医師などからの情報で、尿道カテーテルを留置中の患者について、その適応の理由や抜去の可能性についての情報共有の必要性を確認している。特に、課題になる点は、抜去の際の方法、時期や判断であった。 -
誤嚥性肺炎を見据えた在宅高齢者のオーラルフレイルの予防的看護介入プログラムの開発
2021年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
藤村 一美, 陶山 啓子, 大河内 彩子
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配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）
本研究では, 高齢者が罹患する可能性が高い誤嚥性肺炎に影響を与えるオーラルフレイルのうち，機能低下レベルであるとみなされる第1レベルから第3レベルまでを対象とし，地域在宅高齢者に対する簡便かつ効果的なオーラルフレイルへの予防的看護介入プログラムの開発を目的としている。
本年度は，オーラルフレイルの第1レベルに対応した「地域在宅高齢者へのオーラルヘルスリテラシー向上介入プログラムの開発」を目的とし，まずは地域で行われているオーラルヘルスリテラシー向上のための保健活動に関する文献検討を行った。その結果，地域の通いの場などにおいて，高齢者を対象に口腔保健に対する意識を高めるための取り組み（口腔体操を含めた健康教育）が行われていることが明らかとなったが，効果をどのように評価しているかについては明確に述べている文献はほとんど見られなかった。
次に，オーラルフレイル予防に対応している専門家（医師，歯科医，歯科衛生士，保健師，訪問看護師，呼吸サポートチームに属する専門看護師，認定看護師，理学療法士等）を対象に実際の活動内容とその評価方法についてのヒアリング調査のための研究倫理審査委員会における受審の手続きを行い，現在ヒアリング調査を実施しているところである。
今年度はCovid-19感染拡大の状況下にあったため，ヒアリングの延長が生じた。現在ヒアリングとともに分析を行っている。 -
「食行動・運動」により健常から認知症発症過程を見出す栄養疫学研究
2020年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
丸山 広達, 野田 愛, 高田 康徳, 山本 直史, 陶山 啓子, 入野 了士, 斉藤 功
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配分額：17550000円 （ 直接経費：13500000円 、 間接経費：4050000円 ）
2020年度は、2018年度までの収集データの整理と新型コロナウイルス感染対策を講じた上で、約90名に対して追跡調査を実施した。分析面では、自記式質問票によって歯の本数（15本未満・15-24本・25本以上）やかみ合わせ（よい・悪い）、特定健康診査の標準的な質問票の身体活動に関する3項目（「1回30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上実施」「日常生活において歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施」「ほぼ同じ年齢の同性と比較して歩く速度が速い」）と軽度認知障害との関連を分析した。その結果、歯の本数が15本未満、噛み合わせが悪いと軽度認知障害の多変量調整オッズ比が有意に高く、一方で身体活動に関する3項目について「はい」と回答した数が多いほど軽度認知障害の多変量調整オッズ比が有意に低かった。食行動との関連も分析したが明確な関連は得られなかった。また、飲酒量が多い男性ほど軽度認知障害の多変量調整オッズ比が高いことを学術誌に報告した。
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在宅緩和ケアコーディネーターの活動上の困難とそれを乗り越えるに至った要因
2020年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
吉田 美由紀, 田中 久美子, 陶山 啓子
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配分額：2080000円 （ 直接経費：1600000円 、 間接経費：480000円 ）
終末期がん患者の「住み慣れた場所で最期を迎えたい」という願いを叶えるには、在宅緩和ケアの提供体制が必要である。申請者は愛媛県委託事業において、愛媛県下の各地域に在宅緩和ケアの提供 体制を構築し、それぞれの地域で在宅緩和ケアコーディネーターを育成してきた。在宅緩和ケアコ ーディネーターとは、 終末期がん患者の状況に応じて在宅緩和ケアをタイムリーに調整し、導入する役割を持つ人材として、申請者が携わる愛媛県委託事業で独自に考案したものである。先行研究にお いて、このような役割を担う人材の必要性は示唆されているが、その育成方法については確立されていない。本研究では、愛媛県で実際に 成果を上げている在宅緩和ケアコーディネーターに対してインタビューを行い、役割遂行上の困難と 、その困難を乗り越えるに至った要因について明らかにすることを目的とする。その結果から在宅緩和ケアコーディネーターの育成方法を開発することで、がんになっても住み慣れた場所で最期を迎えられる地域づくりに貢献すると考える。
