2025/04/04 更新

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ナカイ トシキ
中井 俊樹
Nakai Toshiki
所属
教育・学生支援機構 教育企画室 教授
職名
教授
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学位

  • 修士(学術) ( 名古屋大学 )

研究分野

  • 人文・社会 / 教育社会学

  • 人文・社会 / 教育学

  • 人文・社会 / 教育工学

学歴

  • 名古屋大学   大学院国際開発研究科博士課程

    1997年4月 - 1998年3月

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    国名: 日本国

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  • 名古屋大学   大学院国際開発研究科修士課程

    1995年4月 - 1997年3月

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  • 東京大学   教育学部

    1988年4月 - 1992年3月

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経歴

  • 愛媛大学   教育・学生支援機構   教授

    2015年4月 - 現在

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  • 名古屋大学   高等教育研究センター   准教授

    2007年4月 - 2015年3月

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  • 名古屋大学   高等教育研究センター   助教授

    2003年1月 - 2007年3月

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  • 名古屋大学   高等教育研究センター   講師

    2000年4月 - 2002年12月

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  • 名古屋大学   高等教育研究センター   助手

    1998年4月 - 2000年3月

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所属学協会

論文

  • 専門職教育の本質と教育方法 招待

    中井俊樹, 上月翔太

    臨床老年看護   31 ( 1 )   48 - 54   2024年2月

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  • カリキュラム改善に活用されるIR 招待

    中井俊樹

    IDE現代の高等教育   ( 649 )   27 - 31   2023年4月

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  • 授業を研究対象とするSoTLにおける倫理を考える 査読

    井上史子, 中井俊樹, 家島明彦, 大串晃弘, 安岡高志

    大学教育学会誌   44 ( 2 )   130 - 135   2022年12月

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    記述言語:日本語  

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  • 組織開発に向けた大学職員の研修 招待

    中井俊樹

    IDE現代の高等教育   ( 646 )   39 - 42   2022年12月

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  • 大学教員の教育の自由 招待

    中井俊樹

    大学教育学会誌   44 ( 1 )   1 - 1   2022年6月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 大学のIR担当者養成研修の成果と課題—研修転移に着目して— 査読

    竹中 喜一, 中井 俊樹

    高等教育開発   1   37 - 45   2022年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本高等教育開発協会  

    本稿の目的は、大学のIR担当者養成研修の受講者を対象として、どのような研修転移がみられたか、もしみられないのであれば何が研修転移の課題であるか、の2点を明らかにすることである。愛媛大学が主催して行った「IRer養成講座」の受講者を対象に行った質問紙調査の結果を分析し、提案や情報発信、分析への活用、計画の立案といった行動変容や、組織的なIRの推進に関する業績向上があったことが明らかになった。ただし、受講者の記述内容には、行動変容の前段階と受け取られるものも散見されており、追跡調査の余地を残した。また、受講者あるいは受講者の職場の状況に課題があり、研修転移に至らない場合もあることが示唆された。

    DOI: 10.57294/jaed.1.0_37

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  • 初年次教育科目における遠隔授業実施支援の取り組み―「新入生セミナーA」オンラインコンテンツの提供 査読

    村田晋也, 仲道雅輝, 竹中喜一, 中井俊樹, 小林直人

    大学教育実践ジャーナル   ( 19 )   141 - 146   2021年3月

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  • 遠隔実施による新任教員研修の成果と課題―愛媛大学授業デザインワークショップにおける実践をもとに 査読

    竹中喜一, 仲道雅輝, 村田晋也, 中井俊樹, 小林直人

    大学教育実践ジャーナル   ( 19 )   165 - 172   2021年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛媛大学教育・学生支援機構  

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    その他リンク: https://opac1.lib.ehime-u.ac.jp/iyokan/TD30312981

  • 高等教育機関の教員の役割と教育の倫理—The Roles of Teachers and Ethics of Teaching in Higher Education

    中井 俊樹

    看護教育研究学会誌 = Journal of Academy of Nursing Education Research / 看護教育研究学会編集委員会 編   13 ( 2 )   61 - 67   2021年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:看護教育研究学会  

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  • 【教育力を磨く】業務を通した指導の質を高める

    中井 俊樹

    臨床老年看護   27 ( 6 )   59 - 65   2020年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日総研出版  

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  • 高等教育学を専門とする教員は何をすべきなのか (特集 高等教育研究の現状とセンターの役割)

    中井 俊樹, NAKAI Toshiki

    名古屋高等教育研究   ( 19 )   49 - 59   2019年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    近年、高等教育学を専門とする教員(以下、高等教育学教員)は急速に増加しているが、期待される役割は変化している。本稿では、ボイヤーのスカラーシップ論を用いて高等教育学教員は何をすべきなのかを検討し課題を整理することを目的とする。高等教育学教員は、ボイヤーの提示した発見、統合、応用、教育からなる4つの機能に対応する形で幅広い活動に関与している。一方で、高等教育学教員の中には活動に葛藤を感じながら職務を進めている者がいる。一つは、高等教育学教員自身が行いたいことと所属する機関や学会が期待することによる葛藤である。また、実務家として雇用されているのに、研究者として評価されるという職責と評価の不一致がもたらす葛藤もある。高等教育学教員の専門性を向上させるには、所属機関と所属学会は高等教育学教員の幅広い活動を認めて支援していく必要があろう。また、高等教育学教員自身も、幅広い活動の相互の関連性を理解した上で、自立した専門職として自身が重要だと考える活動に従事する姿勢を持つことが重要であろう。The role of professors in higher education research has changed in the past twenty years, and the parameters of traditional scholarship need to be broadened and redefined. This paper examines the professors' activities using the Boyer's model of scholarship. The professors actually engage in wide ranges of activities related to discovery, integration, application, and teaching which are four types of scholarship proposed by Boyer. However, many professors have experienced conflicts between what they would like to do and what their institutions and associations expect them to do when they engage in these activities. In addition, conflict arises from the fact that although they are hired as practitioners of their discipline, they are often evaluated based on traditional research outcomes. To improve scholarship, the institutions and associations connected with the professors should recognize, evaluate, and support them in a wide range of activities. In addition, the professors should understand the connections between their activities and scholarship and take part in activities that increase their standing as independent professionals.

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  • 初期キャリア教員の教育支援 (若手からみた「大学改革」)

    中井 俊樹

    IDE : 現代の高等教育   ( 603 )   39 - 43   2018年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:IDE大学協会  

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  • 大学教育における発問の活用可能性の探究 : 発問の機能的整理を通じた研究課題の明確化

    寺田 佳孝, 中井 俊樹, 中島 英博, NAKAI Toshiki, 中島 英博, NAKAJIMA Hidehiro

    名古屋高等教育研究   ( 18 )   117 - 132   2018年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    本稿は、日本の大学教育における効果的な発問のあり方についての研究課題を明確化するための予備作業として、(1)小中学校を中心とする日本の発問研究に関する代表的な著書と、(2)北米の大学における代表的な発問ガイドの内容を検討する。その結論は、以下の通りである。第1に、日本の発問研究は、教育方法学や教科教育学の領域で相当の蓄積が認められた。そこでは明治期以来の発問の歴史的傾向、あるいは機能に応じた実態整理がなされてきた。他方、本稿が検討した発問研究の著書は、教室における発問の実態が扱われていない等の課題を抱えていた。第2に、大学教育に関しては、北米の大学の教授学習センターを中心に、効果的な発問技法を新任教員に提供する取り組みが多数見られた。その一方で、本稿で検討した発問ガイドは、発問についての一般的な指針を示すにとどまり、教材研究や教材を通した問いの準備については、ほとんど扱われてないことが明らかとなった。This paper examines 1) research on questioning in Japan, focusing on elementary and junior high schools and 2) research on questioning in North American universities as preliminary work to examine effective questioning methods in university education in Japan. The results are as follows. First, considerable research has been conducted on questioning in Japan in domains of educational technology and subject pedagogy studies. Therefore, documentation of actual conditions corresponding to historical trends and functions of questioning since the Meiji period has been conducted. On the other hand, that these research issues and interests are entirely concentrated in elementary school education and that actual conditions associated with questioning in classrooms have not been identified are future challenges. Second, regarding university education, many initiatives to provide new teachers effective questioning techniques have been observed, especially in teacher learning centers in North American universities. On the other hand, however, most techniques remain general guidelines; with respect to teaching materials and preparing questions based on materials, questioning techniques have hardly been incorporated.

