所属
大学院医学系研究科 看護学専攻 准教授
職名
准教授
連絡先
外部リンク
シバ タマミ
柴 珠実
Shiba Tamami
学位
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看護学修士 （ 2009年3月 愛媛大学 ）
研究分野
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その他 / その他
取得資格
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看護師・保健師免許
論文
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藤井 晶子, 丸山 広達, 柴 珠実, 田中 久美子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 梶田 賢, 江口 依里, 友岡 清秀, 谷川 武, 斉藤 功, 川村 良一, 高田 康徳, 大澤 春彦, 陶山 啓子
日本老年医学会雑誌 57 ( 3 ) 300 - 307 2020年7月
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飲酒習慣と軽度認知障害との関連 東温スタディ
丸山 広達, 陶山 啓子, 柴 珠実, 田中 久美子, 小岡 亜希子, 中村 五月, 梶田 賢, 友岡 清秀, 谷川 武, 斉藤 功
日本アルコール・薬物医学会雑誌 52 ( 4 ) 223 - 223 2017年8月
共同研究・競争的資金等の研究課題
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児童虐待予防に向けた行政の組織横断的な家族支援プログラムの開発
2023年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
西嶋 真理子, 柴 珠実
配分額：2600000円 （ 直接経費：2000000円 、 間接経費：600000円 ）
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発達に遅れを疑う子どもの保護者を対象とした親訓練実施における客観的評価尺度開発
2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
仲野 由香利, 西嶋 真理子, 柴 珠実, 増田 裕美, 藤村 一美, 川崎 裕美
配分額：2340000円 （ 直接経費：1800000円 、 間接経費：540000円 ）
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意味性認知症の人と家族における発症初期からの介入支援モデルの開発
2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
柴 珠実, 山川 みやえ, 谷向 知
配分額：2860000円 （ 直接経費：2200000円 、 間接経費：660000円 ）
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進行した若年性認知症者と家族の意思決定支援モデルの開発
2020年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
梅崎 かおり, 糸井 和佳, 山川 みやえ, 柴 珠実
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
本研究は進行した若年性認知症の人とその家族に対し診断後から現在までにどのような意思決定を行ってきたか、その際必要と考えた支援を後ろ向きに明らかにし、必要な支援をモデル化することを研究目的としていた。しかし、若年性認知症に関する国内外の文献をレビューしたところ、若年性認知症者本人が研究対象者となっている論文はほとんど見られず、家族を対象とする研究が多かった。特に国内においては本人を対象とする研究は存在しない状況であった。若年性認知症者やその家族の意思決定を明らかにすることは重要であるが、その前に診断された本人や家族の思いやニードを明らかにすることが重要であると考えた。そこで本研究は若年性認知症者と家族（配偶者）の診断から現在までの思いや体験を明らかにすることを研究目的とした。本研究は質的記述的研究であり、対象はアミロイドPETや髄液検査にて若年性アルツハイマー型認知症と診断された人とその家族（配偶者）とした。対象予定数は20名（10組）としている。
2021年度は本研究の調査施設である大阪大学医学部附属病院、浅香山病院、研究者の所属先である帝京科学大学の倫理委員会の承認を得た。
2021年8月末より対象者のインタビューを施行している。
今後は20名（10組）のインタビューが終了したのち、若年性認知症者本人とその家族に分けて分析に取り掛かる。
分析はSatu Elo & Helvi Kynga（2007）の内容分析のプロセスに従って帰納的に分析する予定である。 -
ペアレント・メンター等の地域資源と連携した発達障害児の家族支援プログラムの開発
2020年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
西嶋 真理子, 達川 まどか, 柴 珠実
配分額：2600000円 （ 直接経費：2000000円 、 間接経費：600000円 ）
市町村の包括的な母子保健活動として、ペアレント・メンターや保育・福祉部門と連携した発達障害児の家族支援プログラムを開発し、検証することが本研究の目的である。当該年度は、前年度に行った市町村の母子保健担当の保健師を対象としたグループ・インタビューの文字起こしデータの分析を行った。その結果、発達障害児とその家族の継続支援に際する保健師によるアセスメントの過程について、3歳児健診での気づきから継続支援に着目して分析した内容を日本公衆衛生看護学会で発表した。さらに、保健師以外の担当者も含めて、市町における発達支援の担当者を対象に、今後ペアレント・メンターとの協働体制構築に向けて、発達障害児家族支援に関してどのような課題があるかをインタビューを行い、音声データを文字データに変換し、分析中である。発達障害児の家族支援プログラムの効果として、日本で初めて遠隔で9回の連続コースで行ったペアレントトレーニングの１つであるステッピングストーンズトリプルPの効果を確認した。また、1回限りのセミナー形式で行った特定トリプルPセミナーの効果を認められ、これらの結果をまとめ学会で発表した。