2020年度においては、終末期がん患者の在宅看取りの要因について調査し、実際に在宅緩和ケアコーディネーターへのインタビューの実施が行えるよう、研究倫理審査委員会に研究計画書を提出し承諾を得た。2021年度は、コーディネーターが活動する背景を理解するために、多職種による在宅緩和ケアの実践内容について文献レビューを実施した。しかし、多職種による在宅緩和ケアの実践内容について明らかにしている先行研究が少なく、十分な知見が得られなかったため、多職種へのインタビュー調査により実践内容を明らかにしたいと考えている。それらの知見のもとに、本研究におけるコーディネーターへのインタビューの実施を行う予定である。 -
在宅要介護高齢者のアセスメントに基づいた在宅排尿ケアプログラムの構築
2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
田中 久美子, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 藤井 晶子
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配分額：2860000円 （ 直接経費：2200000円 、 間接経費：660000円 ）
本研究は、在宅要介護高齢者（以下、高齢者）のアセスメントに基いた効果的な排尿ケアプログラムを開発し、その効果を検証することを目的としている。本研究でいうところの効果的な排尿ケアプログラムとは、①排泄ケアが必要な高齢者と家族が選定されていること、②膀胱機能、および排泄動作自立度がアセスメントされ高齢者の安全が守られること、③高齢者と家族のニーズに基づき実施されること、④家族の介護状況がアセスメントされ介護負担が増強しないことを目標としている。
2019年度は、在宅排尿ケアプログラムの原案を作成した。2020年度は、作成したプログラムの原案を基に、研究メンバーで意見交換し、在宅排尿ケアプログラム（案）として修正した。排尿ケアプログラム（案）は、①対象者の選定：排泄に関するニーズがある高齢者と家族について、家族のもつ排泄の情報をアセスメントしたうえで選定する、②ベースライン期：膀胱用超音波画像診断装置を用いて残尿測定し排泄状態のアセスメントを実施したうえで排尿ケアを実施する（3日間）、③介入期間：日中8時間を目安に、ベースライン期で決定した排尿ケアを実施する（約8週間）、④評価期間：評価指標を基にした評価、および膀胱用超音波画像診断装置を用いて残尿量を測定し排泄アセスメントを実施し、排尿ケアの評価を行う（約1週間）、とした。2021年度は、作成したプログラム（案）を用いて高齢者と家族を対象とした排尿ケアプログラム（案）を実施実施する予定であったが、コロナ禍でフィールドに出向くことが困難な状況となり、プログラム（案）の実施を延期した。
2022年度は、協力施設の施設長、およびスタッフと、コロナ禍においてどのように排尿ケアプログラム（案）を進めていくかについて再調整し、実施に向けて準備している。 -
療養病床における経管栄養を受ける高齢者の排便ケアに関する包括的質評価指標の開発
2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
小岡 亜希子, 田中 久美子, 藤井 晶子, 陶山 啓子
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配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
研究の目的は、介護医療院における重度要介護者に対する快適な排便ケアの実践の実態を明らかにし、実践に影響する要因との関連性を明らかにすることである。これにより、医療と生活の両方の視点から排便ケアに取り組む必要性のある介護医療院において、どのようなケア実践がされているのかが明らかになることによって、現状の課題が明らかとなる。さらにその関連する要因を明らかにすることで、排便ケア向上のために必要な、組織に求められる課題が明らかになる。
重度要介護高齢者に対する快適な排便ケアの実践は、アセスメントに基づく便秘改善のためのケア、苦痛と羞恥心に配慮したケア、チームアプローチの3つの要素から構成される。この重度要介護高齢者に対する快適な排便ケアの実践は、施設の属性に関する要因、看護師個人の属性に関する要因、組織環境に関する要因、看護師の排便ケアに対する信念、看護師の生活を支える看護の態度、看護師の排便および排便ケアに関する知識の6つの要因から影響を受けると予測した。
本調査において従属変数として扱う看護実践は、快便を目指すケアプロトコール、国内外の高齢者の便失禁および便秘に対する介入研究等、便失禁ガイドライン、高齢者の薬剤使用に関する文献等を参考に、重度要介護高齢者の快適な排便ケアの実践項目を独自に作成した。アセスメントに基づく便秘改善の為のケア33項目、苦痛と羞恥心に配慮したケア9項目、チームアプローチ9項目の計51項目からなる。事前に特別養護老人ホーム、介護療養型病棟、介護医療院に勤務する看護・介護職にプレテストを行い、内容妥当性は確認した。
研究対象となる介護医療院に勤務する看護師・准看護師に調査票を配布し、現在調査を行なっている。 -
高齢者の潜在する排泄機能に気づく経験を活用した看護・介護職教育プログラムの開発
2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