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  • 【効果的なプレゼン・講義力を身につける!】学習者に問いかける「発問」を効果的に活用した教え方

    中井 俊樹

    臨床老年看護   24 ( 5 )   47 - 52   2017年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日総研出版  

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  • 開催校企画シンポジウム 学生の学び方を変えるアクティブラーニング

    中井 俊樹

    大学教育学会誌 = Journal of Japan Association for College and University Education   39 ( 1 )   17 - 20   2017年5月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学教育学会  

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  • 映画『ビリギャル』を活用した大学職員の能力開発に向けた集合研修

    小林 忠資, 中井 俊樹

    大学教育実践ジャーナル = Journal of faculty and staff development in higher education   ( 15 )   67 - 73   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛媛大学教育・学生支援機構  

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  • 教授法としてのアクティブラーニング (アクティブ・ラーニング)

    中井 俊樹

    IDE : 現代の高等教育   ( 582 )   17 - 20   2016年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:IDE大学協会  

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  • 大学における新任教員対象のメンタリングプログラムの効果

    中井 俊樹, 中井 俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 15 )   339 - 354   2015年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.15.339

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  • FD・SD教材の開発による実践的知識の共有 (シンポジウム「大学改革につながる実践的知識の共有」)

    中井 俊樹

    大学教育学会誌 = Journal of the Liberal and General Education Society of Japan   36 ( 2 )   9 - 12   2014年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学教育学会  

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  • 大学における映画を活用した授業の特徴 : 国内外の授業実践論文の比較分析

    小林 忠資, 寺田 佳孝, 中井 俊樹, 中井 俊樹, 寺田 佳孝, 小林 忠資

    名古屋高等教育研究   ( 14 )   177 - 194   2014年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.14.177

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  • 教学マネジメントにおける大学職員の役割 (特集 大学教育のマネジメントと革新)

    中井 俊樹

    高等教育研究   17   95 - 112   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本高等教育学会  

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  • 教務の実践知をどのように共有するか (特集 大学職員の職務遂行能力開発)

    中井 俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 13 )   25 - 36   2013年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.13.25

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  • 大学教育改革におけるリーダーシップの主体 : オーストラリアの公募型プログラムの事例 (特集 大学教育改革のためのリーダーシップの形成)

    中井 俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 12 )   95 - 109   2012年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.12.95

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  • 学士課程の学生に研究体験は必要か-国際的動向と論点整理

    中井俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 11 )   171 - 190   2011年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.11.171

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  • 英語による授業のノウハウの明示化 (特集 大学教育における英語について考える)

    中井 俊樹, NAKAI Toshiki

    名古屋高等教育研究   ( 9 )   77 - 89   2009年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.9.77

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  • ICT活用授業を推進するFD教材--冊子によるノウハウ共有の有効性

    中井 俊樹, 中島 英博

    大学教育学会誌   30 ( 2 )   136 - 141   2008年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学教育学会  

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  • ICTを活用した実践的大学教授法の明示化の試み-『ティップス先生からの7つの提案』の事例

    中井 俊樹, 中島 英博

    日本教育工学会論文誌   31 ( 4 )   31 - 40   2008年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育工学会  

    多くの教員が大学の授業においてICTを日常的に利用する段階へ移行しつつあるが,どのようにICTを活用して授業の質を高めたらよいのかといった具体的かつ実践的な教授法について,多くの大学教員が容易に利用できる形でまとめられたものは未だ少ない.『ティップス先生からの7つの提案<IT活用授業編>』は,大学において電子メール,電子掲示板,ウェブサイトを活用した教授法を明示化し大学教員の問で広く共有するための冊子として開発された.その開発プロセスと冊子に対する反響から次のことが示唆された.まず,同冊子では,ICTを活用した授業の実践手法が,学生の授業に対する主体的な参加を促す7つの指針に分類・整理された.さらに,同冊子は,大学教員に現場で活用されており,ファカルティ・ディベロップメントのための教材やICTを活用する授業の普及に資する冊子になる可能性をもつ.

    DOI: 10.15077/jjet.KJ00004964319

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  • 教務部門が求める教務担当職員像--教務部門事務責任者への全国調査結果

    上西 浩司, 中井 俊樹, 齋藤 芳子

    大学行政管理学会誌   ( 12 )   179 - 186   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学行政管理学会  

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  • アメリカの専門職団体が描く学生担当職員像-学生担当職のための優れた実践の原則

    中井俊樹, 齋藤芳子

    名古屋高等教育研究   7 ( 7 )   169 - 185   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.7.169

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  • 国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題

    小湊 卓夫, 中井 俊樹

    大学評価・学位研究 = RESEARCH ON ACADEMIC DEGREES AND UNIVERSITY EVALUATION   ( 4 )   19 - 34   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:独立行政法人 大学評価・学位授与機構  

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  • 大学教育の質的向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係『ティップス先生からの7つの提案』を活用した教授学習支援

    中井 俊樹

    大学評価・学位研究 = RESEARCH ON ACADEMIC DEGREES AND UNIVERSITY EVALUATION   ( 4 )   3 - 16   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:独立行政法人 大学評価・学位授与機構  

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  • 大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察-Diamondのモデルとその適用事例を中心に

    鳥居朋子, 夏目達也, 近田政博, 中井俊樹

    高等教育研究   10   217 - 235   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本高等教育学会  

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  • 大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発

    近田政博, 戸田山和久, 夏目達也, 中井俊樹, 鳥居朋子

    名古屋高等教育研究   7 ( 7 )   125 - 145   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.7.125

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/2237/7723

  • 大学教育の質を総合的に向上させる研修教材の評価 (特集:FD(ファカルティ・ディベロップメント):大学教員の教育方法の改善への取り組み)

    中井 俊樹, 齋藤 芳子

    メディア教育研究   4 ( 1 )   31 - 40   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メディア教育開発センター  

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  • クラス規模は授業にどのような影響を与えるのか (特集 多人数授業を効果的に行うための戦略)

    中井 俊樹, NAKAI Toshiki

    名古屋高等教育研究   ( 6 )   5 - 19   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.6.5

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  • 名古屋大学の教育の質向上に有効な教員・学生・大学組織の実践手法:『優れた授業実践のための7つの原則』のチェックリストを用いた調査

    中井俊樹, 中島英博, 近田政博

    名古屋高等教育研究   6 ( 6 )   77 - 92   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.6.77

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  • FD を持続的に革新するベンチマーキング手法の事始め

    池田 輝政, 神保 啓子, 中井 俊樹, 青山 佳代

    大学論集   37   115 - 130   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学  

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  • 優れた授業実践のための7つの原則とその実践手法

    中井俊樹, 中島英博

    名古屋高等教育研究   ( 5 )   283 - 299   2005年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.5.283

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  • 優れた授業実践のための7つの原則に基づく学生用・教員用・大学用チェックリスト

    中井俊樹, 中島英博

    大学教育研究ジャーナル   2 ( 2 )   71 - 80   2005年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:徳島大学  

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  • イギリスの法人計画における国家と大学の関係

    横山 恵子, 中井 俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 4 )   73 - 89   2004年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    DOI: 10.18999/njhe.4.73

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  • 「ゴーイングシラバス」を通して見える新しい授業空間--授業マネジメントツールの開発と教育改善効果

    中島 英博, 中井 俊樹, 近田 政博

    名古屋高等教育研究   3 ( 3 )   67 - 81   2003年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.3.67

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  • 「授業づくり」のFDプログラム開発を目指して

    池田 輝政, 井出 弘人, 中井 俊樹

    高等教育ジャーナル   10   21 - 29   2002年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:北海道大学  

    DOI: 10.14943/J.HighEdu.10.21

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  • パラダイム転換:ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生

    Mulready Pamela, 中井 俊樹, 池田 輝政

    名古屋高等教育研究   ( 2 )   113 - 129   2002年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    英文: Scaling the Paradigm: The creation of an online learning community at Deakin (http://ir.nul.nagoya-u.ac.jp/jspui/handle/2237/16559)

    DOI: 10.18999/njhe.2.113

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  • コスト効果分析手法に基づく授業研究法の開発研究

    池田 輝政, 近田 政博, 中井 俊樹, 井手 弘人

    名古屋高等教育研究   ( 1 )   45 - 65   2001年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    DOI: 10.18999/njhe.1.45

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  • クラス規模が授業評価に与える影響に関する一考察 : 名古屋大学の事例分析

    中井 俊樹, 馬越 徹

    大学論集   30   109 - 123   2000年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学  

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  • フィリピンにおける私立高等教育機関 (教育制度研究情報) -- (教育制度国外最前線情報)

    中井 俊樹

    教育制度学研究   ( 7 )   204 - 208   2000年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育制度学会  

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書籍等出版物

  • 多文化ファシリテーション : 多様性を活かして学び合う教育実践

    秋庭, 裕子, 米澤, 由香子(編) 太田 浩 (著), マイケル・ゴー (著), 中井 俊樹 (著), 川平 英里 (著), 平井 達也 (著), 近藤 祐一 (著)

    明石書店  2023年11月  ( ISBN:9784750356655

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    総ページ数:189p   記述言語:日本語  

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  • 学習成果の評価

    竹中, 喜一, 上月, 翔太, 中井, 俊樹, 中島, 英博

    玉川大学出版部  2023年10月  ( ISBN:9784472406256

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    総ページ数:xiv, 181p   記述言語:日本語  

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  • 看護現場で使える教育学の理論と技法 第2版

    中井, 俊樹

    メディカ出版  2023年9月  ( ISBN:9784840482066

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    総ページ数:159p   記述言語:日本語  

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  • 大学の教務Q&A 第2版

    中井, 俊樹, 宮林, 常崇

    玉川大学出版部  2023年8月  ( ISBN:9784472406294

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    総ページ数:177p   記述言語:日本語  

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  • カリキュラムの編成

    中井, 俊樹, 上月, 翔太, 橋本, 規孝

    玉川大学出版部  2022年8月  ( ISBN:9784472406249

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    総ページ数:xiv, 173p   記述言語:日本語  

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  • カリキュラム開発支援

    中井俊樹, 上月翔太, 竹中喜一, 桑木康宏( 担当: 共著)

    日本高等教育開発協会  2022年6月 

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  • 大学の学習支援Q&A

    清水, 栄子, 中井, 俊樹

    玉川大学出版部  2022年6月  ( ISBN:9784472406232

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    総ページ数:173p   記述言語:日本語  

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  • 看護のための教育学 第2版

    中井 俊樹, 小林 忠資, 寺田, 佳孝, 嶋崎, 和代, 原田, 健太郎, 都島, 梨紗, 上月, 翔太

    医学書院  2022年1月  ( ISBN:4260048848

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    総ページ数:138   記述言語:日本語  

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  • 大学教育と学生支援

    中井, 俊樹

    玉川大学出版部  2021年5月  ( ISBN:9784472405525

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    総ページ数:vii, 195p   記述言語:日本語  

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  • 大学職員の能力開発

    竹中, 喜一, 中井, 俊樹

    玉川大学出版部  2021年2月  ( ISBN:9784472405549

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    総ページ数:viii, 181p   記述言語:日本語  

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  • 教育と学習の原理

    中井, 俊樹, 森, 千鶴

    医学書院  2020年9月  ( ISBN:9784260042628

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    総ページ数:xvi, 197p   記述言語:日本語  