上記の研究結果より、5歳児健康診査を実施しているA町をモデル市町に選び、発達障害児の家族支援の介入モデルを検討するために、A町の担当者と介入の準備を進めている。本研究の遂行により、発達障害児支援の医療や療育等の地域資源が不足する多くの自治体における効果的な支援方法の開発に貢献できると考えている。 -
発達障害の特性を持ち診断に至る前の幼児の親に対する地域包括子育て支援モデルの開発
2018年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
増田 裕美, 西嶋 真理子, 仲野 由香利, 柴 珠実, 齋藤 希望, 祖父江 育子
配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）
本研究の目的は、発達障害の特性を持つが、診断に至る前の幼児の家族に対して、認知行動理論にもとづいた前向き子育てプログラム（GTP)を用いて、グループ支援と個別支援に加えて当事者同士の支援を複合した地域包括子育て支援モデルを開発し、地域における利用しやすい子育て支援拠点を創設することである。
当該年度の研究計画は、地域包括子育て支援モデルの開発として、2017年度以降に実施してきた、公立地域子育て支援拠点における前向き子育てプログラムの評価と成果報告である。2020年度までに実施したプログラムのデータについてデータ処理を行い、分析を実施した。評価尺度の介入前後、フォローアップ時の変化について有意な改善が見られた。親へのGTPは、親の養育行動をポジティブに変化させ、育児への自信を高めた。2歳児の親（N=10）の子育てスタイル（PS)の「過剰反応」と総計は、介入後が介入前よりも有意に低得点であった。3歳児の親（N=10）のPSの「多弁さ」「過剰反応」「手ぬるさ」と総計は、介入後が介入前よりも有意に低得点であった。また、総計はフォローアップ時が介入前よりも有意に低得点であった。GTPは、2～3歳児の親の子育てスタイルの改善に有効であることが示唆される。発達障がい児の早期介入として、GTPを用いた地域包括子育て支援の創設を提言する。
今後、分析結果を論文としてまとめ、発表予定である。 -
認知症の同意・判断能力の簡易判定法の確立
2017年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
谷向 知, 柴 珠実
配分額：3120000円 （ 直接経費：2400000円 、 間接経費：720000円 ）
一昨年度までに医療・福祉現場で実際に認知症の方とかかわりをもつ機会が多い専門職（認知症看護認定看護師、認知症ケア専門士、介護支援相談員など）と認知症の方の財産管理などで後見・保佐・補助を受けることが多い司法書士を対象にした調査を行い、本調査のための調査票を準備してきた。
昨年度は、新型コロナ感染の終息がみられず、感染・重症化予防のためにワクチン接種が行われた。ワクチン接種をめぐっては、体質的に接種ができない人、接種を拒む人の問題が浮上した。重症化リスクの高齢者、特に施設入所や通所型サービスを利用し、そこで集団で飲食を共にする認知症に人にとって、ワクチン接種は必須のように思われる。しかし、実際に健常者に対して行われているような説明や、接種への意思確認がどのようにされたのか疑問が生じた。そこで、ワクチン接種を行うにあったって認知症高齢者の意思確認が行われたのかを追加で調査した。
専門職80名にアンケーを実施し、介護職（48%）、介護支援相談員（21%）、ほか看護師、医師などを含む63名から回答を得た。ワクチン接種について意思決定が「十分に行われた」は16%で、「十分には行われなかった」24％を下回った。また、家族の同意によるものが59%で、本人から同意を取得した28%をおおいに上回った。また、専門職の87%が本人の同意が困難な場合、第三者の同意で摂取することは「仕方がない」と回答した。
このプレリミナリーの結果も考慮して、調査票の修正を行い、本調査を実施していく。 -
発達障害児の親のメンタリング過程により構築する包括的ケアプログラムの開発
2017年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
西嶋 真理子, 齋藤 希望, 達川 まどか, 柴 珠実
配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）
療育機関に通所している未就学の発達障害児の親が感じている困りごとやペアレント・メンター（以下メンター)への相談希望とその関連要因を調査した。児の行動上・生活面・親自身の困りごとは8割以上の親に見られた。メンターへの相談希望がある者は、発達障害の診断がある、相談相手との人間関係の不安がある、自身がメンターとなる意志がある者に有意に多かった。
また、4回のメンターへのグループ・インタビューを質的に分析した結果、メンター自身も相談活動により達成感を感じ、わが子との生活に肯定的な影響があることが示唆された。 -
幼児・学童期発達障害児と親を支援する先輩親からのメンタリング・プログラムの開発
2014年4月 - 2017年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
西嶋 真理子, 西本 絵美, 武智 真耶, 増田 裕美, 田中 輝和, 松浦 仁美, 齋藤 希望, 柴 珠実
配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）
県内17の発達障害児の保護者団体に所属している親にペアレント・メンターへのニーズ調査を行ったところ、7割にメンターへの相談のニーズがあり、約半数にメンターになる意思があることを確認した。希望する発達障害児の親32名に対してグループ・トリプルPによるペアレント・トレーニングを実施し、修了者にペアレント・メンター養成講座を案内し、受講を募った。養成講座を修了した10名によるペアレント・メンターcafeを県内4か所で実施し、発達障害児の親の相談に応じた。以上の過程で関係機関との連携とメンタリングプログラムの基礎を築いた。