陶山 啓子, 田中 久美子, 中村 五月, 小岡 亜希子, 藤井 晶子
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配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）
本研究は、看護・介護職が高齢者の潜在する排泄機能に気づき、排泄ケアに積極的な態度を形成するために、①事例を通して知識を習得する教材を用いた研修を行い、その後、②継続した事例検討会でフォローアップする教育プログラムを開発する。教育プログラムの前後で、介護・看護職の排泄ケアに関する知識と態度の評価に加え排泄ケア実践に関する評価も実施し、プログラムの効果を明らかにする予定である。
昨年度作成した評価指標となる態度・知識・排泄ケアの実践の測定項目を使用して、回復期リハビリテーション病院で働く看護師を対象に調査を実施した。態度に関する測定項目を10項目作成したが、天井効果が認められ4項目のみで主成分分析を行い1成分として分析に用いた。個別の排泄ケア実施との関連は認められ態度を測定するために有用であると考えるが、再度、内容を再検討する必要がある。排泄ケアの実践の評価項目に関しては、21項目作成し、天井効果のみられた6項目を除外し因子分析を行った。「アセスメントに基づくケア」、「排尿日誌の活用」、「高齢者の思いを尊重したケア」の3因子が抽出され、本研究に活用できることが確認された。
教育教材作成のために、えひめ排泄ケア研究会で実施している事例検討会で検討した43事例について、分析を行った。その結果、看護・介護職が対応困難と考える原因は、頻尿が15例と最も多く、その他の排尿に関する問題は夜間多尿や排出障害があがっていた。排便に関しても、便秘（7例）、水様便の便失禁（5例）、頻回な便意（3例）と相談内容の多くを占めた。さらに、認知機能の低下によって生じる放尿、排泄介助拒否、弄便や、身体機能の低下によるトイレでの座位姿勢が取れないこと等の相談がみられた。この結果に基づき、典型的な事例を作成し、事例のアセスメントと援助方法、評価項目を基礎知識と関連付けて理解できるようなマニュアルを作成中である。 -
高齢者入所施設における効果的な排尿誘導プログラムの開発と有用性の検証
2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
中村 五月, 陶山 啓子, 久保田 正和, 田中 久美子
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配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）
本研究の目的は、施設高齢者に対する効果的な排尿誘導プログラムを作成することであり、機能性尿失禁を有する高齢者に作成した排尿誘導プログラムを実施し有用性を検証することである。文献レビューの結果では、日本の看護・介護実践の現場において、①看護職・介護職に対する尿失禁の治療やケアに対する教育的介入の必要性、②①の専門的な知識に基づいた看護・介護協働体制による排尿誘導の実施、③高齢者の心理的負担の軽減に考慮する必要性を確認したことから、これらの枠組みを活用した「排尿誘導プログラム（案）」を作成した。さらに、詳細な内容について検討のため予備調査を実施した結果、日常的に尿の性状の観察は実施していたが、下部尿路症状を把握するために必要な残尿量のチェックや尿量の測定は実施している割合が高くないことが明らかになった。介入前の下部尿路症状のアセスメントの必要性や具体的な方法の説明は不可欠だと考えた。現在、「排尿誘導プログラム」のアウトカム指標および測定ツールを検討している段階である。アウトカム指標および測定ツール決定後、作成した排尿誘導プログラムについては、排尿ケアの専門家や実践者からの意見を聴取し、可能な限りわかりやすく使いやすいものになるよう工夫する。また、プログラムを確実に実施してもらえるようにパンフレットも作成する予定である。2019年度から介入を開始できるよう、倫理審査申請およびフィールドの確保など準備を進めることを計画している。
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高齢者排尿誘導ガイドライン（日本モデル）の開発と多職種間有効活用の検討
2017年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
佐藤 和佳子, 泉 キヨ子, 坂本 祐子, 中村 五月, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 川口 寛介, 阿部 桃子, 上山 真美
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配分額：14690000円 （ 直接経費：11300000円 、 間接経費：3390000円 ）
本研究は2011年度より開発に着手している「高齢者排尿誘導ガイドライン(草案)」について、Minds診療ガイドライン作成の手引き2014に則り、日本国内において多職種間(医師・看護・介護・リハビリテーション専門職)で有効活用できる、高齢者排尿誘導ガイドライン(日本モデル)の完成を目的とする。