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  • 大学業務の実践方法

    中井, 俊樹, 宮林, 常崇

    玉川大学出版部  2019年10月  ( ISBN:9784472405532

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    総ページ数:vii, 176p   記述言語:日本語  

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  • 大学の組織と運営

    中井 俊樹

    玉川大学出版部  2019年  ( ISBN:9784472405518

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    記述言語:日本語  

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  • 大学教学マネジメントの自立的構築-主体的学びへの大学創造20年史

    中井 俊樹( 担当: 分担執筆)

    2018年9月 

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  • 授業設計と教育評価 (看護教育実践シリーズ)

    中井 俊樹( 担当: 単著)

    医学書院  2018年3月  ( ISBN:4260035444

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    総ページ数:184  

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  • 学習評価(シリーズ大学の教授法)

    中井 俊樹( 担当: 分担執筆)

    2018年 

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  • 大学事典

    中井 俊樹( 担当: 分担執筆)

    2018年 

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  • 授業方法の基礎 (看護教育実践シリーズ)

    中井 俊樹( 担当: 単著)

    医学書院  2017年8月  ( ISBN:426003202X

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    総ページ数:200  

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  • 大学のFD Q&A (高等教育シリーズ 171)

    佐藤 浩章, 中井 俊樹, 小島 佐恵子, 城間 祥子, 杉谷 祐美子

    玉川大学出版部  2016年6月  ( ISBN:4472405202

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    総ページ数:212  

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  • アクティブラーニング (シリーズ 大学の教授法)

    中井 俊樹( 担当: 単著)

    玉川大学出版部  2015年12月  ( ISBN:4472405334

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    総ページ数:228  

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  • 看護のための教育学

    中井 俊樹( 担当: 単著)

    医学書院  2015年11月  ( ISBN:4260024388

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    総ページ数:129   記述言語:日本語  

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  • 大学の教員免許業務 Q&A (高等教育シリーズ)

    小野 勝士, 上西 浩司, 中井 俊樹, 村瀬 隆彦( 担当: 共編者(共編著者))

    玉川大学出版部  2014年10月  ( ISBN:4472404958

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    総ページ数:207  

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  • 看護現場で使える教育学の理論と技法: 個別指導や参加型研修に役立つ100のキーワード

    中井 俊樹, 中井 俊樹( 担当: 単著)

    メディカ出版  2014年7月  ( ISBN:4840449589

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    総ページ数:159  

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  • 大学のIR Q&A (高等教育シリーズ)

    中井俊樹, 鳥居朋子, 藤井都百( 担当: 共編者(共編著者))

    玉川大学出版部  2013年9月  ( ISBN:4472404737

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    総ページ数:212  

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  • 大学の教務Q&A (高等教育シリーズ)

    中井 俊樹, 上西 浩司( 担当: 共編者(共編著者))

    玉川大学出版部  2012年3月  ( ISBN:4472404567

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    総ページ数:184  

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  • 大学教員準備講座 (高等教育シリーズ)

    夏目 達也, 近田 政博, 中井 俊樹, 齋藤 芳子

    玉川大学出版部  2010年3月  ( ISBN:4472404001

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    総ページ数:221  

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  • Eight Principles for Linking Research and Teaching

    2010年 

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  • 大学生のための教室英語表現300 (英語で授業シリーズ)

    中井俊樹( 担当: 編集)

    アルク  2009年4月  ( ISBN:4757415702

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    総ページ数:90  

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  • *学生と変える大学教育-FDを楽しむという発想

    ナカニシヤ出版  2009年 

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  • 大学教員のための教室英語表現300 (英語で授業シリーズ)

    中井 俊樹( 担当: 編集)

    アルク  2008年12月  ( ISBN:4757415362

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    総ページ数:94  

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  • 「ベトナム初等教育における地域間格差」潮木守一編『ベトナムにおける初等教育の普遍化政策』

    明石書店  2008年 

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  • 「すぐれた教育実践のノウハウを学生・教員・職員が共有する」東北大学高等教育開発推進センター編『研究・教育のシナジーとFDの未来』

    東北大学出版会  2008年 

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  • Researching Japanese Higher Education 1998-2008

    2008年 

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  • 外から見たビジネススクール留学

    マナハウス  2005年 

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  • WebCTを効果的に活用する授業法

    東京電機大学出版部  2005年 

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  • 「フィリピンー私学依存型高等教育システムの戦略」馬越徹編『アジア・オセアニアの高等教育』

    玉川出版部  2004年 

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  • 『eーラーニングハンドブックーステップでつくるスマートな教材』(共著)

    マナハウス  2003年 

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  • [高等教育シリーズ] 成長するティップス先生 (高等教育シリーズ)

    池田 輝政, 戸田山 和久, 近田 政博, 中井 俊樹

    玉川大学出版部  2001年4月  ( ISBN:4472302578

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    総ページ数:192  

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  • ユネスコ『世界教育白書1996年』(共訳)

    東京書籍  1997年 

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  • UNESCO"World Education Report 1995"(Translation)

    Tokyo Shoseki  1997年 

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MISC

  • 大学のSD担当者養成研修における研修転移の効果と課題

    竹中 喜一, 中井 俊樹

    日本教育工学会研究報告集   2021 ( 2 )   53 - 58   2021年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育工学会  

    2017年4月以降,大学では知識・技能の習得ならびに能力・資質向上をさせるための研修(スタッフ・ディベロップメント: SD)が義務化されている.組織が研修を行う目的は,職場での行動変容や業績向上である.こうした研修転移を促すためのSD担当者養成研修を設計し,その実践について研修から約3ヶ月後に実施した質問紙調査により評価した.その結果,研修中に取り組んだ組織の人材育成ビジョンやSDの企画案作成が行動変容や業績向上を促している可能性が示唆された.一方で,職場の組織文化や受講者の担当業務といった課題が研修転移の阻害要因となっていることも明らかになった.

    DOI: 10.15077/jsetstudy.2021.2_53

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  • 特別記事 【対談】新任看護教員への支援-『看護教育実践シリーズ』の活用法

    中井 俊樹, 服部 律子

    看護教育   62 ( 6 )   548 - 553   2021年6月

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    出版者・発行元:株式会社医学書院  

    DOI: 10.11477/mf.1663201748

    CiNii Research

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  • 面談を通した学習支援

    中井 俊樹

    教育学術新聞   令和3年2月24日号   1   2021年

  • 【COVID-19(新型コロナウイルス感染症)対策 3〜5月の看護部院内研修・基礎教育はどうやって切り抜けた?】教育者が考えるべき新しい様式の授業や研修

    中井 俊樹, 上月 翔太

    看護人材育成   17 ( 3 )   2 - 5   2020年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日総研出版  

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  • 大学発 産業界行 シーズ(研究成果)探訪(vol.247)能力開発による教員の支援と教育の質向上

    中井 俊樹

    愛媛ジャーナル   32 ( 12 )   78 - 80   2019年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛媛ジャーナル  

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  • 座談会 看護の「教育」をより充実させるために

    近藤 麻理, 阿形 奈津子, 中井 俊樹

    看護教育 = The Japanese journal of nursing education   59 ( 8 )   710 - 716   2018年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:医学書院  

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  • アクティブラーニングの学習成果を評価する

    中井 俊樹, 服部 律子

    日本看護学教育学会誌   28 ( 学術集会講演集 )   96 - 96   2018年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:(一社)日本看護学教育学会  

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  • 第4回福山大学教育改革シンポジウム講演記録 アクティブラーニングという教授法

    中井 俊樹

    大学教育論叢 = Studies in higher education : bulletin of University Education Center, Fukuyama University   ( 4 )   139 - 146   2018年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福山大学大学教育センター  

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  • 【2015年度学習支援・教育開発センターFD講演会】アクティブラーニングを授業に取り込む : 実践の課題とIRとの接点 . 良心館ラーニングコモンズの利用から学習成果を探る

    中井 俊樹, 浜島 幸司, ナカイ トシキ, ハマジマ コウジ

    同志社大学学習支援・教育開発センター年報 = Doshisha University annual report of Center for Learning Support and Faculty Development   ( 7 )   157 - 190   2016年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:同志社大学学習支援・教育開発センター  

    第三部講演会講演録

    DOI: 10.14988/pa.2017.0000014562

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(12・最終回)自分の授業を改善する

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 13 )   1188 - 1194   2014年12月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(11)学生の多様性に配慮する

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 12 )   1104 - 1110   2014年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(10)学習成果を評価する

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 11 )   1004 - 1010   2014年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(9)授業時間外の学習を促す

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 10 )   924 - 929   2014年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(8)問題解決能力を育成する

    飯岡 由紀子, 中井 俊樹

    看護展望   39 ( 9 )   842 - 847   2014年8月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

    CiNii Books

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(7)看護技術の習得を支援する

    飯岡 由紀子, 中井 俊樹

    看護展望   39 ( 8 )   754 - 759   2014年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(6)授業の道具と環境に着目する

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 7 )   664 - 669   2014年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

    CiNii Books

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(5)協同学習を取り入れる

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 6 )   572 - 578   2014年5月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(4)学生を授業に巻き込む

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 5 )   486 - 491   2014年4月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(3)授業づくりの基本の型

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 4 )   392 - 397   2014年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(2)初回の授業を組み立てる

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   36 ( 3 )   308 - 313   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(1)学習を促進するシラバス

    中井 俊樹, 飯岡 由紀子

    看護展望   39 ( 1 )   70 - 76   2014年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:メヂカルフレンド社  

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  • 書評 山田礼子著『学士課程教育の質保証へむけて : 学生調査と初年次教育からみえてきたもの』

    中井 俊樹

    比較教育学研究 = Comparative education : bulletin of the Japan Comparative Education Society   ( 46 )   216 - 218   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本比較教育学会  

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  • 20aRC-5 名古屋大学における物理演示実験の開発と検討1(20aRC 物理教育,領域13(物理教育,物理学史,環境物理))

    安田 淳一郎, 三浦 裕一, 千代 勝実, 清水 利文, 夏目 達也, 近田 政博, 中井 俊樹, 齋藤 芳子, 森 昌弘

    日本物理学会講演概要集   65 ( 1 )   414 - 414   2010年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本物理学会  

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  • 20aRC-6 名古屋大学における物理演示実験の開発と検討2(20aRC 物理教育,領域13(物理教育,物理学史,環境物理))

    三浦 裕一, 千代 勝実, 清水 利文, 安田 淳一郎, 夏目 達也, 近田 政博, 中井 俊樹, 齋藤 芳子, 森 昌弘

    日本物理学会講演概要集   65 ( 1 )   414 - 414   2010年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本物理学会  

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  • 英語で教える秘訣

    中井 俊樹

    メタプティヒアカ : 名古屋大学大学院文学研究科教育研究推進室年報   3   3 - 12   2009年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学大学院文学研究科教育研究推進室  

    DOI: 10.18999/meta.3.3

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  • 教育実践における教員と職員の連携をどのように進めるか--米国の『強力な連携--学習に対する共有された責任』を事例として

    出口 博也, 中井 俊樹

    大学と教育   ( 46 )   49 - 60   2007年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東海高等教育研究所  

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  • 学びを支える教務学生担当職--『ティップス先生からの7つの提案』によるノウハウの共有 (特集 SD・FD)

    中井 俊樹

    大学と学生   ( 43 )   23 - 29   2007年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:時評社  

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  • 国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題

    小湊 卓夫, 中井 俊樹

    大学評価・学位研究   ( 5 )   17 - 34   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学評価・学位授与機構  

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  • 大学教育の質的向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係--『ティップス先生からの7つの提案』を活用した教授学習支援

    中井 俊樹

    大学評価・学位研究   ( 5 )   1 - 16   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大学評価・学位授与機構  

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  • 学びを支える教務学生担当職-『ティップス先生からの7つの提案』によるノウハウの共有

    中井 俊樹

    大学と学生   ( 43 )   23 - 29   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:時評社  

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  • 4.初等教育の質的向上とその手法に関する研究 : ベトナムでのアンケート調査の結果をもとに(IV-5部会 外国の教育(2),研究発表IV,日本教育社会学会第58回大会)

    潮木 守一, 野田 真里, 中井 俊樹, 金子 元久, 大塚 豊, 浜野 隆

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 58 )   319 - 324   2006年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

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  • ユニバーサル化直前の初等教育の直面する諸問題(3)(外国の教育事情)

    潮木 守一, 金子 元久, 大塚 豊, 浜野 隆, 野田 真里, 中井 俊樹

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 57 )   227 - 232   2005年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

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  • どのような条件のもとで学生はより学ぶのか (特集・学生の満足度を高める大学づくり)

    中井 俊樹

    大学と教育   ( 40 )   22 - 37   2005年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東海高等教育研究所  

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  • 名古屋大学教養教育の授業実践事例の分類

    中井俊樹, 中島英博, 東良介

    『ティップス先生からの7つの提案』の開発(特色GPシリーズ3)   103 - 130   2005年

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  • 学生がより学ぶための授業の方法

    「第1回ランチタイムFD」の実践記録(特色GPシリーズ2)   13 - 24   2005年

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  • ペンシルバニア大学におけるFD活動

    学生・教師の満足度を高めるためのFD組織化の方法論に関する調査研究(平成16・17年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))中間報告書(研究代表者:夏目達也)   3 - 13   2005年

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  • 『成長するティップス先生Ver1.2』の開発

    実践的大学教授法の開発を目指して-「成長するティップス先生」の記録 2004.08-2005.03(特色GPシリーズ2)   1 - 6   2005年

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  • 『ティップス先生からの7つの提案』の開発

    中井俊樹ほか

    『ティップス先生からの7つの提案』の開発(特色GPシリーズ3)   1 - 8   2005年

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  • 7つの原則に基づくウェブ活用授業の実践方法とその適用可能性

    中島英博, 岡田啓, 中井俊樹, 山里敬也

    『ティップス先生からの7つの提案』の開発(特色GPシリーズ3)   27 - 36   2005年

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  • 講義のノウハウを共有しよう--名古屋大学版ティーチングティップスの経験 (特集 学生をつかむ講義術)

    中井 俊樹

    化学   59 ( 10 )   42 - 44   2004年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:化学同人  

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  • 第8章 名古屋大学 (大綱化以降の学士課程カリキュラム改革 : 国立大学の事例報告)

    中井 俊樹

    RIHE   78   93 - 104   2004年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学  

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  • 「フィリピンにおけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略」大塚豊編『アジア諸国におけるグローバリゼーション対応の高等教育戦略に関する比較研究』

    平成14,15年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(1))研究成果報告書、名古屋大学   47 - 61   2004年

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  • ユニバーサル化直前の初等教育が直面する諸問題 : ベトナムをケースとして(II-3 外国の教育(2))

    潮木 守一, 金子 元久, 大塚 豊, 野田 真里, 浜野 隆, 中井 俊樹, 村田 敏雄

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 55 )   108 - 111   2003年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

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  • 大学教育改善のためのティーチングティップス

    中井 俊樹

    『電子情報通信学会誌』   86 ( 2 )   74 - 77   2003年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:社団法人電子情報通信学会  

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  • 「名古屋大学における経営情報システムの構築」

    中井 俊樹, 鳥居 朋子, 酒井 正彦, 池田 輝政, NAKAI Toshiki, TORII Tomoko, SAKAI Masahiko, IKEDA Terumasa

    名古屋高等教育研究   ( 第3 )   47 - 65   2003年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    本稿では、名古屋大学における経営情報システムの開発事例の検証を通して、日本の大学における組織運営のための情報システムの現状および課題を把握することを目的とする。名古屋大学評価情報分析室では、成果指標とベンチマーキングというコンセプトのもとで全学レベルの指標を先行して収集するというアプローチを採用したことにより、短期間のうちに経営情報システムの基本枠組みを固め、ホームページ上に公開することができた。名古屋大学の開発事例から以下の三点が明らかにされた。1.経営情報システムの開発にともない、学内情報の所在と状態が明らかになり、大学の活動実態を把握する方法が明確になった。しかし、学内に多元的に存在し独立して蓄積されている多数の情報源から、いかにして合理的にデータを収集していくのかが課題である。2.国立大学の再編統合に関する意思決定や中期目標・中期計画策定の過程で、経営情報システムの情報の有効性および今後の発展性が確認された。3.開発プロセスにおいて、学内の経営情報システムに対する必要性と理解が深まった。しかし、経営情報システムをより充実させるには、教職員のさらなる協力、さらに大学間の協力が必要である。This paper examines management information systems in higher education institutions in Japan through analysis of the case of Nagoya University. The Office of Evaluation Data Analysis was established at Nagoya University in 2001 and developed website for management information system in 2002. The management information system was characterized by performance indicators and benchmarking indicators. The findings from the analysis are summarized as follows. 1. The process of developing a management information system clarifies the channels of data collection for monitoring the activities of the university. However, it also indicates the difficulty in collecting the necessary data efficiently from the current diverse database systems. 2. Effectiveness and greater possibilities of application of the management information system are recognized in the strategic planning process and in the decision making processes of amalgamation of the national universities. 3. Cooperation of all the relevant people is essential to maintain the management information system; and further internal and externalsupport are needed to improve the system.

    DOI: 10.18999/njhe.3.47

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  • 「ゴーイングシラバス」を通して見える新しい授業空間―授業マネジメントツールの開発と教育改善効果―

    中島 英博, 中井 俊樹, 近田 政博, 鳥居 朋子, 池田 輝政, NAKAJIMA Hidehiro, NAKAI Toshiki, CHIKADA Masahiro, TORII Tomoko, IKEDA Terumasa

    名古屋高等教育研究   3   67 - 81   2003年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等教育研究センター  

    名古屋大学高等教育研究センターは、2001年3月にFD支援のオンラインツールである「ゴーイングシラバス」を完成し、その開発と運用を行ってきた。授業実践に「ゴーイングシラバス」を用いた知見をまとめると、以下の2点が明らかになった。1.ゴーイングシラバスを使用することにより、シラバスを基点とした授業マネジメントに対する教師の意識が深まった。特に、授業時間外の学生の学習をマネジメントする面でゴーイングシラバスは有効である。これは、従来の教室空間に加え、オンラインによる新しい授業空間を活用できるようになったことを意味している。2.ゴーイングシラバスによるシラバス作成は、FD活動の新たな可能性を示唆する。操作上の簡易さと、操作マニュアルを兼ねたシラバス設計のヒント集「コースウェア」の提供により、自己研修型FDのプラットフォームとして活用することが期待できる。The "Going Syllabus" is a web-based course management tooldeveloped at CSHE, Nagoya University in March, 2001. The purpose of this paper is to outline the project behind the "Going Syllabus" system, and to examine how it can affect planning and management by teachers. The findings are as follows. First, the "Going Syllabus" promotes the idea of course management based on course planning. It is effective for out-of-class learning management using an online platform. Second, the "Going Syllabus" provides opportunities for selftraining and an on-demand faculty-development tool. The platform, with simple operation and "Courseware", which contains faculty development materials, will enable teachers to undertake self-training.