平成29年度は、高齢者排尿誘導ガイドラインの「スコープ」（案）を作成した。作成に当たり、試案として作成しているCQと、文献検索のキーワードの妥当性、追加文献の検索手順の検討を行った。同時に、研究代表者、研究分担者は、Mindsガイドライン2014に習熟するために、公益財団法人日本医療評価機構が主催するガイドライン作成者のための研修会に全員が参加し知識の標準化を図った。
次に、Mindsガイドラインの2007から2014で変更されている「スコープ」、「重要臨床課題」と「Clinical Question:以下CQ」の設定について、検討を行った。
結論として、高齢者排尿誘導ガイドラインの「スコープ」における①目的、②トピック、③想定される利用者・利用施設、③既存ガイドラインとの関係、④重要臨床課題の吟味、「クリニカルクエスション」の洗練、「キーワード」の設定、「網羅的文献検討」について、７つのCQを作成し検討し、スコープの試案を作成した。 -
在宅要介護高齢者の排泄障害の介入時期に基づいた援助プログラムの有効性
2014年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
田中 久美子, 陶山 啓子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 辻 真美
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配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）
尿失禁を有する在宅要介護高齢者がおむつを使用しはじめた以降、家族介護者の排泄介助に関する困難感は9つに分類された。家族介護者は、「夜間の尿漏れ」「失禁の後始末」「トイレ回数の多さ」に困難を感じており、これらは高齢者の排尿状態に起因すると考えられた。また、「自分流の見様見真似で試行錯誤」「介助時の身体的負担」などにも困難を感じており、介護者の知識不足に起因するものと推察された。看護職は、高齢者の排尿状態と家族介護者の知識や技術をアセスメントしたうえで適切な介助方法を指導することが重要であると考えられた。
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排泄障害のある認知症高齢者の潜在能力を活用した排泄行動援助プログラムの有効性
2014年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
陶山 啓子, 田中 久美子, 中村 五月, 小岡 亜希子
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配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
高齢者施設に入所する認知症高齢者が自発的に行う排泄行動は、「転倒のリスクがあるが、一人でトイレに行こうとする行動」の頻度が高く認められた。夜間、頻回にトイレに行こうとする行動がみられる高齢者の排泄状態を排尿日誌で調査した。その結果、1回の排尿量は正常であり、残尿もほとんど認められなかったことから、尿意に基づく行動であることが推察された。夜間頻尿の原因は、夜間多尿であり、夜間多尿に対する援助の必要性が示唆された。
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高齢者入所施設で排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールの作成
2014年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
中村 五月, 陶山 啓子, 田中 久美子, 小岡 亜希子
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配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）
施設入所高齢者の膀胱機能評価や排尿誘導法の実態，そして，排尿誘導法を決定する際の援助者の根拠や判断について明らかにした．高齢者施設で排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールの作成を試みた．誘導方法とN-ADL ，VI，尿意の訴えに関連が認められ，定時誘導から随時誘導への変更時は，N-ADLやVIから高齢者の潜在能力を評価する必要がある．高齢者の排尿状態の変化が停滞する時期の支援が重要であった．援助者は，初めは手探りで排尿記録をつけていた．しかし，排尿記録からかかわりのポイントが明確になると，自信をもち各々の判断をケアに反映していた．本研究は，排尿アセスメント指標を抽出するにとどまった．
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睡眠時間及び睡眠の質と血圧及び動脈硬化との関連に関する疫学研究
2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 若手研究(B)
江口 依里, 谷川 武, 斉藤 功, 丸山 広達, 大澤 春彦, 大沼 裕, 加藤 匡宏, 川村 良一, 岸田 太郎, 菅原 卓也, 陶山 啓子, 高田 康徳, 逸見 幾代, 櫻井 進, 淡野 桜子, 山内 加奈子, 友岡 清秀, 西岡 信治, 三好 規子, 木下 徹, 加藤 弘正, 櫃本 真聿, 古川 慎哉, 川崎 由理, 森 浩実, 樋口 加奈