    DOI: 10.18999/njhe.3.67

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  • ウォーリック大学の質の保証への取り組み

    新しい時代の大学の管理運営-英国大学に対する訪問調査報告書(大学評価・学位授与機構)   145 - 155   2003年

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  • 名古屋大学マネジメント情報の出力指標の開発

    「名古屋大学マネジメント情報」の開発 2001.02-2002.12   5 - 10   2003年

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  • パラダイム転換:ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生

    Mulready Pamela, 中井 俊樹, 池田 輝政

    名古屋高等教育研究   2 ( 2 )   93 - 112   2002年1月

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    記述言語:英語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    和文: パラダイム転換 : ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生 (http://ir.nul.nagoya-u.ac.jp/jspui/handle/2237/16560)

    DOI: 10.18999/njhe.2.93

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  • 『授業づくり』のFDプログラムの開発を目指して(共著)

    池田 輝政, 井出 弘人, 中井 俊樹

    高等教育ジャーナル   10   21 - 29   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:北海道大学  

    DOI: 10.14943/J.HighEdu.10.21

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/2115/29657

  • Scaling the Paradigm: The Creation of an Online Learning Community at Deakin

    Mulready Pamela, 中井 俊樹, 池田 輝政

    Nagoya Journal of Higher Education   2 ( 2 )   93 - 112   2002年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    和文: パラダイム転換 : ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生 (http://ir.nul.nagoya-u.ac.jp/jspui/handle/2237/16560)

    DOI: 10.18999/njhe.2.93

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/2237/16559

  • 大学改革と教育学部:ミネソタ大学の事例

    Cogan John J, 中井 俊樹

    名古屋高等教育研究   ( 1 )   149 - 168   2001年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学高等研究教育センター  

    訳: 中井俊樹原文: The Transformation of a University and It's Faculty of Education: The Case of Minnesota (http://ir.nul.nagoya-u.ac.jp/jspui/handle/2237/16552)

    DOI: 10.18999/njhe.1.149

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  • 教育改善を支援するサイト-名古屋大学版ティーチングティップスの開発とその反響

    中井 俊樹

    コンピュータ&エデュケーション   10 ( 0 )   29 - 34   2001年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:CIEC  

    2000年3月にインターネット上で公開された『成長するティップス先生』に対して多くのアクセスがある。名古屋大学の教員を念頭において制作したサイトであるにも関わらず、名古屋大学外からのアクセスが多かった。また、多数のホームページサイト、新聞、雑誌などで紹介されている。これらの反響から、大学教員の教育改善に対する意欲と、大学教員が求めている情報の多くが共通している可能性が確認された。

    DOI: 10.14949/konpyutariyoukyouiku.10.29

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  • ゴーイングシラバスの設計コンセプト

    ゴーイングシラバスの開発 プロジェクト報告書   5 - 8   2001年

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  • オンライン版「成長するティップス先生」の反響

    大学新入生の実態に即した教授技法の開発に関する調査研究   17 - 27   2001年

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  • 授業改善のためのコスト効果分析手法の開発

    池田 輝政, 近田 政博, 中井 俊樹, 井手 弘人

    日本教育工学会大会講演論文集   16 ( 1 )   55 - 58   2000年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:教育工学関連学協会連合全国大会実行委員会  

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  • 変貌するアジアの大学(6)フィリピン編 量から質への転換をめざす

    中井 俊樹

    カレッジマネジメント   18 ( 4 )   58 - 62   2000年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:リクル-ト  

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  • 高等教育システムの課題と展望

    フィリピン研究   1   73 - 82   2000年

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  • Public and Private Sectors in Universalizing Junior Secondary Education

    Derelopment and Culture   ( 26 )   22 - 35   1998年

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  • 人材と援助資金のフローからみた国家間関係 : ODA・留学生の流れに関するクラスター分析

    潮木 守一, 中井 俊樹, 岡村 美由規

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 49 )   182 - 187   1997年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

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受賞

  • 2018年度日本高等教育開発賞

    2019年3月   日本高等教育開発協会  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 状況に即応するマイクロクレデンシャルのためのプログラム開発モデルとその実装

    2023年9月 - 2028年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  国際共同研究加速基金(海外連携研究)

    富田 英司, 中井 俊樹, 苅田 知則, HERBUELA VONRALPHDANE, 河村 泰之

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    配分額:20800000円 ( 直接経費:16000000円 、 間接経費:4800000円 )

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  • 多文化共生社会に求められる大学教員のファシリテーション能力向上に向けた実践研究

    2020年4月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    秋庭 裕子, 中井 俊樹, 米澤 由香子, 太田 浩, 平井 達也

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    配分額:17420000円 ( 直接経費:13400000円 、 間接経費:4020000円 )

    日本における多文化共生に向けた教員のファシリテーション能力養成プログラム理論の構築と開発を目的とする本研究において、1年目である2020年度は、新型コロナウィルス感染拡大によって国内外の出張計画が中止となった。そのため、研究チームの研究計画・方法を検討し、本研究の基礎として、多文化ファシリテーション能力の育成という観点から国内外の文献資料調査を中心に進めた。
    文献資料調査では、ファシリテーション、授業、多様性、アクティブラーニング等の本研究のキーワードから文献リストと要約を作成した。米国では、ダイバーシティ&インクルージョンに対する意識の高まりから、学習者の多様性に配慮した教授法に関する書籍、大学の教員向けホームページにも関連した教授法の資料が蓄積されている。この文献資料調査から、米国のコンテキストでのダイバーシティは、宗教的、人種、学習スタイルなど多種多様な視点が含まれていることが推測されるが、本研究では、日本のコンテキストを考慮して、言語・文化的多様性に焦点を当てて研究を進めていくことになった。2021年度は、本研究のファシリテーションに近い領域として、国際教育担当者、国際担当上級職員、グローバルリーダーという3領域での文献調査をもとに、本研究で考えるファシリテーターのコンピテンシーを考察し、学会で発表した。
    大学教職員のファシリテーションの現状と課題を検証することを目的とした調査については、2021年度に、計3回のオンライン研究会を実施し、参加者への事前・事後アンケートから情報収集を行った。また、コロナ禍で海外でのワークショップ参加と聞き取り調査ができなかったため、研究チームのメンバーは、関連分野のオンライン研修に参加し、本研究に関する知見を深めた。今後は、研究メンバーで開催した研究会の実績とオンライン研修への参加で得た知識も踏まえて、書籍の執筆を予定している。

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  • 社会福祉専門職に必要とされる批判的思考の育成を目指した教育方法の実践的開発

    2019年4月 - 2023年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    久保田 祐歌, 池田 史子, 寳田 玲子, 新原 将義, 中井 俊樹

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    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    大学教育において、各学問分野固有の知識・技能の育成と文脈によらず発揮しうる汎用的技能の育成との関係や教育方法が明らかにされつつある。しかしながら、専門職に必要な資質・能力の育成を担う学部ではその明確化が未だ不十分である。そこで、本研究では社会福祉系学部を対象として、汎用的技能のうちの批判的思考に焦点を当て、①社会福祉専門職に必要とされる資質・能力の中に批判的思考を位置づけること、②社会福祉学における批判的思考の教育目標を定め、育成・評価方法の開発を行うこと、③社会福祉学教育において批判的思考力を育成するためのテキスト教材を作成することを目的としている。
    上記のうち、本年度は①および②の課題に取り組んだ。まず、社会福祉専門職のソーシャルワーク実践における思考と批判的思考との関連を検討するため、社会福祉士の資格を取得し10年以上勤務する5名のソーシャルワーカーに聴き取り調査を実施した。インタビューガイドに基づき聴き取った文字起こしデータをもとに分析を行い、社会福祉専門職における批判的思考概念の明確化を進めた。加えて、社会福祉士の資格を取得し、3年未満勤務する5名のソーシャルワーカーを対象とする調査を進め、今年度は介護老人保健施設で勤務する1名への聴き取り調査をオンラインで実施した。残る4名の対象者については候補者を調整し、来年度に調査を実施予定である。これらの結果は、10年以上勤務のソーシャルワーカーの結果を参照しつつ分析を行っていくこととしている。
    加えて、文献調査として、批判的思考、クリティカルリフレクション、省察的実践に関連する文献を収集し、概念整理を進めた。また、昨年度実施した、社会福祉専門職を養成する学部の調査を継続し、社会福祉専門職養成の課程をもつ学部・学科の教育目標の量的・質的な分析を行うことで、批判的思考を教育目標として位置づけるための検討材料とした。

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  • 大学における学習支援者の省察を通した能力開発

    2018年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    清水 栄子, 中井 俊樹, 山崎 その, 岸岡 奈津子

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    配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )

    本研究の目的は、学習支援者による実践の省察を通して、支援に対する共通する考え方や行動基準のモデル化とSDなどによる能力開発にある。そのために、学習支援の実践および学習支援者に求められている能力と能力開発の実態を明らかにする必要がある。
    2018年度は、国内における学習支援の具体的な内容および学習支援者の担う役割や能力開発を中心に情報収集を行った。特に履修指導および学習相談を中心として、学会等におけるラウンドテーブルおよび研究会(2回)の開催により、学習支援者や参加者と意見交換を行った。実践事例として取り上げたのは、愛媛大学、金沢大学、昭和女子大学、創価大学、明星大学、立命館大学、テンプル大学ジャパンキャンパス計7大学(うち米国1大学)である。学習支援者として、教員、職員、学生が支援に取り組んでいる。教員には、学習支援を専任に担当する者も含まれている。
    議論の中で、実践上の課題として、学生の主体性を向上させるための取り組み、未然予防を視野に入れた学生支援体制の構築、学習支援者の能力開発など明らかにされた。学習支援者の能力開発に関しては、学生には研修が課されている場合が多く、他方教職員に関しては、職場におけるOJTによるところが大きい。
    これらの議論において、学習支援者の能力開発に関する論点を整理した。具体的には人材育成論に基づいて(1)学習支援担当者にはそもそも能力開発が必要なのか、(2)学習支援担当者の能力開発の目的は何なのか、(3)学習支援担当者の能力開発はどのように進められるべきなのか、(4)学習支援の主体として教員、職員、専門職、学生のそれぞれの強みと弱みは何か、という4つの課題について現状と課題を明らかにした。
    米国専門職団体による能力開発については、求められる能力・スキルについて文献調査により、ポスター発表を行った。

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  • 多人数講義を深い学習の場に変える発問群による教育技法の明示化

    2015年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究  挑戦的萌芽研究

    中島 英博, 中井 俊樹, 寺田 佳孝

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    配分額:3380000円 ( 直接経費:2600000円 、 間接経費:780000円 )

    本研究では,大学教員が専門分野を問わずに授業中で活用可能な,発問に関する知見を整理した。発問は,授業中に教員が行う,学生の学習を促進するための働きかけである。これまでの研究では,初中等教育において発問がどのように分類されるかに注目してきたが,それらがどのようなときに効果的であるかを考察した研究はなく,高等教育における技法を扱う研究もなかった。本研究では,日本の小中学校での発問研究や教科書研究と,北米の大学における発問ガイドの整理を行い,日本の大学で活用可能な発問の準備・実践・学生対応の技法の体系化を試みた。これらの知見は論文で発表するとともに,看護学教育分野で教員研修橋座としてまとめた。

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  • 質の高い教育を行う大学教員の教育観形成過程をふまえた大学教授法開発

    2015年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    中島 英博, 佐藤 浩章, 中井 俊樹, 山田 剛史, 栗田 佳代子, 近田 政博

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    配分額:14040000円 ( 直接経費:10800000円 、 間接経費:3240000円 )

    大学教員が専門分野を問わずに活用可能な教授法を,授業設計,講義法,アクティブラーニング,学習評価,研究指導の5領域について体系化した。これまでに取り組まれてきた国内外の研究知見を網羅的に体系化することで,教授法の背後にある学習の原理が理解できるよう配慮するとともに,実践的に役立つ大学教員研修教材の開発に至った。大学教員が専門分野を問わずに活用可能な実践技法の体系化は未着手であったため,この領域における知見の提供が行えた。また,開発した教材を用いた研修やワークショップを提供し,研究成果の社会への還元に努めた。

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  • アジア・太平洋地域における大学院生の移動と「準中心国」大学院のニッチ戦略

    2014年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    吉永 契一郎, 夏目 達也, 中島 英博, 中井 俊樹, 南部 広孝, 森下 稔, 斉藤 準

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    配分額:15600000円 ( 直接経費:12000000円 、 間接経費:3600000円 )

    アメリカの事例から、優秀な海外からの人材獲得、研究活動への投資、民主主義、国際的な競争と連携が、世界的な研究大学の条件であるようにみえる。しかし、アジアにおいて、同じことを実現しているのは、香港・シンガポールのみであり、しかも限定的である。他のアジア諸国は、世界的な研究大学の設立よりも、独自の社会構造や経済発展、自国民の要請に対応した高等教育を優先している。そのため、アジアという枠で、一つの高等教育のモデルを特定することはできない。

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  • 社会人の学び直し支援の大学・大学院継続教育の普及可能性の検証

    2014年4月 - 2017年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究  挑戦的萌芽研究

    夏目 達也, 中井 俊樹, 澤野 由紀子

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    配分額:3640000円 ( 直接経費:2800000円 、 間接経費:840000円 )

    本研究では、①大学等における社会人の学び直しに関する制度や政策の概要や特徴を調査する、②社会人受け入れ状況・教育プログラム等の状況につき調査する、③社会人の学び直しの促進・支援に必要な施策・条件の整備方策、高等教育機関における指導・支援のあり方につき検討する。
    結論は以下のとおりである。①諸外国では社会人の学び直し支援の制度がある、②公財政による補助金等がある、③学習成果の公的認定の制度がある、④社会人が軽い経済的負担で就学でき経済的地位向上を期待できる。⑤日本では企業等からの就学支援は少なく就学による経済的地位向上の保障もない。⑥学び直しの普及には条件整備が不可欠である。

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  • 大学における研究志向型カリキュラムに関する比較研究

    2014年 - 2016年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C))  基盤研究(C)

    中井 俊樹

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:3640000円 ( 直接経費:2800000円 、 間接経費:840000円 )

    欧米の大学では、学生の研究活動という観点から、大学のカリキュラムや授業を捉え直し、学士課程教育における学生の研究体験(Undergraduate Research)を促進する方策がとられている。本研究では、欧米の大学で実施される研究志向型カリキュラムを踏まえて、日本の大学において有効な研究志向型カリキュラムの理念と方策を明らかにすることを目指した。本研究では、研究を体験させるさまざまな方法として、学習プロセス重視か研究成果重視か、学生主導か教員主導か、全員対象か希望者のみか、個人活動かグループ活動かなどの論点と具体的な方法をまとめた。

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  • 能力評価重視で修学を免除する大学学位授与システムの実現可能に関する研究

    2011年 - 2013年

    文部科学省  科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)  挑戦的萌芽研究

    夏目 達也, 加藤 かおり, 近田 政博, 中井 俊樹, 齋藤 芳子

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3510000円 ( 直接経費:2700000円 、 間接経費:810000円 )

    研究の目的は、一定水準の能力をもつ者に修学免除する高等教育学位制度につき欧州諸国間の比較、同制度が高等教育に提起する問題の検討である。制度の支援手段は日常生活を通じて習得した能力を評価する従前学習認定(APL)である。各国のAPL政策の背景、高等教育機関の実施状況等につき解明した。以下の知見を得た。 APLでは教育機関修学よりもコンピテンスの評価が重視される。APLの具体的手続きは、各高等教育機関の裁量で決定される。経験を通じて習得した知識・技能と大学が提供するそれが等価性をもつとすれば、後者の価値が問われる。EU、OECD、UNESCO 等はメンバー国に対し、APL 実施を働きかけている。

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  • 教育と研究の葛藤を超えるFDに関する比較研究

    2010年 - 2012年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C))  基盤研究(C)

    中井 俊樹

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:3120000円 ( 直接経費:2400000円 、 間接経費:720000円 )

    大学教員の教育と研究の葛藤はどの国においても大きな課題である。イギリスの高等教育アカデミー、アメリカの学生研究体験協議会などにおける研究と議論を中心に分析した結果、教育と研究の関連性を高めるための方策を明らかにすることができた。特に教育と研究の関連性を高める有効な形態の一つとして、学生の研究体験(Undergraduate Research)が注目されており、日本の大学のカリキュラム、教授法、FDの内容にどのように反映することができるのかについて示唆が得られた。

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  • 大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究

    2010年 - 2012年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    夏目 達也, 大塚 雄作, 大森 不二雄, 吉永 契一郎, 中島 英博, 近田 政博, 中井 俊樹, 齋藤 芳子

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:18200000円 ( 直接経費:14000000円 、 間接経費:4200000円 )

    本研究は、大学の教育・学習部門におけるアカデミック・リーダーシップを形成・継承・発展するための具体的かつ有効な方策を検討した。その結果、以下の知見を得た。(1)国立大学で教育改善に責任を負う教育担当副学長は職務の膨大さ等多くの困難を抱える。(2)副学長のリーダーシップが発揮される範囲・機会はしばしば限定的である。(3)副学長の職務遂行を支援する学内の体制はしばしば不十分であり、力量形成機会も多くない。(4)諸外国、とくに米英では、執行部向けにリーダーシップ形成のための各種研修制度を設けるなど、彼らの職務遂行を支援する体制がある程度整備されている。

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  • 研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究

    2007年 - 2009年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    近田 政博, 夏目 達也, 中井 俊樹, 齋藤 芳子, 鳥居 朋子, 夏目 達也, 鳥居 朋子, 佐藤 万知, 渡利 夏子, 酒井 英津子

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:11180000円 ( 直接経費:8600000円 、 間接経費:2580000円 )

    研究大学の学士課程における優秀学生プログラムは、一般にはオナーズプログラムとして知られる。オナーズプログラムは低年次の学生にリーダーシップなどの社会スキルや国際交流を重点的に体験させることにより、彼らの学習意欲を飛躍的に高める可能性がある。また、公立大学の授業料で私立の小規模カレッジと同等の手厚い学習支援が得られるというメリットがある。こうしたメリットにより、優秀な学生を自大学に獲得し、あるいは自大学の大学院につなぎとめる効果を期待できる。こうした点から、オナーズプログラムは準トップクラスの公立総合大学にとって有効な経営戦略となっている。

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  • 大メコン川流域圏における地方大学の可能性と質保証による能力開発に関する比較研究

    2006年 - 2008年

    文部科学省  科学研究費補助金(萌芽研究)  萌芽研究

    廣里 恭史, 北村 友人, 北村 友人, 中井 俊樹, 小川 啓一, 米澤 彰純

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3300000円 ( 直接経費:3300000円 )

    今年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、大メコン川流域圏のインドシナ諸国における高等教育改革の現状と展望について多様な角度から検証を加えた。3年間の最終的な成果の一つとして、Springer社より『東南アジアの教育改革と能力開発』と題した著書を、代表者の北村が編者の一人として出版した。同書には、本研究プロジェクトの前代表者である廣里恭史博士(現アジア開発銀行上級教育専門官)や分担者の小川も執筆参加しており、まさに本研究プロジェクトの集大成として位置づけることができる。さらに、同書には、米国や東南アジア諸国の研究者たちも参加しており、本研究プロジェクトが国際的な視野のもとで展開されたことを示している。とくに、同書の中では東南アジア諸国(とくにインドシナ諸国)の教育改革を分析するためのフレームワークを提示し、そのフレームワークにもとづき国別の事例研究を行なっている。そのなかで、教育改革の推進のためには国レベルでの能力開発が不可欠なことを結論として導き出しており、とくに高等教育レベルでは質保証の面からも能力開発の重要性をしてきしている。このように、本研究プロジェクトの目的を遂行した成果として同書を捉えることができる。また、代表者の北村ならびに協力者の小川と米澤は、それぞれ個別の論文においても、高等教育の分析フレームワークと事例研究を行い、学会誌等に成果を発表した。本研究プロジェクトの成果を土台として、今後、さらに大メコン川流域圏の地方大学の展開について検証を継続していく予定である。