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配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
2009-12年に愛媛県東温市にて住民健診を受診した30-79歳の男女2,033人を対象に①睡眠の質、②睡眠呼吸障害、と就寝時、起床時及び健診時の血圧との関連、③睡眠呼吸障害と高血圧が頸動脈硬化所見に及ぼす影響について検討しました。その結果、①睡眠の質が低下している者では起床時の血圧変動が大きいこと、②睡眠呼吸障害が重症であるほど、起床時の血圧上昇の程度が高く、起床時と就寝時の血圧差が大きくなること、一方で、③就寝時及び健診時高血圧が、頚動脈壁肥厚と関連しており、特に重度の睡眠呼吸障害と就寝時の高血圧を併せ持っている場合、頚動脈壁肥厚の割合が高まる可能性が明らかになりました。
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在宅要介護高齢者の排泄機能と介護力のアセスメントに基づく援助方法
2011年 - 2013年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
田中 久美子, 人見 裕江, 陶山 啓子, 中村 五月, 小岡 亜希子
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配分額：3640000円 （ 直接経費：2800000円 、 間接経費：840000円 ）
尿失禁を有する在宅要介護高齢者の排尿状態と排尿方法、及び家族介護者の介護状況を把握し、排尿方法に関連する要因を明らかにした。高齢者側の要因では「トイレとおむつの併用」の者は「おむつのみ」の者にくらべ、尿意がある者、移動・移乗に伴う一連の動作の自立度が高い者、トイレを認識し正しく使用できる者の割合が有意に高かった。介護者側の要因では有意な関連は認められなかった。
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介護施設入所高齢者の排泄障害に対する排泄行動援助プログラムの有効性
2008年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
陶山 啓子, 形上 五月, 小岡 亜希子
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配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）
施設高齢者の排泄障害の特徴を明らかにするとともに、排泄障害の原因に応じた援助プログラムを実施し、その有効性を検証した。尿失禁は、膀胱機能の低下ではなく、自発的に尿意が訴えられないことが関連していた。尿意を訴えず失禁しており、膀胱機能が維持されている対象者に、尿意を定期的に確認し尿意に基づいたトイレ誘導を実施した結果、尿意の伝達が可能になり失禁が減少した。また、泥状や水様の便を失禁している対象者には、下剤の内服量を減量した結果、便が有形になり便失禁は消失した。
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介護老人保健施設入所者の排便障害に対する看護ケアプログラムの開発
2005年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
陶山 啓子, 加藤 基子, 赤松 公子
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配分額：1900000円 （ 直接経費：1900000円 ）
1.排便障害の要因を分析し,排便を促進する看護ケアプログラムの作成
介護老人保健施設入所者で,下剤を内服し泥状便などの軟化した便を排出している高齢者を対象に,排便パターンを把握することとその排便パターンに影響する要因を明らかにした。対象者は41名。
その結果,下剤を調整し便の性状を有形に調整すること必要性が示唆された。さらに,便意がないこと座位保持能力が低いことによって,トイレでの排泄が行われていなかった。以上のことから,以下の看護ケアプログラムを作成した。排便状態,便意の有無自発的な腹圧の有無座位保持能力等のアセスメントに基づき,「食後のトイレ誘導」,「腹圧の促進」,そして「座位保持の安定」を行うこととした。また,便の移送を促進するために,「食物繊維の摂取」,「温罨法」,「腹部マッサージ」を実施した。排便障害のアセスメント期間,援助実施期間はそれぞれ4週間とした。
2.看護ケアプログラムの効果の検証
介護施設で生活する高齢者を対象に作成した看護ケアプログラムの効果を検証するために,介護老人保健施設入所者で,下剤を服用し下痢や便失禁がみられる高齢者で,座位保持が可能な者5名にプログラムを実施した。
その結果,アセスメント期間中,いずれの対象者も便失禁の状態で,オムツを使用していた。頻度は少ないが自発的に便意を訴えトイレに座る機会がある者が2名,全く座っていない者が3名であった。援助を実施した結果,トイレでの排便回数は全員が増加した。1名は,ほとんどトイレでの排便が可能になった。オムツへの失禁回数が減少した者が,2名であった。排便を目的とする座薬の使用回数が減少した者が,2名であった。便意や排便感覚の表出回数は全員が増加し,座位保持能力は4名に向上が認められた。さらに,自発的な発語がほとんど見られない高齢者に,排便に対する爽快感や満足感を表出する言動が確認できた。 -