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  • 大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究

    2006年 - 2007年

    文部科学省  科学研究費補助金(萌芽研究)  萌芽研究

    夏目 達也, 鳥居 朋子, 戸田山 和久, 黒田 光太郎, 青山 佳代, 近田 政博, 中井 俊樹

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3300000円 ( 直接経費:3300000円 )

    (1)わが国の主要大学における大学教員養成プログラムの内容・実施状況に関する調査・分析広島大学は1999年から4年間にわたって大学教員養成プログラムを先駆的に実施したこと、授業の一環として実施し、参加者の好評を博したこと、しかし、担当教員の負担が大きく長続きしなかったこと等を明らかにした。京都大学と名古屋大学は、相互に無関係に2005年度から実施したこと、さらに2007年から一橋大学も実施していること、各大学とも院生のニーズは高く、参加者から高く評価されていることを明らかにした。(2)アメリカ、フランスにおける大学院教育における教員養成プログラムの実態調査先進的なTA研修プログラムをもち実績をあげているアメリカの大学のうち、オハイオ州立大学に2007年9月に訪問調査した。同大学では、TA研修のプログラムおよび大学教員準備プログラム(PFF)の内容やその実施状況について、大学教育センターおよび大学院担当部局の担当者に対して聞き取り調査を実施するとともに、研修の実施状況を見学した。その結果、(1)アメリカではTAが実際に授業の一部を担当し、それを可能にするためにTA研修が実施されていること、(2)TAも授業料免除・給料支給という好条件を与えられ、真剣に研修を受けており、確実に教授能力を習得していること、(3)大学教育センターがTAの教授能力を高めるために研修を実施していること、(4)大学教員としての必要な知識・技能の習得のための研修(大学教員準備プログラム)が、TA研修とは別個に実施されており、大学院生の職業意識・教授能力を向上させる上で有効であることなどを把握した。また、(5)わが国でも大学教員準備プログラムはいくつかの大学で実施されていること、院生の多くが大学教員としての就職を想定している以上、このプログラムの充実が不可欠であることを明らかにした。

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  • 大学のカリキュラム開発とインスティチューショナル・リサーチの有機的連携に関する研究

    2006年 - 2007年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C))  基盤研究(C)

    鳥居 朋子, 中井 俊樹

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3980000円 ( 直接経費:3500000円 、 間接経費:480000円 )

    研究の第2年度として、第1年度の成果をふまえ、米国及び豪州での現地調査を行った。米国では、ワシントン大学を訪問し(2007年6月)、データに基づく教育改善のシステムを調査した。とくに、インスティチューショナルリサーチ(IR)と部局におけるカリキュラム開発との連関に関する実態調査を行った。とりわけ、IRの専門部署及びカリキュラム評価の担当者へのヒアリングをもとに、大学における教育の質向上やカリキュラム開発に有効な各種調査の内容、評価指標・データ・情報、カリキュラムの開発に資するデータ及び情報リソースとしてのIRの特質、カリキュラムの開発とIRとの連携等の特質を明らかにした。その成果の一部を、研究論文「米国の大学におけるカリキュラムマネジメント-ワシントン大学シアトル校のデータに基づく教育改善システム-」(『季刊教育法』第154号、2007年)にまとめた。豪州では、シドニー大学の教育の質向上及びカリキュラム開発の支援部門を訪問し(2007年11月)、データに基づく教育改善のシステムに関する調査を行った。その成果の一部を、日本教育制度学会で発表し(「大学におけるデータに基づく教育改善システムの構築にむけた組織的連携-米国・豪州の事例を手がかりに-」)、さらに研究論文「豪州シドニー大学における『原理と実践』に基づく教育改善の取り組み」(『鹿児島大学教育学部紀要』第59巻、2008年)にまとめた。本研究では、IRの組織的機能だけではなく、カリキュラム開発を含む教育改善の組織的な連携体制についても解明した。ことに、米国の大学では、IRの機能と「教職員の資質向上(FD)」や「計画及び評価」という機能との連携をはかりながら、根拠データに基づいた部局レベルの教育改善を推進していることが実証的に解明された。以上の現地調査の成果をふまえ、2ヶ年の研究で得られた知見を最終成果報告書にまとめた。

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  • アジア諸国における「内発的」教育改革能力の構築を巡る政治経済学

    2005年 - 2007年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    廣里 恭史, 北村 友人, 北村 友人, 岡田 亜弥, 中井 俊樹, 小川 啓一, 黒田 一雄, 鈴木 隆子

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:16900000円 ( 直接経費:15400000円 、 間接経費:1500000円 )

    多くのアジア諸国は、グローバリゼーションが深化する中にあって、初等教育の質・効率改善と中等教育及び高等教育の拡大を同時に達成する教育改革を実施する必要があり、国際援助形態としても教育部門のガバナンスやオーナーシップの強化を重視する「セクター・ワイド・アプローチ(SWAp)」の導入が図られてきた。そして「セクター・ワイド・アプローチ」の主な構成要素である「セクター開発プログラム」の策定に際しては、「教育生産関数」に基づく教育部門分析のみでは限界が生じており、政治経済学的な方法論によって教育改革過程における各アクターの行動や相互作用を分析対象に加えることが重要である。そこで、本研究の最終成果として、発展途上国の基礎教育開発における国際教育協力「融合モデル」と、発展途上国の教育開発・改革を巡る政治経済学と分析枠組みを構築した。本研究では、アジア諸国における主な教育改革過程の分析を通し、中央政府(議会、財務省、教育省)や国際援助機関といったマクロ・レベルのアクター及び地方政府(議会、教育行政官)、住民組織や学校・教師・親・子供といったミクロ・レベルのアクターの行動や相互作用を視野に入れた政治経済学的な概念枠組を帰納的に提示することを試みた。さらに、本研究で構築した理論モデルを検証するために、東南アジア諸国を中心とした事例研究を実施した。とくにカンボジア、ラオス、ベトナムに関する詳細な事例研究を行い、各国におけるSWAp導入の過程を詳細に分析することで、教育改革を進展させるにあたり異なるアクターたちがどのように関係し合っているのかを明らかにした。教育開発分野におけるこうした理論研究は、これまで積極的に行われてきたとは言い難いため、このような理論研究の試みの端緒を開いたという意味で、今回の研究の意義を認めることができるであろう。

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  • 地域学術コンソーシアムにおけるe-Learning地域ハブに関する研究

    2003年 - 2005年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(A))  基盤研究(A)

    梶田 将司, 山口 由紀子, 河口 信夫, 岡田 啓, 長谷川 明生, 山里 敬也, 中井 俊樹, 内藤 久資, 鈴木 常彦

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:45760000円 ( 直接経費:35200000円 、 間接経費:10560000円 )

    本研究では,地域コンソーシアムワイドでの利用のための機能強化がなされており,かつ,個々の大学の個別化も可能なコース管理システムとしてWebCTVistaを使用した「e-Learning地域ハブ」を構築し,情報基盤(インフラ),教材(コンテンツ),活用・評価法の3つの観点から次の項目について研究を行った:[平成15年度成果]・今後の実験に必要な1500シートのWebCT Vistaサーバを導入した.・JPIX名古屋接続を導入し、ネットワークトラフィックを東京経由でなく地域内に留められる実験環境を構築した.・いずれの大学でも必要となる「情報セキュリティ研修」に関する教材を,名古屋大学情報セキュリティポリシー・ガイドラインに沿って作成した.[平成16年度成果]・米国における大学間連携におけるWebCT Vistaの活用状況を,ASP(Application Service Provider)型,複数キャンパス間での共有型,複数大学間での共有型について詳しく調査した.・JPIX名古屋接続による効果測定を行うため,名古屋大学の2〜4年生を対象としたWeb履修登録での利用状況のデータ取得を2005年3月に行った.・「情報セキュリティ研修」に関する教材を,名古屋大学の新入生に対する研修で利用し有効性を確認した。またAC21を対象にしたIT活用に関するベンチマーキングを行い,各大学におけるIT活用の動向を調査した.・国際学術コンソーシアムAC21(1コース),アジア農科系大学(7コース)での教材作成を行った.[平成17年度成果]・JPIX名古屋接続の導入による地域ネットワークの性能を測定し,遅延が伝送量に大きく関係していること,地域ルーティングレジストリ(RRR)の導入の必要性,NMP監視ツールの開発を行った.また,名古屋大学の2〜4年生を対象としたWeb履修登録におけるJPIX名古屋接続の有効性を確認した.・最近の情報セキュリティの最新情報を反映させた2つ目の情報セキュリティ教材をWebCT Vistaを用いて作成した.・Central Authentication Serviceによる権限管理を強化したユーザ認証基盤の構築を行い,その有効性を確認した.