介護の価値"Gain"に関する日本、中国およびカナダの国際比較研究
2000年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
野本 ひさ, 乗松 貞子, 陶山 啓子, 河野 保子, 清水 みどり, 中島 紀子, 小野坂 仁美
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配分額：2300000円 （ 直接経費：2300000円 ）
日本、中国、米国における家族介護の実態の解明と介護の価値を介護の肯定的側面から検討することを目的に調査研究を行った。調査対象者は、日本、中国、米国に在住し、在宅で介護を受けている高齢者とその家族介護者215組である。調査は、介護実態(介護者の属性、高齢者の属性、介護状況、介護者の健康状況など)と心理・社会的状態(家族機能、介護肯定感、介護対処行動、生活満足感)について、倫理的な配慮を踏まえながら質問紙を用いて行った。
調査の結果、家族介護者の性別は、日本、中国、米国ともに女性が中心であるが、中国では男性介護者の存在も他国より多かった。家族人数も中国が他国より多く、中国では他国よりも良好な家族状況が認められた。介護を受ける高齢者の年齢は米国が最も高く、介護者年齢も高齢であった。高齢者の身体状況は日本が最も悪く、介護期間も長期であり、介護者の健康状況も3国中最も悪かった。介護者の対処行動は、中国と米国が問題解決的対処を中心に行っており、日本は、接近・認知的対処と問題解決的対処を行っていた。介護者の生活満足感は各国の介護者ともに介護の経験後概ね低下するが、介護前後で生活満足感が低下しない者も存在した。介護経験による生活満足感の変化に影響を与える要因は、日本の介護者では自分の時間の有無、中国の介護者では自分の時間の有無と介護肯定感であった。
これらの結果より、中国では介護が社会化する以前の状態であり、家族機能を有効に活用した介護が行われていることが判明し、日本、米国では重介護化の問題性が明らかになった。また日本では、介護上の諸困難に取り組む態度として、合理的な問題解決的対処のほかに、思う・考えるといった認知的な対処で介護を乗り越えていこうとする特徴が明らかになり、介護のプロセスの中で生じるささやかな喜びや慈しみの中で得た力を、介護に活用していることが判明した。このような介護上から得る利得が、介護者の生活満足感を上昇させていることも明らかになっており、介護者のQOLを向上させるための示唆を得た。
※なお、研究計画の段階で欧米の調査地をカナダに設定していたが、国際情勢その他諸般の事情により米国に変更した。 -
QOLと自己効力感との関連性からみた家族サポートモデルの構築
1999年 - 2000年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
河野 保子, 野本 ひさ, 乗松 貞子, 陶山 啓子, 清水 みどり, 小野坂 仁美
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配分額：2500000円 （ 直接経費：2500000円 ）
目的:在宅要介護高齢者を介護している家族のQOL及び自己効力感を明らかにし、介護・生活状況との関連性で分析・検討する。さらに高齢者介護のサポートモデルを構築する。
方法:対象は愛媛県内に在住し、家庭で生活する要介護高齢者と主介護者の191組である(離島・山間部45組、中農村部50組、都市部96組)。調査内容は、要介護高齢者には属性、健康状態、ADL、LSIK、要介護度を調べ、主介護者は属性、健康状態、家族機能、介護年数、介護時間、公的サポート、介護前後の生活満足度(VAS),自己効力感等について調査した。調査は在宅での聞き取り調査を実施した。面接所要時間は約50分。
解析方法:分割表の独立性の検定にはχ^2検定を用い、数値データは一要因の分散分析、及びピアソンの相関係数を用いた。
結果及び考察:1.主介護者は3地域とも圧倒的に女性が多く、離島・山間部は嫁が最も多かったが、中農村部、都市部は配偶者が最も多かった。2.離島・山間部は要介護4、中農村部は要介護1、都市部は要介護5が最も多かった。3.サービス利用状況は、離島・山間部でディサービス、ショートステイが最も多く、中農村部はディサービス、都市部はホームヘルプ、訪問看護ステーション、ディサービスが最も多く利用されていた。4.主介護者の生活満足度は、3地域とも介護前より後の方が低下していた。しかし上昇、維持している者も約30%いた。5.主介護者の自己効力感の構成概念は、第1因子;「介護の継続意思」、第2因子;「介護状況に対する自己調節」、第3因子;「介護に関する情報活用」が確認された。6.主介護者の生活満足度、自己効力感、家族機能の三者間には連鎖の輪が存在した。7.主介護者の生活満足度、自己効力感に関連する要因は、主介護者の健康レベル、家族構成員数であった。これらのことから、地域に特有な家族ニーズや主介護者の心身の状況を踏まえた介護サポートの必要性が示唆された。 -
家族介護者の高齢者介護におけるストレス対処行動と燃えつきの軽減効果
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在宅ケアにおける介護者の高齢化の問題性に関する研究
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