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  • 初等教育の普遍化戦略に関する事例研究

    2002年 - 2005年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    潮木 守一, 中井 俊樹, 大塚 豊, 金子 元久, 浜野 隆, 野田 真里, 中井 俊樹

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:14300000円 ( 直接経費:14300000円 )

    本研究においては、ベトナムを事例として、初等教育の普遍化戦略を検討した。初等教育就学率がすでに95%という高水準に達した国が、最後に残された5%の児童に初等教育を普及させるには、それまでの段階とは異なった手段が必要となる。最後に残された5%の児童は、僻地地域の児童、都市貧困家庭児童、障害者、少数民族児童など、様々である。こうした各種多様な状況に対応するには、中央政府のみならず、省、あるいはより下位の行政体の実態把握能力を高め、教育計画立案能力を高めることが必要である。現時点においては、初等教育の普遍化とその質的向上の鍵を握るのは、コミューン・レベルのコミットメントである。現在、地域住民、父母はかなりの経済負担を負いながら初等教育を支えている。つまり校舎の建設、補修、増設、臨時教員給与などは、ほとんど地域住民と親の重い負担となっている。しかし、こうした状況が近いうちに解消される見込みはかなり低い。そうである以上、これまで維持されてきたコミューン・レベルでのコミットメントを維持し、さらに強化する必要がある。本研究においては、省単位で経済水準、教育の普及程度などの諸指標と、全日制教育の導入の程度との相関関係を見たが、ほとんど相関が見出せなかった。これは省といった単位ではなく、コミューン・レベルでのコミットメントこそが鍵であることを示唆している。コミューンでの初等教育の普及と充実に決定的な役割を演じるのは、(1)コミューンの経済力、(2)コミューンのリーダーの意欲・教育熱、の二つである。村それ自身の経済力のにわかな改善は期待できないが、大きな役割を演じているのが「教育の社会化運動」である。これは民間レベルでの創意工夫に基づいた活動で、各種各様な初等教育を支援する活動が展開されている。中央政府に十分な資源がない間は、こうした民間レベルでの活動の支持が重要な役割を果たすものと思われる。

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  • 学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究

    2001年 - 2002年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C))  基盤研究(C)

    池田 輝政, 井出 弘人, 中井 俊樹, 戸田山 和久, 近田 政博

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3400000円 ( 直接経費:3400000円 )

    高等教育機会の一層の拡大とそれに伴う入学者集団のさらなる多様化が進むなかで、初年次教育関する戦略マネジメントの考え方が、大学経営の国際的なテーマとして重要性が増しつつある。今日の日本においては、初年次におけるガイダンスやオリエンテーションや導入セミナーの重要性は、多くの関係者に認識されている。しかし、4年間のトータルな教育のなかで初年次教育を位置づけて、その最終成果の質の向上を図るという戦略マネジメントの考え方と方法は、まだ普及している段階にない。本研究では、初年次教育の研究と実践がはやくから蓄横されてきている米国とオーストラリアに注目し、事例調査を通して、両国における現在の動向と成果の把握を試みた。その結果、初年次教育経営の動向として、(1)授業及び授業外を含む大学生活全般にわたるプログラムの開発、(2)教職員の組織的研修プログラムの充実、(3)体系的なスタディ・ティップスの充実、(4)戦略プランニングという新しい大学経営手法の適用、を挙げることができる。

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  • 中等教育開発から見たカンボディアの人的資源開発と社会経済発展

    2000年 - 2002年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    若林 満, 中井 俊樹, 岡田 亜弥, 大塚 豊

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:4900000円 ( 直接経費:4900000円 )

    本研究は平成12年度14年度の3年間のプロジェクトとして実施された。12年度においてはカンボディア教育省を中心に聞き取り調査と資料収集が行われ、「万人のための教育世界会議(EFL)」の成果と、次なるEFLラウンドヘの政策課題が検討された。海外共同研究者も参加し論文執筆を行った。これらの成果は、(1)若林満・加藤徳夫著「カンボディアの人的資源開発」、『カンボデイア国別援助研究会報告書』、2001年4月、日本国際協力事業団刊、に掲載、(2)Barom, N. and Wakabayashi, M. 著「Science and Mathematics Education Development in Cambodia Through Building Higher Education Systems」、『Working Paper』 (Graduate School of lnternational Development, Nagoya Universily June 2000)、(3) Bunroeaun, N 著.「Teacher Training in Cambodia」、『Working Paper』(同上September 2000)に発表された。平成13年度においては中等理数教育改善についての調査を中心に活動を展開し、(4)Otsuka, Y.(Ed.)「Baseline Survey Report of the Secondary School Teacher Training Project in Science and Mathematics in Canbodia (STEPASAM)」,カンボディア中等理数科教育改善研究会刊、2002年7月、(5)同日本語版報告書、(6)Khlok Vichet Ratha、「カンボディアにおける教育改革の課題-プノンペン市の教師意識の調査から-」、2002年9月、(7)若林・加藤論文の英語版が完成。平成14年度は農村識字調査と2000年以降の教育政策の検討が行われ、(8)若林満「理科教育開発における日本の国際協力の実態」、『理科の教育』、2003年、Vol.52、1月号掲載、(9)Wakabayashi, M., Okada, A., Barom. N. and Sethik, R., 「Literacy Education for Eradicating Illiteracy Among Rural Population」、『Working Paper』,Graduate School of International Developement, Nagoya University, November 2002。以上に加え、カンボディア教育省計画局の協力を得て、同国の緊急教育課題について(10)Sam Sereyrath、及び(11)Ou Engの2氏より論文の寄稿を得て研究を充実させることができた。

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  • 大学新入生の実態に即した教授技法の開発に関する調査研究

    1999年 - 2000年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C))  基盤研究(C)

    戸田山 和久, 馬越 徹, 近田 政博, 池田 輝政, 中井 俊樹

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:3400000円 ( 直接経費:3400000円 )

    本研究は次の2点を目標とした。1〜2年次共通教育における教授技法をターゲットとして、現在は「コツ」や「ちょっとしたアイディア」という形で散在しているにすぎない日本の大学新入生の実態に即した教授技法の改善を図る際に必要となる実践的知識を調査、整理し、理論的整合性と、利用しやすさという2つの観点から体系化すること。その成果を、教員個人個人が日常的に利用でき、また様々な研修等でも利用可能な形で個々の教員にフィードバックするための効果的手法を開発すること。単に教授技法の整理・体系化・開発にとどまるものではなく、そうした技法のフィードバック、公開、活用法までを視野に入れ、具体的な成果物を提供することを目標とした点が、本プロジェクトの独自性であった。以上の研究の結果、「授業デザイン」という観点から個々の教授技法を体系化することが有効であることが判明し、その成果として、名古屋大学高等教育研究センターのホームページ上にオンライン版ティーチング・ティップス(授業改善のためのアイディア集)「成長するティップス先生」を製作・公開した。これは日本初のオンライン・ティップスとして大きな反響を生んだ。さらに、オンライン版に寄せられた利用者の意見等を検討して、それを漸次的に改訂する作業、他大学でのFD事業に参加しての名古屋大学外の利用者の声を聴取する作業を行った。これらの成果は、平成12年度末に刊行したペーパーバック版(『成長するティップス先生-授業デザインのための秘訣集』玉川大学出版部)に盛り込まれている。

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  • アセアン諸国における高等教育の財政基盤に関する研究

    1999年 - 2000年

    文部科学省  科学研究費補助金(奨励研究(A))  奨励研究(A)

    中井 俊樹

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2200000円 ( 直接経費:2200000円 )

    本研究の目的は、高等教育の量的拡大期にあり民営化の著しいアセアン諸国において政府・民間・個人の各主体がいかなる役割分担を持って高等教育の財政基盤を形成しているのかを多角的に分析し、今後の政策課題を明らかにすることである。本研究によって得られた知見は以下の通りである。1 資金の集中化アセアン諸国では人口増加率が高いため、基礎教育への予算が拡大している。したがって、高等教育段階では効果的な資金配分が重視されており、重点エリアへの資金の傾斜配分などが進行している。2 私立大学に対する支援政府の資金が少ないため私立大学の役割が大きくなっている。奨学金制度や規制緩和などで私立大学に対する支援が進んでいる。3 インターネットの充実化各国ではインターネットが急速に普及している。高等教育においてもインターネットを利用した教育や事務のコンピュータ化が進んでいる。IT分野では外国の民間企業が関わってきており、新たな形の産学連携が進みつつある。4 学生の学費負担授業科の値上げに対して学生の反発は強いが、各国は奨学金制度やローン制度を充実化することで対応している。学生の所得に応じた負担を導入する大学が増加している。5 営利目的の大学フィリピンでは、株式会社形態の大学など営利目的の大学がある。訪問したセブ大学では費用効果を重視し、多くの学生を集めている。営利目的の大学には納税の義務があるが、非営利の大学より柔軟な運営が可能である。6 今後の政策課題アセアン諸国では、財政難における高等教育の充実化を、民間や個人の役割を大きくすることで対応しようとしている。しかし、これを成功させるためには各国政府によって適切な制度や組織を整備する必要がある。特にIT分野では民間の役割が期待できるため政府のコーディネーションが期待される。

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  • オープン・ラーニングにみる大学での新しいメディア活用の研究

    1997年 - 1999年

    文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B))  基盤研究(B)

    池田 輝政, 苑復 傑, 西野 文, 瀬田 智恵子, 田代 和久, 三尾 忠男, 戸田山 和久, 山田 文康, 中井 俊樹, 近田 政博

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    担当区分:連携研究者  資金種別:競争的資金

    配分額:6300000円 ( 直接経費:6300000円 )

    1,英国と米国とカナダを中心に海外の高等教育機関で著しい展開をみせているオープン・ラーニングのなかで、オンライン遠隔教育の動向を中心に調査を行った。なかでも米国はこの方面でも先陣をきっており、大学院レベルの教育分野においてオンライン遠隔教育の形態が発展してきており、企業や職業人を市場とした遠隔教育の将来性が広く有望視されている。2,ラーニングテクノロジーを利用した企業内教育研修の実態について動向を調査した。その結果、世界的に見てもラーニングテクノロジーの利用実際はまだ低調であるが、企業規模でみると事業規模の大きな企業では小規模の企業よりはその利用状況は高い。このような企業規模による利用状況の格差は将来においても広がるであろうとみられている。国別比較では、日本は先進国のなかでも最も低調であると位置つけられている。3,日本の遠隔教育は放送大学が専門の遠隔教育機関として独占的な存在であったが、徐々にではあるが既存の大学も遠隔教育の形態を付け加え展開してきている。しかしながら、日本の場合をみると、諸外国のように職業人をターゲットとした市場開拓と教育プログラム開発が極めて立ち遅れている。これからのラーニングテクノロジーはオンザジョブの教育研修の有力な手段として活用・発展いくことが確実視されていることを考えると、日本でもこの方面での重点的な開発・発展が急がれる。

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